【平均年収1072.8万円】商船三井の給与・ボーナスが高いのはなぜなのか

商船三井は2018年8月、船員の手配や紹介を行うフィリピンの人材会社と設立した商船大学「MOLマグサイサイ・マリタイム・アカデミー」を現地に開校し、同9月12日に首都マニラの南にあるダスマリニャス市で開校式典を行いました。4年制大学で1学年あたり最大300人を育成し、卒業生のうち一定数を船員として商船三井で雇用する予定です。

開校時の会見において社長の池田潤一郎氏は、雇用している船員のうち7割を占めるフィリピン人船員の知識と技術の水準を高め、長期にわたって質の高い人材を確保することへの期待をのぞかせました。

同校は全寮制で、機関士としての知識を身に付ける機関科と船長を目指す航海科があり、各科の定員は1学年につき150人です。一般教養を含めた座学を3年間受けた後、1年間の実習を経て卒業というカリキュラムが組まれています。卒業生は商船三井とマグサイサイが半数ずつ引き受ける予定です。

海運業界で売上高第2位を誇る商船三井は、このような独自の取り組みが今後どのような結果へ結び付くのか、業界内でも注目されています。

また商船三井は年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

商船三井の職種は、陸上職と海上職の2種に分けられます。このうち海上職では、職務上特有の手当が複数あり、その存在が海上職の年収増加に大きく影響しています。口コミによると、手当の額は等級によって異なり、30万円から60万円ほどの差があるようです。公式ホームページ内の採用情報では、「乗船手当」「航海日当」などの名目が挙げられています。

また、こちらは公式情報ではありませんが、入社10年目までは年功序列方式で昇給していくようです。さらに課長代理や課長、部長といった役職クラスでは、給料はほぼ同一線上ということです。言い換えると、このあたりになると階段的には上がらないということがわかります。

商船三井では、入社後すぐから大きな責任を伴う仕事に就く場合があります。運行管理担当であれば、休日であっても船にトラブルがあった際には対応しなければならず、いつトラブルがあっても的確に対応する姿勢が必要となるようです。24時間365日動いている仕事というこもあり、休日も対応が必要な状況に抵抗を持つ人も少なくないでしょう。

また商船三井は、2018年3月末において857隻と保有船数は日本一です。しかし長期保有によって、修繕コストが発生するリスクが伴います。競合の日本郵船では、不測の事態に柔軟に対処しにくい「自社保有・長期傭船契約」から「フォワーディング（船舶を保有せずに手配業務などを中心に行うこと）・短期傭船契約」へと移行しつつあります。多くの船を保有していることは強みでもありますが、留意しておく必要がありそうです。

ここまで商船三井の年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

今後業績が拡大する可能性があることは、大きなメリットかもしれません。
CO2排出量が少ないLNG（液化天然ガス）が近年注目されており、近い将来船舶において環境規制が強化されるようです。従来の船舶用燃料であった重油からLNGを導入する動きが広がっていることから、LNGの需要が伸びると予想されています。そのLNGを輸送する船の所有率では、川崎汽船や日本郵船を抜いて商船三井が国内トップですので、大きな戦力となり今後業績の拡大が期待できます。

そして何よりも1253名という決して多くはない社員数で、計500を超える海外拠点と450社のグループ会社、857隻の船を担っているわけですから、大いにダイナミズムを味わえることでしょう。また日本のライフラインといえる産業で、人々の生活に与える影響は果てしなく大きく、やりがいに見合うだけの年収が約束されている会社でもあります。

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