【19年2月期】「日本発」にこだわるTOKYO BASE 営業利益率10％を維持できるか
東京ブランドに特化したセレクトショップと「ALL MADE IN JAPAN」にこだわる自社ブランド、ECサイトを擁するTOKYO BASE。2017年8月25日に株価が2000円に急騰し「テンバガー（株価10倍高銘柄）」と騒がれました。2019年2月期決算と有価証券報告書を基に、業績とその背景を整理します。
【決算】ABCマート、連続増収は16期でストップ ポストコロナで靴の消費はどう変わる？
国内首位の靴専門チェーンのABCマート。海外売上が成長し3割に迫っています。21年2月期はコロナ禍の影響を大きく受けたものの、5月には復活の兆しが見えています。ただし自社製品の割合が低下傾向なのとポストコロナで靴の消費傾向がどう変わるのかが気になるところです。財務諸表などを基に現状と今後の課題を整理します。
【19年3月期】SGホールディングス 業績好調でも株価が下落する2つの理由
国内の個人向け宅配事業ではヤマト運輸に次ぐシェアを誇るSGホールディングス。利益率が低くなりがちな運輸業界で、高水準の利益率を保っている一方、株価は低迷が続いています。業界を取り巻く環境を踏まえながら、財務諸表をもとに分析していきます。
【19年3月期】日本M&Aセンターは10期連続増収増益へ 業績絶好調で株価上昇中
中堅中小企業のM&A（合併・買収）仲介を事業とする日本M&Aセンター。事業承継ニーズの高まりを背景に、増収増益を続けています。営業利益率は驚異の40％台。年間平均給与は国内トップクラスの1413万7000円です。会社の現状と今後について、財務諸表を中心に分析を行います。
【20年3月期】オリエンタルランド、TDL休園で減収減益 大規模開発は計画どおり
東京ディズニーリゾートの運営を手掛けるオリエンタルランド。2020年3月期は新型コロナウイルス感染拡大防止のため臨時休園を余儀なくされ、業績絶好調の前期から一転して減収減益に陥りました。再開はようやく20年7月1日に決まり、大規模開発は計画通り実施予定とのことです。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【18年12月期】戦略事業に1400人増員！ LINEの「決算説明会資料」を読む
LINE株式会社は2019年1月31日、2018年12月期の通期決算を公表した。売上高は2000億円を超えたが、最終損益が赤字となったと報じられている。これを受けて株価は一時急落したが、すぐ反発。今後の経営の見通しはどうなるのか。
【20年3月期】空調設備大手の大気社が最高益 コア技術を活かし事業領域拡大へ
空調設備大手の大気社。「空気を操る技術」をキャッチフレーズにしていますが、自動車塗装システムで国内首位、世界でも2番手の知る人ぞ知るニッチトップ企業です。1974年の上場以来、一度も経常赤字になったことがなく、連結純利益は3期連続の最高益となりました。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年12月期】赤字決算のユーザベース 収益化フェーズへ移行できるのか？
経済ニュースメディア「NewsPicks」の運営で知られるUZABASE。実際の収益の大半は法人向けサービスの「SPEEDA」であげており、買収した「Quartz」は大きな赤字を生み出しています。2019年12月期は営業赤字となり株価は急落。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【20年1月期】新型コロナ禍直撃の東京ドーム 財務体質の「弱点」をどうカバーする？
20年1月期は増収増益となった東京ドーム。しかし新型コロナウイルスの影響でイベントは軒並み中止、プロ野球の開幕も延期されています。収益性の高い「コト消費」で成長してきた会社ですが、財務体質の弱点もあり、ノンコア事業の見直しが迫られるかもしれません。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【19年12月期】業績横ばい続く小林製薬 成長求め「全社挙げて国際事業に取り組む」
「あったらいいな」をカタチにしてきた小林製薬。ブルーレットや熱さまシート、のどぬ～るやアイボンなどのニッチ製品を生み出し、22期連続増益の長期安定収益をあげてきました。しかし現在人口減少による内需縮小や中国製競合品などの事業リスクに直面しています。これにどう立ち向かうのか。財務諸表などから会社の現状と課題を整理します。
