EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職チャンスをモノにする【BIG4】

EYとは、アーンスト・アンド・ヤング・グローバル・リミテッド（Ernst & Young Global Limited）のグローバルネットワークです。世界150カ国以上に展開し、各国のメンバーファームは法的に独立した組織として運営されています。

EYのグローバル全体の総従業員数は40万人を超え、いわゆるBIG4の中ではデロイトに次ぐ規模を誇ります。以下の4つの主要領域を柱とし、世界中のクライアントにサービスを提供しています。

• 監査（Assurance）：財務諸表監査や内部統制監査を通じて、企業の信頼性を確保します。近年ではサステナビリティ情報の保証業務にも対応し、非財務情報の信頼性を担保する役割も拡大しています。
• 税務（Tax & Legal）：税務申告や税務戦略、国際税務、移転価格税制などに対応し、グローバル企業の複雑な税務課題を解決します。日本ではEY税理士法人やEY弁護士法人がこの領域を担っています。
• アドバイザリー（Advisory）：戦略、業務改革、テクノロジー導入、M&A、リスクマネジメントなど、経営全般にわたるコンサルティングを提供します。日本においてはEYストラテジー・アンド・コンサルティング合同会社がこの領域を担当しています。
• プロダクト＆テクノロジー（Products & Technology）：デジタルソリューションやアナリティクス基盤をグローバルに開発・展開し、各国のアドバイザリー業務を支援します。生成AIやクラウドサービスの社内活用もここがリードしています。

EY Japanグループは、監査・税務・コンサルティング・テクノロジーの4つの領域を通じて、幅広い経営課題を解決する総合力を持つ総合プロフェッショナルサービスグループです。2024年時点の総人員は約1万人規模で、堅調な成長を続けています。

グループ最大の監査法人であるEY新日本有限責任監査法人を中核に、各分野のプロフェッショナルが連携し、品質やガバナンス強化を推進しています。EY Japanグループを構成する主な法人は次の通りです。

• Assurance（監査）：EY新日本有限責任監査法人（財務諸表・内部統制監査、サステナビリティ保証業務ほか）
• Tax & Legal（税務・法務）：EY税理士法人、EY弁護士法人（税務申告、国際税務、移転価格、法務・コンプライアンス支援）
• Consulting（コンサルティング／ストラテジー＆トランザクション）：EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社（戦略、業務改革、テクノロジー導入、M&A、リスクマネジメントなど）
• Products & Technology（プロダクト＆テクノロジー）：各法人横断のデジタルプラットフォームや分析基盤部門等が技術面から全体を支援

EY Japanにおけるアドバイザリー領域を担うのが、EYストラテジー・アンド・コンサルティング合同会社です。2024年10月時点での従業員数は約4,100名と、日本国内のコンサルティングファームの中でも最大級の規模に位置しています。同社の歴史は以下のような統合・発展を経て現在に至ります。

• 2010年：EYアドバイザリー株式会社が設立
• 2017年：EYグループ組織再編にともない「新日本有限責任監査法人のアドバイザリー事業」および「EYフィナンシャル・サービス・アドバイザリー株式会社」と統合し、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社が発足
• 2020年10月：「EYトランザクション・アドバイザリー・サービス」と統合し、現在のEYストラテジー・アンド・コンサルティングとして業務開始

従来の戦略・業務改革に加え、近年はESG、人的資本開示、生成AI、サイバーセキュリティといった新しいテーマにも積極的に対応しています。また、「リジェネレーション（再生による社会・産業変革）」をテーマに、持続可能な社会の実現に向けた革新的なソリューションの提供にも注力しています。

EYは2023年春まで、監査とコンサルティング部門を分離する大規模な構想「Project Everest」を検討していました。これは利益相反の懸念を解消し、各部門の専門性を高めることを目的としていましたが、最終的にグローバルで分離は中止されました。

この決定により、日本のEYグループも一体的な運営を維持しており、監査・税務・コンサルティングの連携による総合力を活かしたサービス提供を継続しています。

一方、2024年7月には、EYストラテジー・アンド・コンサルティングが提供する監査証明業務関連の一部サービス・チームを、EY新日本有限責任監査法人に移管する組織再編を実施しました。これは事業縮小ではなく、監査品質の向上とデジタル化対応を目的とした戦略的な最適化であり、コンサルティング事業本体は引き続き高い成長を維持しています。

