【平均年収854万円】三井海洋開発の給与・ボーナスが高いのはなぜなのか

「三井海洋開発」という会社名を耳にしたことはあるでしょうか。
三井海洋開発は、実はコアビジネスの独自性において日本で唯一の企業なのです。我々の生活を支えているエネルギー、石油・天然ガス事業の分野で展開しており、海洋での石油やガス開発プロジェクトのための「浮体式海洋石油・ガス生産設備」の設計や建造、リース、そしてメンテナンスサービスまでを手がけています。この分野に特化した事業を展開する国内の企業は、三井海洋開発のみです。

また海外にも多くの拠点があり、浮体式石油・ガス生産設備の分野で世界2強の一角を誇ります。1968年に設立された当時、旧三井海洋開発株式会社の英文名称は“Mitsui Ocean Development and Engineering Co.”でしたが、その略称の「MODEC（モデック）」の認知度が上がったため、現三井海洋開発の英文名称は“MODEC, Inc.”に変更され、現在も「MODEC」の名は海外で広く知られています。

また三井海洋開発は年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

年収が高い理由として根源にあるのは、石油というリスキーな事業の中でも、三井海洋開発は安定領域に特化したビジネスモデルを確立していることでしょう。三井海洋開発が手がける石油の「開発・生産」の分野は商業採算性の評価が得られた後に行われること、そして、この分野は原油価格の影響を受けにくいキャッシュ源であることがその所以です。概してリスキーな石油事業と目され、原油価格の影響を直に受ける探鉱分野とは一線を画しているといえるでしょう。

さらに2017年度は、大型チャータープロジェクトを2件受注したことが大きく影響し、受注高は前年比756.1％増の7009億2400万円となっています。新規受注のうち1件は、ブラジルの国営石油会社ペトロブラスから「浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備（FPSO）」と呼ばれる大型洋上設備を受注し、その受注金額は1500億円程度とみられています。この設備の新規受注は3年ぶりということです。この大型洋上設備は2020年度後半には完成の見通しで、ブラジルへの貸出期間は21年間を予定しているため、今後も安定した収入が見込めるでしょう。

職種や役職ごとの年収や違いについて、三井海洋開発から正式に公開された情報はありませんが、海外転勤時の手当は厚く年収にも大きく影響するようです。海外に駐在をする場合は、手当が充実しており、15～50％程の給与アップが見込めるようです。

ちなみに海外出張や海外勤務で駐在する国は、主要子会社や関係会社があるシンガポールやアメリカ（ヒューストン）、ブラジル（リオデジャネイロ）のほかに西アフリカ（ガーナ等）、ベトナム、そして中国等が挙げられます。三井海洋開発の勤務地は原則として東京ですが、顧客や事業フィールドがほぼ海外ということもあり、プロジェクトがある国であれば、どこへでも赴任する可能性があることを理解しておくとよいでしょう。

年収の高さばかりに目を奪われがちですが、就職・転職を検討するにあたり気をつけなければならないことはないのでしょうか。

三井海洋開発の業務において、デメリットになるかもしれない点は2つあります。まず1つ目は、たった数人の日本人で外国人チームを率いて、1千億円規模のプロジェクトを動かすことへの重責を担わなければならないことです。しかしながらこれは、少人数で大規模なプロジェクトに携わることにより「自分がプロジェクトを動かしている」実感を得ることができるため、やりがいにもつながるメリットにもなり得るでしょう。

2つ目は、いつでもどこにいても即時対応が求められることです。三井海洋開発は顧客に対して24時間365日安定して石油を生産するという責任があり、一時も生産を止めることはできないため、障害に対する即時対応を求められます。常に緊張感を持って生活を送らなければならないという点は留意しておくとよいでしょう。

ここまで三井海洋開発の年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

三井海洋開発で働く場合、数名の日本人で大勢の外国人を率いて大規模プロジェクトを動かすという非常にタフな環境にあります。しかし言い換えれば、少数精鋭たる環境だからこそ、一人ひとりが「自分がプロジェクトの主役である」という気概を持って仕事に取り組み、その結果として 世界から選ばれるものづくりができているのかもしれません。

さらに三井海洋開発は、顧客も事業フィールドも100％海外という真のグローバル環境を一つの特徴としています。ものづくりを志す人にとって、これほどフィールドが広く、大きな責任を背負い自らの力を試せる場がどれだけあるでしょうか。ものづくり大国日本において、真のグローバルリーダーは、こうした会社から生まれるのかもしれません。