コロワイドと大戸屋HD 熾烈な委任状争奪戦を後押しする「両者の弱み」とは？
外食大手のコロワイドが筆頭株主となったことから始まった、定食チェーンの大戸屋HDの経営権争い。6月25日の株主総会に向けて、コロワイドの株主提案をめぐる委任状争奪戦に発展しました。互いの主張をぶつけ合っていますが、両社にはそれぞれ直面する「弱み」があるようです。一連の経緯と財務分析に基づく課題をまとめました。
【18年12月期】LINEの赤字要因はマーケティング費用 ヤフーとの統合で消耗防ぐ
2019年11月18日に突如発表されたヤフーとの経営統合のニュースで、多くの人を驚かせたLINE。日本や東南アジアで約1.9億人のユーザーを抱え、コミュニケーションアプリとして欠かせない存在となっています。今回は財務面からLINEの特徴を分析し、ヤフーとの経営統合の背景を探ります。
【決算】ソニーグループ誕生へ仕上げの1年 「エレキのソニー」から真のグローバル複合企業に
20年3月期は減収減益も株価が右肩上がりのソニー。2021年4月より「ソニーグループ」に商号変更、エレクトロニクス関連機能を外しグループ本社機能に特化します。あわせて金融持株会社のソニーフィナンシャルホールディングスを完全子会社化し、グローバル複合企業の体制を整えます。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【20年2月期】サーバーワークス、クラウド事業が絶好調 コロナ禍でも株価急騰
国内トップクラスのAWS（Amazon Web Services）導入実績企業で2019年3月にマザーズ上場を果たしたサーバーワークス。ここ数年は売上が急増し2020年2月期も増収増益。2021年2月期はコロナ禍の影響を受けるものの増収予想で株価は急上昇しています。財務諸表などを基に会社の現状と将来性を整理します。
【19年3月期】「モンスト」に陰り！ ミクシィが再成長に向け準備する「2つの打ち手」
2017年6月には7000円をつけていたミクシィの株価は、2019年5月22日の終値で2297円まで値を下げています。理由は収益の柱を担う「モンスターストライク」の伸び悩み。「チケットキャンプ」の清算や、事業の選択と集中も相次いでいます。そんな中、会社は再成長に向けて「2つの打ち手」を準備しているようです。
【19年3月期】投資事業で大幅赤字となったソフトバンクグループを分析
2018年3月期からファンド投資事業へ進出したソフトバンクグループ。2019年3月期には営業利益過去最高益を達成しました。ソフトバンクグループの財務分析をベースに、その強さに迫ります。
【19年3月期】増収減益が続く鹿島建設 注目は「1株当たり純資産（BPS）」
スーパーゼネコンの一角を占める鹿島建設。売上高は2兆円を突破し、ここ数期は増収減益となっているものの、大きな利益を上げています。ただし人口動態の変化などの影響で、五輪後には需要が減ると不安視する見方も。財務分析を基に、会社の現状と今後の課題について整理します。
【19年12月期】キリンビール擁するキリンHD 医療・ヘルスケアへの「多角化展開」に一部株主から異論も
国内ビール業界2位のキリンホールディングス。2019年12月期は国内ビール市場の縮小と海外事業のコスト増で減益となりました。その一方で、医薬事業は大きく伸びており、今後は医療だけでなくヘルスケア領域にも事業拡大する計画です。財務諸表などを基に会社の現状と将来性を整理します。
【19年12月期】サントリー食品インターナショナル 過半数の利益上げる海外市場に「コロナ禍」の不安
グループ内で清涼飲料と食品を担当するサントリー食品インターナショナル。「天然水」「BOSS」「伊右衛門」などの国内ヒット商品がありますが、利益の過半数は海外市場から。ここ数年は業績が伸び悩んでいますが、昨今の新型コロナウイルスも大きな逆風となりそうです。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
【20年3月期】リクルートHD、売上収益過去最高 「採用オンライン化」と「企業の生産性改善」を支援
2020年3月期の売上収益が過去最高のリクルートホールディングス。新型コロナの影響による海外派遣領域の不調や海外子会社の減損処理で減益となるも、求人検索サイトIndeedなどのHRテクノロジー事業の増益などでカバー。SaaS事業など新分野への積極投資も継続する方針です。財務諸表などを基に会社の現状と課題を整理します。
