【平均年収782万円】TDK社員の給料は実際いくらもらっているのか？

2018年10月16日から19日にかけて、アジア最大級の規模を誇るIT技術とエレクトロニクスの国際展示会「CEATEC JAPAN 2018」が幕張メッセで開催されました。国内外約700社が出展、16万人もの来場者が見込まれる世界的なイベントにおいて、目新しい技術を次々と発表したのが総合電子部品メーカーのTDKです。

TDKは「ともに拓く、超スマートソサエティ」をテーマに、新たな社会づくりに貢献するような新製品や新技術を紹介しました。たとえば無人搬送車や移動ロボットといった産業機械向けのワイヤレス給電システムや、悩みを相談すると音声で答えてくれるAI（人工知能）搭載の盆栽「BonsAI」など、多くの新技術が人々の注目を集めました。現在、HDD用ヘッドとリチウムイオン電池のシェアで世界首位を誇るTDKですが、その状況に甘んじず、未来を見据えた新技術の開発にも余念がありません。

またTDKは年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。

TDKの年収が高い理由の1つに、収益が増えていることが挙げられます。TDKの2018年3月期の連結売上高は前期比7.9％増の12717億円を記録し、5期連続で過去最高を更新しました。各セグメントにおいては、全体の34.4％を占める受動部品セグメントではコンデンサの好調、全体の26.2％を占める磁気応用製品セグメントではHDDヘッドの好調により、それぞれ売上を伸ばしています。

さらに、忘れてはいけないのが子会社ATLの存在です。ATLはTDKの元社員がベンチャーとして立ち上げ、2005年にTDKに107億円で買収された香港子会社です。米アップルの「iPhone」と韓国サムスン電子の「ギャラクシー」という、世界2大スマートフォンの両方に主要電池を供給している唯一のメーカーで、携帯電話向けリチウムイオン電池のシェアで世界首位を誇っています。リチウムイオン電池の利益率は20％弱と抜群に高く、TDK本体の利益の6割を占めるため、まさに「ドル箱」といえるでしょう。ATLは、2017年度まで1つの事業部としてほぼ独立していましたが、2018年4月にTDKの電源関連事業や電池開発部門などと集約されました。今後もTDKとATLが相乗効果を上げていくことができれば、さらなる増収が期待できると考えられます。

2016年に人事制度が変更になり、グローバル社員とエリア社員に分けられました。グローバル社員はエリア社員に比べ、評価ランク付けの幅が分布的で広く、給与や賞与に反映される増減幅が大きいのが特徴です。従来の横並びの評価よりメリハリがついたことにより、やる気のある社員にとっては昇給幅が大きくなる可能性が高く、チャンスといえるでしょう。一方でマイナス評価の場合、従来は減額が一部だけであったのに対し、現在は20-40％の人が賞与面でマイナス評価されることもあるという点には留意が必要です。

しかしながら、実力と成果さえともなえば評価が上がり、賞与や給与も上がる構造になったため、モチベーションを高く上げて仕事に取り組める環境になったといえるでしょう。

電子情報技術産業協会（JEITA）の発表によると、スマートフォン市場の成長鈍化により、最近では電子部品用途のうち通信機器より自動車の構成比が高くなってきています。2017年10～12月は通信機器が38.5％に対し、自動車が24.4％で通信機器が上回っていました。しかしその後は、通信機器を自動車が上回る現象が2期連続しており、2018年4月～6月は通信機器が27.6％に対し、自動車が29.6％と数値で見ても比率が逆転してきたことがわかります。

現在は、ATLのスマートフォン向けリチウムイオン電池の好調な売上により、業績が右肩上がりに伸びているものの、今後の市場の動向から決して油断のできない状況にあることを留意しておく必要がありそうです。

さらには次世代電池として登場した全固体電池の存在です。
従来のリチウムイオン電池の3倍以上の出力特性もつ上、充電時間が10分の1に短縮、また発火しにくいという安全性の高さなど、実用化すれば非常に優れた製品になります。
国立研究開発法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が立ち上げた全固体リチウムイオン電池研究開発プロジェクトには国内23の企業、15の大学・研究機関が参画していますが、TDKはそこに含まれていません。開発に加わるのかどうか、今後の身の振り方が気になります。

ここまでTDKの年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか？

将来のスマートフォン市場の鈍化に備え、TDKはいち早く動き出しています。会社全体として、スマートフォン依存度を下げ、自動車や産業機器の比率を上げていく構えです。

TDKの「ドル箱」であるATLでは、大型・長寿命電池の開発に取り組む考えです。今後はIoT機器や動力系分野での供給を目指しており、すでにドローン向けの供給が始まっています。TDKの電池事業にかける意気込みは強く、2020年度までの3年間で1000億円以上を投資する予定です。

TDK本体では、自動車の電装化による需要増を見込んでセンサー分野、とりわけHDDヘッド事業で培った磁気センサーの強化に注力しています。スイスのミクロナス社の買収により、5年後には車載の磁気センサーで2000億円、センサー全体では7000億円規模のビジネスを計画しています。

時代の変化に柔軟に対応し、新たな成長戦略を立てることができるTDKは、さすが世界シェアトップ企業であるといえるでしょう。