財務深掘り
財務深掘りの研究結果一覧
【財務分析】ゲーム事業の売上が急降下！ カバーするのはどの事業？
ガラケー時代より「モバゲー」などモバイル端末向けのゲームを中心に急激な成長を果たしたDeNA（ディー・エヌ・エー）。スマホ時代にも様々な新規事業を展開し、成長をねらってきたものの、ここ数年は不調にあえいでいます。そんな中、リアルの世界を絡めたスポーツ事業が成長。今回はDeNAの財務諸表から現状と将来について分析します。
【財務分析】朝日新聞社はリストラ継続中！？「早期割増退職金」に10億円支出
朝日新聞社の2019年3月期有価証券報告書には、前年になくなった「早期割増退職金」の項目が復活していました。約10億円が計上されており、社内では引き続き「転進支援制度の実施に伴う割増退職金」の支給とともに、人員削減のリストラが行われていることがうかがえます。
【財務分析】メルカリが最終赤字137億円 今後は「3事業」に選択と集中
2018年6月19日の東証マザーズ上場から1年強。2019年6月期のメルカリには、ヨーロッパ市場からの撤退や、サッカーJリーグチーム「鹿島アントラーズ」の子会社化などがありました。売上は好調であるものの、相変わらずの積極投資で2019年6月期も赤字決算となっています。
【財務分析】2019年度決算は早くも下方修正 トヨタ自動車の今後は？
トヨタ自動車は2019年3月期で、日本企業初の売上高30兆円を突破しました。しかし決算説明会の豊田章男社長の口調は危機感迫るものでした。長年のビジネスモデルからの転換を図ろうとしているトヨタ自動車の財務諸表を分析し、現状と将来を解説していきます。
【財務分析】営業利益率37.8％のJR東海 「リニア中央新幹線」の建設投資で減益へ
JRグループの中で群を抜く高収益体質のJR東海。その背景には交通の大動脈「東海道新幹線」というドル箱路線を有していることにあります。2027年に時速500キロで品川～名古屋間を40分で結ぶ「リニア中央新幹線」の開通を予定しているJR東海の現状と将来を、財務諸表から分析します。
【財務分析】売上高3兆円突破のJR東日本、非鉄道事業で成長
首都圏・東京を中心に日本の交通網を支えるJR東日本。山手線や中央線を始めとする在来線の他、新幹線網といった安定収益を稼ぐ鉄道事業を有する優良会社です。近年は不動産事業等の「非鉄道事業」が業績を牽引し、2019年3月期に売上高3兆円を突破しました。財務諸表からJR東日本の現状と将来を分析します。
【財務分析】1.2万人の大リストラ発表 日産は「量から質へ」に成功するか？
日産自動車が、グローバルで計1万2500人に及ぶ人員削減を含むリストラ策を発表しました。業績の低迷、収益性の低下を受けて、いよいよ「膿を出し切る」大改革を行うようです。財務諸表を中心に会社の状況をまとめます。
【財務分析】リストラ費用で減益のNEC、海外売上の大幅増を目指す
富士通や日立とともに「電電ファミリー」と呼ばれたNEC。かつては新卒就職人気ランキングにも名を連ねた人気企業でしたが、近年の業績は低調でした。しかしリストラの効果もあり、2020年3月期は増益が見込まれています。財務諸表からNECの現状と将来を分析します。
【財務分析】減収減益の富士通は「構造改革路線」継続中 社員は増益に期待
国内ITベンダートップで、世界を代表する総合エレクトロニクスメーカーである富士通。就職人気ランキングにも名を連ねる人気企業ですが、2019年3月期決算は減収減益となり業績が芳しくありません。財務諸表から富士通の現状と将来を分析します。
【財務分析】ファナック：世界中の工場のFA化を産業用ロボットでけん引
工作機械用コンピュータ数値制御（CNC）と産業用ロボットで世界トップシェアを誇るファナック。山梨県の富士山麓に本社を構えながら海外売上比率が約8割と他社と一線を画す経営戦略をとっています。日本を代表する隠れた優良会社の実態を、財務面から分析します。
【財務分析】過去最高売上の野村総研 国内金融頼みを脱し「海外市場」強化
