財務深掘り

財務深掘りの記事一覧

【財務分析】ABCマートは頭打ち？営業利益率16.5％を維持しながら成長できるか

国内の靴市場が低迷する中、業界トップのABCマートは業績を拡大しています。2019年2月期決算によると、19期連続の過去最高益を記録。店舗数も着実に伸ばしており、国内987店舗のほか、海外でも韓国や台湾を中心に298店舗を展開しています。財務諸表などを基に現状と今後の課題を整理します。

【財務分析】堅実経営のテレビ東京HD　成長の鍵は「アジア向けにアニメ」か

民放キー局5社の一角であるテレビ東京HD。低予算ながらも独自色の強い番組制作を行い、民放キー局最下位ながらも安定した業界立ち位置を形成しています。今回は、テレビ東京HDを財務面から分析し、運営における特徴を洗い出していきます。

【財務分析】海外売上比率8割のファナック　米中貿易摩擦で業績に大ブレーキ

工作機械用コンピュータ数値制御（CNC）と産業用ロボットで世界トップシェアを誇るファナック。海外売上比率が約8割と他社と一線を画す経営戦略をとっていますが、米中貿易戦争の影響で2019年3月期は減収減益。2020年3月期の出足も悪く、早くも通期業績予想の下方修正を発表しています。財務分析により会社の課題を整理します。

【財務分析】過去最高売上の野村総研　国内金融頼みを脱し「海外市場」強化

2019年3月期に過去最高の売上高を記録した野村総合研究所（野村総研、NRI）。業績は安定しているものの、金融市場の顧客企業の業績悪化やコスト削減要請を受けて、国内需要が縮小する可能性があります。一方で、豪州を中心とする海外事業が好調。2019年3月期も好スタートです。財務諸表から現状と将来を分析します。

【財務分析】好調ソニー、利益創出の原動力は「ゲーム・音楽・金融・半導体」

国際的複合企業（コングロマリット）として幅広い事業を展開するソニー。ゲームや音楽、映画事業の存在感が大きくなっています。2019年4月からはエレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP&S）分野を設け、テレビやAV、カメラなどを統合。事業の現状を財務諸表で確認します。

【財務分析】ワークマンがユニクロを上回る営業利益率20％を実現している理由

ここ1年で株価が2倍超に伸びていると話題のワークマン。主力だったワーキングウエア（作業服）の需要が減少する見通しの中で、アウトドアウエアやスポーツウエア、レインウエアのプライベートブランドを強化。新型店「ワークマンプラス」の好調で業績がアップしています。財務分析をベースにその強さに迫ります。

【財務分析】NHKの事業収入の9割は受信料　人口減にどう対応する？

日本唯一の公共放送であるNHK。収入のほとんどは受信料で、特殊法人として営利活動を行うことはできませんが、連結子会社による周辺事業で利益があがっています。今後予想される人口減の中、どのような形で組織や事業を維持していくのか。さまざまな議論があります。

【財務分析】広告とゲームが好調なサイバーエージェント　儲けを「AbemaTV」に注ぎ込む理由

広告事業およびゲーム事業の売上・利益が好調なサイバーエージェント。現在はこの儲けを「AbemaTV」への積極投資に回し、営業利益を抑制しています。転職や投資を考える人は、全体的な財務状況と戦略をチェックしておきましょう。

【財務分析】事業構造改革に苦しむパナソニック　車載事業は「再挑戦事業」に格下げ

高度成長期には「ナショナル」「松下電器」として世界的なブランドとなったパナソニック。グローバル化が進む中で、消費者向けから公共インフラ・ビジネス向けにシフトしていますが、勝ちパターンが絞りきれないまま、低収益が続いています。財務諸表を基に現状と将来性を整理します。

【財務分析】フィンテックが牽引する楽天の成長　売上高は初の1兆円突破

2018年12月期で売上収益が1兆円を突破した楽天。2019年10月よりMNO事業を開始し、第4の携帯電話事業も展開します。楽天市場や楽天カードを始め、楽天会員を軸に自社のサービスを結びつける「楽天エコシステム（経済圏）」によって成長を目指します。財務分析を基に現状と課題を整理します。

【財務分析】売上高はピーク時の半分以下　それでもグリーが安定している理由

ソーシャルゲームの爆発的なヒットで、ピーク時には1500億円を超える売上高と50％を超える営業利益率を誇ったグリーですが、いまはその面影もありません。とはいえ、ゲーム事業による一定の収益と蓄積したキャッシュによって、引き続き新しい事業を打ち出そうとしています。財務諸表分析からグリーの現状と課題を整理します。

【財務分析】ホンダの四輪事業が不振　１Q決算で通期下方修正、二輪事業が利益の柱に

2019年3月期で過去最高売上を記録した本田技研工業（ホンダ）。しかし20年3月期は、第1四半期決算で、すでに通期予想の下方修正を発表しています。原因は四輪事業の不振。セグメント利益率は1.9％と低水準で、会社は二輪事業の利益に支えられています。財務諸表分析を基に、会社の現状と問題点を整理します。

【財務分析】ゲーム事業の売上が急降下！カバーするのはどの事業？

ガラケー時代より「モバゲー」などモバイル端末向けのゲームを中心に急激な成長を果たしたDeNA（ディー・エヌ・エー）。スマホ時代にも様々な新規事業を展開し、成長をねらってきたものの、ここ数年は不調にあえいでいます。そんな中、リアルの世界を絡めたスポーツ事業が成長。今回はDeNAの財務諸表から現状と将来について分析します。