現在、同社は「プロジェクト・ドラゴン」と呼ばれる中期成長戦略により、年率40%以上の成長を継続中であり、BIG4の中でも特に高い拡大ペースを実現しています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、経営戦略から現場改革、IT実行支援までを包括的に担えるフルサービス型ファームです。

このカテゴリには、いわゆる「BIG4」と呼ばれる、デロイト トーマツ コンサルティング（DTC）、PwCコンサルティング、KPMGコンサルティングが並びます。さらに外資系のアクセンチュアも、戦略から実行まで幅広く対応できる点で同じ「総合系」と位置づけられます。

これらのファームは、いずれも経営課題の解決に必要な幅広いサービスをワンストップで提供できる体制を持ち、クライアントの大規模変革を支援しています。

BIG4系のコンサルティング会社は、母体の監査法人とのつながりで経営陣に深く食い込んでいたことから、経営コンサルティングに進出した経緯があります。このため、以下のような特徴を持っています。

• 経営層への強いアクセス：監査業務を通じて築いた信頼関係を基盤とした、CEO・CFO等へのダイレクトアプローチ
• 財務・会計領域の専門性：監査法人としての知見を活かした、財務戦略、会計制度対応、内部統制等の強み
• グローバルネットワーク：世界各国の監査法人・コンサルティングファームとの連携による国際案件への対応力

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、2019年から2023年の4年間で約2.7倍の成長を実現しました。この成長の背景には、2019年社長に就任した（元デロイト トーマツ コンサルティングの）近藤聡氏が推進した「プロジェクト・ドラゴン」の効果があります。

• このプロジェクトは、当時「監査：非監査＝65：35」だったEY Japan全体の売上構成を「50：50」とする目標を掲げて始動しました。
• 2019年当時、EY Japanの非監査部門（コンサル・税務等）は売上規模が小さく、約300億円弱の売上高の35％（約105億円）にとどまり、コンサル部門の認知度が低いうえコンペにも参加できない状況でした。
• 「プロジェクト・ドラゴン」の実行により、2023年度には売上高およそ800億円超へと拡大、非監査収入が全体の約52％に達しました（監査：非監査＝48：52）。非監査収入は2019年比で約4倍（105億円→416億円）と際立った成長をみせ、従業員数も約3,900名に増加しています。

こうした大胆な構成比の変革は、四大監査法人中でも珍しく、特にEY新日本有限責任監査法人単体の非監査比率（2023年度16％）と比べても、EY Japanグループ全体で非監査売上比率が50％を超えていることは際立っています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、規模でのキャッチアップではなく、独自のポジショニングを重視しています。近藤社長は、デロイトやPwCのような競合と同じ戦略を取ることはしないと明言し、差別化された成長路線を選択しています。 

• テクノロジー系では後発であり、GAFAなどの大手IT企業の監査を担当するため、アライアンスビジネスが制限される
• SIer買収など規模追求型の戦略は、体力的・能力的にリスクが高い
• 無理な拡大よりも、得意領域での確実な成長を優先

EYストラテジー・アンド・コンサルティングでは、以下の2つのチームが常にコラボレーションしながら、複雑な企業課題を解決していきます。

• 「コンピテンシー」チーム：ストラテジーやテクノロジーなどのコンピテンシーを軸にサービスを提供
• 「セクター」チーム：特定のセクターにフォーカスしその課題解決に尽力する

コンピテンシーチームには、「ストラテジー＆トランザクション」と「コンサルティング」の2つの大きな柱があります。

EY-Parthenon（EYパルテノン）は、EYの戦略・トランザクション（重要な取引）アドバイザリー領域を担うグローバル統合ブランドです。

1991年設立のThe Parthenon Groupを2014年にEYが買収したことでグローバル展開が加速し、2025年からは世界150カ国・地域、25,000人規模の体制で、日本を含めてエンド・ツー・エンドのサービスを提供しています。主なサービス領域は、以下の通りです。

• 戦略立案・実行支援：成長戦略、市場評価、新規事業・市場参入、事業ポートフォリオ最適化、M&A戦略、戦略オプション評価、戦略実行やオペレーションの実務支援
• M&A・コーポレートファイナンス：M&A全般、事業売却、統合（PMI）、シナジー評価、インフラストラクチャーアドバイザリー、財務アドバイザリー
• 価値創造・再生・最適化：企業価値向上、事業再生、流動性確保、金融機関・株主交渉、経営課題特定と対策の立案
• セクター別アドバイザリー／変革支援：各業界ごとの専門家集団による戦略策定・変革伴走、およびデューデリジェンスや事業評価・財務モデリング等も含む