2019年3月期に過去最高の売上高を記録した野村総合研究所（野村総研、NRI）。業績は安定しているものの、金融市場の顧客企業の業績悪化やコスト削減要請を受けて、国内需要が縮小する可能性があります。一方で、豪州を中心とする海外事業が好調。財務諸表から現状と将来を分析します。
【財務分析】安定業績の豊田通商 中計の柱は「アフリカでのトヨタビジネスの強化」
2019年3月期に3期連続最高益を達成した豊田通商。7大商社の一角と言われますが、規模の大きさもさることながら、トヨタグループの一員として、トヨタ自動車の販路拡大などにも貢献しています。財務諸表や中期経営計画の内容を分析して紹介します。
【財務分析】エンタメ分野が好調なソニー エレキ関連事業のセグメントを統合
国際的複合企業（コングロマリット）として幅広い事業を展開するソニー。ゲームや音楽、映画事業の存在感が大きくなっています。2019年4月からはエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP&S）分野を設け、テレビやAV、カメラなどを統合。事業の現状を財務諸表で確認します。
【財務分析】売上高成長率50％超のSHIFT エンタープライズ顧客の大型化で業績絶好調
ソフトウェアの品質保証を専門とするSHIFT（シフト）が業績絶好調で、人材採用を積極化しています。ソフトウェアテスト業というユニークな分野で、世界No.1のポジションをねらう同社の2018年8月期決算を振り返ってみます。
【財務分析】新規上場のハウテレビジョン 「超ハイクラス人材」を囲い込める強み
学生向け「外資就職ドットコム」と若手社会人向け「Liiga」という2つのリクルーティング・プラットフォームを運営しているハウテレビジョン。4月24日に東京証券取引所マザーズに新規上場を果たしましたが、彼らの現状はどうなっていて、どこに将来性があるのか。財務諸表を分析します。
【財務分析】医療・介護分野のM&Aで事業拡大を進めるSMS（エス・エム・エス）
創業以来16期連続での増収増益を目指すエス・エム・エス（SMS）。近年では人材紹介事業や海外事業の買収などで事業を拡大してきました。医療、介護の分野からヘルスケアなどの新分野にも進出を図る成長企業の実態を、財務面から分析します。
【財務分析】ヤフーが大規模な組織再編 持株会社「ZHD」体制へ移行
「株式会社Zホールディングス（ZHD）」への社名変更および持株会社体制への移行と、兄弟会社ソフトバンクの連結子会社入りを発表したヤフー。金融事業の強化と、通信キャリアとの連携シナジーをねらったものと見られます。2019年3月期決算に基づく現状とともに、今後の動きを整理します。
【財務分析】「日本発」にこだわるTOKYO BASE 営業利益率10％を維持できるか
東京ブランドに特化したセレクトショップと「ALL MADE IN JAPAN」にこだわる自社ブランド、ECサイトを擁するTOKYO BASE。2017年8月25日に株価が2000円に急騰し「テンバガー（株価10倍高銘柄）」と騒がれました。2019年2月期決算と有価証券報告書を基に、業績とその背景を整理します。
【財務分析】粗利率が80％を超えるキーエンス 高付加価値ビジネスの原動力は？
2019年3月期決算を発表したキーエンス。粗利率82.3％、営業利益率54.1％と驚異の業績が続いています。平均年間給与2000万円を超える高給は、なぜ実現できるのか？ 財務諸表と有価証券報告書の分析から、その謎に迫ります。
【財務分析】大規模投資でZOZOは復活するか 利益の減少、在庫回転率の悪化は？
会員制割引サービス「ZOZOARIGATO」、採寸ボディスーツ「ZOZOSUIT」、完全カスタムの「2Bスーツ」、欧米展開――。新しい事業を矢継ぎ早に展開してきたZOZOが、見直しや撤退を迫られたのが2019年3月期でした。現在の課題と見通しについて、財務データを基に分析します。
