【年収研究シリーズ】東京エレクトロンの年収・給与・ボーナス・報酬について、ただ額面に注目するだけではなく、高い理由や、デメリット、同業他社や、年代、職種間での比較を通じて実態に迫ります。転職先決定の判断材料にご活用ください。
私たちの日常生活に欠かせないパソコンやスマートフォンなどの電子機器を作りだすエレクトロニクス産業は、日々隆盛を極めています。そんな絶好調の産業の根幹を支えているのが、今回取り上げる国内最大の半導体製造装置メーカーである東京エレクトロンです。
パソコンやスマートフォンだけでなく、車や交通システム、そして医療端末などのさまざまなものがネットワークにつながり、IoT(モノのインターネット)が生活のなかに普及しています。そして、このような電子機器やネットワークに必ず必要となるのが、半導体製造装置によってつくられる半導体です。半導体製造装置メーカーが存在することで、半導体市場と電子機器市場が成り立ち、またIoTが実現するといえます。
東京エレクトロンは、東京エレクトロン研究所という専門商社として1963年に東京赤坂に誕生しました。その後1970年代にメーカーへ転身しています。現在では、半導体製造装置メーカー業界において、売上高国内第1位、海外売上比率80%超を誇る優良企業です。
また東京エレクトロンは年収が高いことでも有名で、3000社を超える上場企業の中でも常に上位に位置しています。
では一体どれくらい高いのか、高い理由はなにか、年収の高さ以外のメリットやデメリットはあるのかなどに迫っていきましょう。
東京エレクトロンの平均年収は1285万円
それでは、はじめに東京エレクトロンの平均年収について見ていきます。東京エレクトロンの平均年収は、東京エレクトロンの有価証券報告書によると、1285万円です。キャリコネに寄せられた給与明細から算出した東京エレクトロン年代別年収レンジは、20歳代で770〜820万円、30歳代で1070〜1120万円、40歳代で1330〜1380万円となっています。正規雇用者の平均年収は495.7万円(国税庁・令和2年分民間給与実態統計調査結果)で、比較して約2.6倍の額です。
■東京エレクトロンの平均年収推移
東京エレクトロン・5年間の平均年収・平均年齢・従業員数(単体)の推移
過去5年間の平均年収の推移をグラフと表組みで示しています。
東京エレクトロンの平均年収は前年を上回り1285万円でした。
過去5年間では最高額になりました。
東京エレクトロンの年代別平均年収と中央値
■東京エレクトロンの年収中央値は30代で1089万円
続いて年収実態により近い年収中央値を見てみます。20代から50代までの平均年収・平均月収・平均ボーナス・年収中央値を表にまとめました。
東京エレクトロンと競合他社の平均年収を比較
東京エレクトロンの競合や同業界であるアドバンテスト、SCREENホールディングス、ダイフク、ニコン、キヤノンの6社で平均年収を比較します。
各社の最新有価証券報告書に記載されている額は、東京エレクトロンが1285万円、アドバンテストが1019.2万円、SCREENホールディングスが822.6万円、ダイフクが767.4万円、ニコンが811.8万円、キヤノンが759.7万円です。
この6社の中で最高額は東京エレクトロンの1285万円で、最低額がキヤノンの759.7万円。その差はおよそ526万円で、かなりの差があります。
この比較企業の中では東京エレクトロンは1番目に位置します。
東京エレクトロンの競合企業の年収についてはこちらの記事をご覧ください
東京エレクトロンの年収構成はどうなっているのか
■ボーナスが占める割合が高い
職種や役職の違いではなく、ここでは業績に連動してボーナスが支払われることに着目してみましょう。
日本経済新聞が調査した2018年夏のボーナス平均金額ランキングにおいて、東京エレクトロンは第2位で、266万円を支給していることがわかりました。さらに驚きなのは、第1位で270万円を支給したディスコも半導体製造装置業界であることです。この2社の賞与の高さからも、業界全体の春が見えてきます。
東京エレクトロンの給与は査定評価で決まるようですが、業績の影響を大きく受ける賞与の金額が、最終的には年収金額を左右するといって間違いないでしょう。
東京エレクトロン社員の給与明細(キャリコネ)
20代と30代で違いはあるのか?
20代・研究開発(非管理職)の
給与明細
30代・研究開発(非管理職)の
給与明細
賞与額と支給回数の違いが年収の差に?
20代・設計・賞与あり(非管理職)の
給与明細
20代・設計・賞与あり(非管理職)の
給与明細
年収の高さばかりに目を奪われがちですが、就職・転職を検討するにあたり気をつけなければならないことはないのでしょうか。
東京エレクトロンの見落としがちな留意点、課題は?
留意点の1つは、シリコンサイクルにより業績が悪化する時期もありうる点です。シリコンサイクルとは、半導体市場において3~4年周期で好不況を繰り返す現象のことをいい、業績に大きく影響を及ぼします。業績連動型であるがゆえに、悪化時は年収に影響があることを念頭におきましょう。
2つ目は、世界の半導体業界首位の存在です。かつて統合の話も出ていた世界第1位のアプライドマテリアルズは、統合の話が立ち消えになった今、再びライバル企業として台頭しています。日本で首位、世界第3位の東京エレクトロンの海外売上高比率は8割以上を占めていることもあって、競合は世界各社です。見据えるべき戦う相手は世界規模であると考えておく必要がありそうです。
東京エレクトロンには年収以外にメリットはある?
ここまで東京エレクトロンの年収面を見てきました。ただ就職先、転職先として年収の高さだけで決めることはできません。その他にメリットは無いのでしょうか?
シリコンサイクルについて前述で触れましたが、そのサイクルそのものがなくなったという説が浮上しています。東京エレクトロンの好調な業績の背景として、データセンター関連の投資への意欲が旺盛なことが挙げられます。ビッグデータが普及し、人工知能の応用が進む現代において、人間を介さずにマシンによって生み出された情報はどんどん増え続けていくでしょう。データセンター向けの需要は今後もとどまることなく伸びると予想されており、サイクルそのものが消えた可能性があるといわれています。
さらに、異なる得意分野によってシェアが分かれている点も、半導体製造装置メーカーの特徴としてあります。その一例として、東京エレクトロンは、感光剤の塗布と現象を行う装置であるコータ/デベロッパにおいて90%のシェアを誇ります。競合同士が市場のシェアをすぐに奪い合うことはないでしょう。勢いを増す半導体製造装置産業が、日本そして世界のIoTを支えていくことは明らかです。国内最大の規模と待遇で実現したい人には東京エレクトロンは最上の環境といえるでしょう。
出典・参考
厚生労働省「令和2年賃金構造基本統計調査」「2019年国民生活基礎調査」
経済産業省「2021年企業活動基本調査速報-2020年度実績-」
国税庁「令和2年分民間給与実態統計調査」
マイナビ「2022年版 業種別 モデル年収平均ランキング」
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