こうした領域を1つのブランドで統合し、戦略策定から実行、M&Aや企業変革まで包括的かつ高付加価値なコンサルティングサービスをグローバルで一貫して提供しています。

リスク管理を包含するビジネスコンサルティングのチームとして、企業の業務改革と組織変革を支援します。主なサービス領域は以下の通り。

• ビジネストランスフォーメーション：事業変革戦略、新規事業開発、オペレーション改革、組織再編
• ファイナンス：CFO機能強化、財務プロセス改革、管理会計制度設計
• サプライチェーン&オペレーションズ：SC戦略・設計、調達改革、生産性向上、物流最適化
• エンタープライズリスク：リスクガバナンス、内部統制、コンプライアンス、BCP策定
• 金融サービスリスクマネジメント：金融機関向けリスク管理、規制対応、信用・市場リスク管理

テクノロジーコンサルティングは、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの成長ドライバーです。AI、クラウド、データ分析、業務システム導入など、デジタル変革に必要な領域を網羅しています。主なサービス領域は以下の通り。

• テクノロジーソリューションデリバリー：ERP導入・システム統合、デジタルプラットフォーム構築、レガシーシステム移行
• テクノロジートランスフォーメーション：IT戦略・ロードマップ策定、デジタル化計画、システム統合
• データ&アナリティクス：データ戦略・ガバナンス、BI構築、予測分析・機械学習活用
• デジタル&エマージングテクノロジー：生成AI導入、IoT・センサー活用、ブロックチェーン、メタバース・VR/AR
• サイバーセキュリティ：セキュリティ戦略・ガバナンス、サイバー攻撃対策、インシデント対応

近年は「AIの活用」が大きなテーマとなっており、戦略策定からシステム実装、定着支援までを包括的に支援しています。

リスクコンサルティングは、サイバーセキュリティ、規制対応、内部統制の強化などを中心とした領域です。主なサービス領域は以下の通り。

• サイバーセキュリティ：サイバー攻撃対策・被害軽減、セキュリティ体制構築、インシデント対応
• 規制対応：金融・製造業規制対応、データプライバシー・GDPR、ESG規制・開示
• 地政学リスク対応：サプライチェーン再設計、国際制裁・輸出管理、事業継続性確保
• ESGガバナンス強化：ESG経営体制、サステナビリティ戦略、気候変動リスク対応

従来の領域に加えて、EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、社会的要請の強い新テーマ「リジェネレーション（再生による社会・産業変革）」にも積極的に取り組んでいます。重点領域は以下の通りです。

• ESG・脱炭素：温室効果ガス削減、サプライチェーン最適化、カーボンニュートラル戦略
• 人的資本開示：開示戦略策定、体制構築・運用、人材データ分析・活用
• 生成AIの導入支援：AI戦略策定、業務プロセス再設計、AI人材育成、新規ビジネス創出
• 地政学リスク対応：経済安全保障政策対応、国際情勢分析・戦略策定、危機管理体制構築

これらは今後の転職市場においても注目度が高く、専門性を持つ人材にとって大きなキャリア機会となっています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングは、「Building a better working world（より良い社会の構築を目指して）」をPurpose（存在意義）として掲げています。EYの特色として、企業サイトには以下の3つの点が掲げられています。

Purpose-Led：Purpose（存在意義）を常に重視する

• EYは2013年に、BIG4で初めてPurpose Statement（ファームの存在意義）を掲げたファームです。上記Purposeの実現を常に意識し、その実行に真剣に取り組んでいます。

Most Globally Connected：最もGlobalにコネクトしている

• 中期的なファームの戦略や年次の計画立案のプロセス、各プロフェッショナルの目標設定がGlobalの市場で活躍するクライアントにとって最適となるものとして設定されており、国やサービスラインの境界が低いです。

Collegial Culture：合議制

• リーダーシップのアポイントメントや投資などの重要な意思決定に際し、合議制がカルチャーとして根付いており、穏やかで建設的な議論をする風土があります。Globalな組織構造を持ち、Diversity & Inclusiveness（D&I）についてもDNAとして組み込まれています。

EYは2021年11月、「長期的価値（Long-term value, LTV）の創出」を中核とした新しい戦略方向性を発表しました。これは、短期的な利益追求ではなく、クライアント、従業員、社会のために持続的な価値を生み出すことを重視するアプローチです。LTV戦略の3つの柱は以下の3つです。

Trust（信頼の構築）

• 持続的成長の基盤となる信頼を築くこと
• 財務監査にとどまらず、ESGや人的資本など非財務情報の信頼性確保も含む
• サステナビリティ情報の保証業務など新しい信頼性確保の仕組み

Sustained Outcomes（確かな成果の持続）

• 一時的な改善に終わらず、長期的に価値を生み続けること
• デジタル変革、脱炭素、リスク対応といった社会課題と企業成長を同時に実現
• クライアントの真の変革を支援するコンサルティング

Technology at Scale（大規模なテクノロジー活用）

• AIやデータ分析を活用した高度なサービス提供
• グローバル規模でのテクノロジー投資と標準化
• 人間とテクノロジーの協働による価値創造

リモートワークはコロナ禍を契機に導入され、現在もハイブリッドワークとして定着しています。プロジェクトに応じてクライアント先への常駐やオフィス勤務が求められる場合もありますが、社内業務や分析作業はリモートで行うことが一般的です。

チームごとの裁量により柔軟な勤務形態が認められており、ワークライフバランスへの配慮が進んでいます。主な勤務制度は以下の通り。

• EYフレリモ（フレキシブル・リモート）：全国どこでも就業可能な制度。週3日勤務を含む柔軟な働き方オプション。地域に関係なく優秀な人材の採用・活用が可能に。
• フレックスタイム制度：コアタイムを設けた柔軟な勤務時間設定。業務の性質やライフスタイルに応じた時間調整。プロジェクトの特性に合わせたタイムマネジメント。
• 在宅勤務制度：恒常的な在宅勤務の選択肢。家庭環境に配慮したワークスタイル支援。育児・介護等のライフイベントとの両立。

EY Japanグループは「ウェルビーイング（心身の健康と充実）」を重視し、成果と働きやすさの両立を図る環境整備を進めています。主要な取り組みは以下の通り。

• メンタルヘルス・健康支援：メンタルヘルス相談窓口、カウンセリングサービスの提供。健康診断、フィットネス補助などの健康支援策。ストレスマネジメント研修の実施。
• 労働環境の改善：長時間労働の抑制に向けたマネジメントガイドライン。有給休暇取得促進のための制度設計。労働時間管理システムの導入と運用。
• 多様な働き方の支援：子育てしながら働く環境の整備。専門性を活かしたキャリアチェンジ支援。長期キャリア形成のためのメンター制度。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングのキャリアパスは明確な役職体系となっており、各職位の主な役割は以下の通りです。

• コンサルタント：プロジェクトメンバーとして分析・調査業務を担当
• シニアコンサルタント：チームリーダーとして複数のプロジェクト業務を管理
• マネージャー：プロジェクト全体の管理とクライアント対応を主導
• ディレクター/シニアマネージャー：大規模案件の統括と事業開発を担当
• パートナー/アソシエートパートナー：事業戦略策定とクライアント関係構築を責任者として推進

昇進は年次評価に基づいて行われ、各職位で求められるコンピテンシー（専門スキル、リーダーシップ、クライアント対応力など）の達成度を多面的に評価します。

一般的には、コンサルタントから2-3年でシニアコンサルタント、さらに3-4年でマネージャーへの昇進が標準的なペースとなっており、実績次第では早期昇進も可能です。パートナーレベルへの昇進では、事業貢献度や営業実績も重要な評価要素となります。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングでは「変革の時代」を先導するビジネスリーダーの育成を経営戦略の中核に位置づけ、継続的かつ体系的な人材育成投資を行っています。

コンサルタント一人ひとりが専門性の深化と拡張、グローバルな視野の獲得、最先端のデジタルスキル習得を自律的に実現できる環境整備に注力しています。

• 集合研修（対面・オンライン）：新入社員オンボーディング、昇格・選抜研修などキャリア段階ごとの必須スキル・マインドセットを体系的に学ぶ研修。対面またはリモートで分野横断的に実施され、基礎力から応用力まで総合的に強化。
• E-learning：グローバル向け英語コンテンツや外部プラットフォームを活用し、多様な分野を自分のペースで学習可能。業務やトレンドに直結する専門知識を継続アップデートできる。
• 語学研修支援：外部語学研修サイトやTOEIC受験サポート、日本語クラスなどを法人契約で提供。国際業務対応力・異文化コミュニケーション力を強化。
• EYデジタルアカデミー・最新トピック研修：AI、データ分析、サステナビリティなど成長領域中心の学習機会。最新技術・ビジネストレンドへの対応力の継続的な向上を支援。
• 資格取得支援制度：公認会計士や税理士、システム監査、クラウド関連など、業務密接な専門資格取得を奨励。学習・試験費用補助など実践重視のサポートを展開。
• グローバルモビリティプログラム：海外EYメンバーファームへの長期・短期派遣、国際案件への参画等により、グローバルな経験を積む機会を提供。
• EYU（EY and You）人財開発プログラム：研修・実務・コーチングを組み合わせた体系的育成フレームワーク。キャリアの自律的設計・成長を支援し、MBA取得等の機会も用意。

また、Hult International Business Schoolと提携した「EY Tech MBA」や、専門性・実践力を証明できる「EY Badges」など、グローバルに通用する先進的な学習プログラムも展開しています。

こうした全方位的な人材投資と育成支援は、単なる知識習得を超え、実プロジェクトやプロフェッショナル同士の対話、コーチングと組み合わせることで、社員一人ひとりが自律的なキャリア形成と持続的成長を実現できる「学びの好循環」を実現しています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングでは、多様なキャリア形成の選択肢として以下の3つの制度を提供しています。

• ジョブローテーション（社内ローテーション）：会社が戦略的人材育成を目的として、全職員を対象に行う制度
• オープンエントリープログラム（異動支援制度）：職員自らが所属部署の異動希望を出し、社内協議の上で希望に合う配置転換を行う制度
• グローバルモビリティ（海外派遣プログラム）：会社が戦略的人材育成を目的として、選抜された職員を海外のEYメンバーファームに派遣する制度

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの採用は以下の3つの領域に大別されます。

• 戦略・業務系コンサルタント：戦略コンサルタント、ビジネスコンサルタント、M&Aアドバイザー、事業再生コンサルタント
• テクノロジー系職種：テクノロジーコンサルタント、デジタルエンジニア、データサイエンティスト、AIスペシャリスト
• セクター・機能別専門職：金融サービス、製造業、TMT、公共セクター等の業界専門コンサルタント、リスクコンサルタント、サイバーセキュリティ専門家

戦略・業務系では、特にEY-Parthenonでの戦略コンサルタントやトランザクション&コーポレートファイナンスでのM&A専門職は高い専門性が求められるポジションとなっています。

テクノロジー系職種では、従来のIT戦略やシステム導入に加え、生成AI、データサイエンス、サイバーセキュリティといった最新技術領域での採用を強化しており、技術的専門性に加えてビジネス視点でのコンサルティング能力も重視されます。

セクター・機能別専門職では、金融サービス、製造業、TMT（テクノロジー・メディア・テレコム）、公共セクターなどの業界知見を持つ人材や、ESG・サステナビリティ、地政学リスク対応といった新しい専門領域での経験を持つ人材への需要が高まっています。

応募にあたっては、大学卒業以上の学歴（学部・専攻不問）と、中途採用の場合は関連業務での実務経験が基本要件となります。語学力については、日本語はビジネスレベル必須、英語はビジネスレベルが求められ、海外経験があれば評価要素となります。

ただし、最も重視されるのは「専門性」と「マインドセット」です。EYのPurpose「Building a better working world」への共感は選考の重要な評価軸となっており、チャレンジ精神と起業家的思考、多様性を受け入れてチームで協働する姿勢、継続的な学習意欲が求められます。

能力面では、論理的思考力と問題解決能力、クライアント対応力とコミュニケーション能力が基本となり、マネージャー以上ではプロジェクト管理能力、チームマネジメント経験、営業・事業開発実績、専門分野でのソートリーダーシップなどがより重要な評価要素となります。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの採用プロセスは、書類選考から最終面接まで通常3〜4回の選考を経て行われます。全体的な選考期間は一般的に2〜3ヶ月程度かかります。各選考ステップ間の結果通知は、面接日当日から4営業日以内、または翌営業日から3日後にメールで行われることが多いです。 基本的な選考フローは以下の通りです。

• 書類選考
• 適性検査（第二新卒・コンサル未経験者のみ）
• 一次面接（人事担当・マネージャー）
• 二次面接（シニアマネージャー・ディレクター）
• 最終面接（パートナー）

コンサルタント経験者は適性検査が免除され、面接から開始されるケースが多いです。面接では専門性、論理的思考力、チームワーク、EYのPurposeへの共感などが総合的に評価されます。新卒採用や第二新卒、コンサルタント未経験者については、ケース面接やフェルミ推定が実施される場合があります。

また、EY-ParthenonやTCF（トランザクション&コーポレートファイナンス）などの一部専門部門では、職種特有の技術的な質問や業界知識を問う面接が含まれることもあります。

面接の質問は多種多様で、定番的な志望動機から地頭の良さを測る思考力テスト、職種特有の専門知識まで幅広く出題されます。特にマネージャークラス以上については、過去のマネジメント経験、大規模プロジェクトでの役割、チームビルディングの実績など、職務に応じた具体的なエピソードを求められる傾向があります。最終面接を受けてから結果通知まで2週間以上かかる場合もあり、配属部署の調整で時間を要することもあります。

志望動機・企業理解

• 実際の面接では「コンサルティング業界の志望動機」「EYストラテジー&コンサルティングの志望動機」「どのようなキャリアを歩みたいと考えているか」「どのような業界に興味があるか」といった質問が頻繁に出題されます。
• 「コンサルティング業界の中でもなぜEYを志望するのですか？」という質問では、EYの現状や強み・弱み、社風についての理解を示すことが重要です。

経験・能力の確認

• 前職での業務内容、志望動機、EYSCで何をしたいのか、何ができるのか等の書類選考時の志望動機に関する深掘り質問がメインとなります。原体験と紐づけた「チームで活動するときの役割は？それは幼い頃から一貫していたか？」「なぜ総合コンサルティングファームを受けているか」など、一貫した人物像を確認する質問も多く出題されます。

思考力を問う質問

• フェルミ推定として「東京のオフィス街に位置するスターバックスの1日の売り上げを推定せよ」「日本のバスケットボールの数を予測してください」などの問題が出題されます。
• 数値の設定理由や推定プロセスの説明が重視され、論理的におかしくないかという点がチェックされます。思考時間は通常10分程度与えられ、その後の質疑応答で考え方の妥当性が確認されます。

EYストラテジー・アンド・コンサルティングの中途採用の面接を突破するコツは「結論ファースト」です。中途でこれができていないと一発アウトです。

1〜2次面接の後は、面接の担当者がその内容を次の面接担当となるディレクター、もしくはパートナーに共有するため、採用全体を通じての発言の一貫性も見られる点に注意が必要です。

最終面接では「逆質問（20分以上）」の時間が設けられることもあり、EYに対する本気度と理解度を示す重要な機会となるため、事前に質問を準備しておくことが必要です。

面接に際して、志望動機をまとめるためには「Can」「Will」「Must」についてよく考え、整理しておいた方がいいでしょう。念のため簡単に説明すると、

• Can：自分ができること（スキル、能力、経験、実績）
• Will：自分がしたいこと（意思、意欲、ビジョン）
• Must：自分がしなければならないこと（会社から要求・期待されると認識していること）

の3点を整理し、それらが重なったところで「自分の志望動機」を整理するということです。

なお、EYストラテジー・アンド・コンサルティングの採用サイトには、「業務内容」「募集要件及び資格」「必要知識・経験」などが明記されています。書かれている要件を自分がいかにクリアしているかを説明する準備が必要です。

以上、EYストラテジー・アンド・コンサルティングという会社について、概要をご説明させていただきました。

求人は、求められるスキルのハードルが高いのが特徴的です。しかし、仮に書類が通過したしたとしても、次の面接でつまづく方が多くいらっしゃいます。

面接の質問は、様々な内容が投げかけられます。定番的なものから地頭のよさを測るもの、職種特有の質問もあり多種多様です。

あらかじめ面接対策をしないと、選考を通過する確率はかなり落ちます。現時点で数千万円を稼ぐ優秀な営業の方が、面接対策を怠ったために失敗することもあります。限りあるチャンスを活かすためにも、ぜひ十分な準備を行ってから臨んでいただきたいと思います。