PwCコンサルティングへの転職チャンスをモノにする【BIG4】

PwCは、世界150を超える国と地域に拠点を持つプロフェッショナルファームです。グローバル全体の総従業員数は37万人を超え、いわゆるBIG4の中ではデロイトに次ぐ規模を誇ります。

PwCは、監査（Assurance）、税務（Tax & Legal）、アドバイザリー（Advisory）、プロダクト＆テクノロジー（Products & Technology）の4つの主要領域を柱とし、世界中のクライアントに総合的なプロフェッショナルサービスを提供しています。

PwC Japanグループは、監査法人、税理士法人、弁護士法人、そしてコンサルティング法人を含む総合プロフェッショナルサービスグループです。2024年度（2024年6月末）の総人員は約12,700名、業務収益は2,642億円（前年度比5.0%増）と、3年連続で1,000人規模の純増を達成しました。

2023年12月には PwC Japan有限責任監査法人 が新設されるなど、監査体制の統合や執行体制の刷新を進め、成長とガバナンス強化を同時に実現しています。PwC Japanグループを構成する主要法人は以下のとおりです。

監査（Assurance）

• PwC Japan有限責任監査法人（財務諸表監査、内部統制監査、サステナビリティ保証業務）／PwCビジネスアシュアランス合同会社（内部統制・リスク保証）

税務（Tax & Legal）

• PwC税理士法人（税務申告、国際税務、移転価格税制）／PwC弁護士法人（法務・コンプライアンス支援）／PwC社会保険労務士法人（人事労務・社会保険）／PwCアウトソーシングサービス合同会社（バックオフィス業務アウトソーシング）

アドバイザリー（Advisory）

• PwCコンサルティング合同会社（戦略、業務改革、テクノロジー導入、リスクマネジメント）／PwCアドバイザリー合同会社（M&A、企業再生、フォレンジック、バリュエーション）／PwCリスクアドバイザリー合同会社（リスクアドバイザリー）／PwCサステナビリティ合同会社（ESG・サステナビリティ）／PwCビジネストランスフォーメーション合同会社（ビジネス変革支援）

プロダクト＆テクノロジー（Products & Technology）

• PwC総合研究所合同会社（シンクタンク機能）／PwCビジネスソリューション合同会社（ビジネスソリューション）／PwC Japan合同会社（グループ横断機能・管理部門）

PwCコンサルティングは、2025年8月時点での従業員数は約5,130名と、日本国内のコンサルティングファームの中でも最大級の規模に位置しています。

従来の戦略・業務改革に加え、近年はESG、人的資本開示、生成AI、サイバーセキュリティといった新しいテーマにも積極的に対応しています。2025年には「人的資本開示インパクトアセスメント」という新サービスを開始し、企業の開示体制を定量的に評価する取り組みを始めました。

2025年7月、PwC米国はアドバイザリー部門の再編を実施しました。従来の4つのプラットフォームを8つの業界特化型に再構成し、マネージドサービスを各領域に統合しています。これは単純な拡張ではなく、2024年から2025年にかけて行われた大規模な人員削減を踏まえた再編です。

• 2024年9月：アドバイザリーやプロダクト＆テクノロジー部門を中心に約1,800名削減
• 2025年5月：監査・税務領域でさらに約1,500名削減

この再編は、不要な業務を整理しつつAIなど成長分野に人材を再配置することで、より専門性を高める取り組みと位置づけられます。

なお、日本法人であるPwCコンサルティングは、国内顧客基盤を中心に安定的な成長を維持しています。したがって、米国での再編が直ちに日本に波及する見通しは小さいものの、グローバル全体で進む「業界別・テーマ別の専門性強化」の流れは、日本法人においても影響を及ぼす可能性があります。

PwCコンサルティングは、戦略から実行までを幅広くカバーする「総合コンサルティング会社」に位置づけられます。 このカテゴリーには、EYやデロイト、KPMGといったBIG4系のコンサルティングファームや、アクセンチュアなどが含まれます。

BIG4系のコンサルティング会社は、母体の監査法人とのつながりで経営陣に深く食い込んでいたことから、経営コンサルティングに進出した経緯があります。しかし現在では、監査と非監査業務（コンサルティング等）を同じグループが行うことで利益相反が生じるおそれがあることから、現在では完全分離が求められています。

PwCコンサルティングは、戦略策定から実行まで一貫したサービスを提供するため、高度に専門化された組織体制を構築しています。

戦略部門「Strategy&」は、グローバルブランドとして確立された戦略コンサルティングチームです。独自のカルチャーを維持しながらも、PwCの広大なネットワークと連携し、国内外の幅広いクライアントにサービスを提供しています。主なテーマは以下の通りです。

• 全社・事業戦略／カスタマー戦略／オペレーション戦略／組織戦略／イノベーション戦略／テクノロジー戦略／グローバル戦略

グローバル案件に関与する機会が多く、戦略コンサルティングを志望する人材にとっては国際的な経験を積める環境となっています。

PwCコンサルティングのマネジメントコンサルティング部門は、企業の事業変革を包括的に支援する中核組織です。戦略の立案からオペレーションの構築まで、主にビジネストランスフォーメーション（事業変革）の実行を担当しています。

• 事業戦略・組織改革：事業戦略策定から市場参入戦略、M&A後統合（PMI）、業務改革まで、企業の成長戦略を総合的に支援しています。
• サプライチェーン・オペレーション最適化：サプライチェーンマネジメントやコスト最適化、AIやRPAを活用した業務改革支援を提供しています。
• フィナンシャルマネジメント：CFOや経理財務部門の高度化を支援し、経営管理・管理会計の変革から財務プロセス最適化まで包括的にサポートしています。
• 組織・人材マネジメント：人材の潜在能力を最大限に引き出す組織機能の変革を支援しています。

テクノロジーコンサルティングは、PwCコンサルティングの成長ドライバーです。AI、クラウド、データ分析、業務システム導入など、デジタル変革に必要な領域を網羅しています。

• ITプランニング＆アーキテクチャデザイン：IT戦略策定からITアーキテクチャ設計まで、企業のIT基盤構築を支援しています。
• ITガバナンス＆プログラムマネジメント：ITガバナンス整備やシステム構築PMO、IT組織設計など、IT投資の効果最大化を図ります。
• デジタルトランスフォーメーション：AI、IoT、RPA等を活用したデジタル戦略策定から、データアナリティクス基盤構築まで包括的に支援しています。
• エンタープライズソリューション導入支援：ERP導入やクラウド活用、SAP 2025年対応など、基幹システムの最適化を実現します。

なおPwCは、企業におけるビジネスプロセス全体のデザインやアジャイル的アプローチを基礎としたDX推進を主導する専門組織「DXMO（Digital Transformation Management Office）」の立ち上げやDX戦略の策定など、幅広い分野を支援しています。

特に2023年以降は「生成AIの活用」が大きなテーマとなっており、戦略策定からシステム実装、定着支援までを包括的に支援しています。

PwCコンサルティングのリスクコンサルティングは、サイバーセキュリティ、規制対応、内部統制の強化などを中心とした領域です。

対応範囲は年々広がっており、サイバー攻撃への対策、金融・製造業を中心とした規制対応、地政学リスクを踏まえたサプライチェーン再設計、ESGに関するガバナンス強化など、多岐にわたるリスク対応を支援しています。

• ガバナンス／内部監査／内部統制：コーポレートガバナンス改革や内部統制の高度化、プロセスマイニングを活用したリスク対応強化を提供しています。
• 海外グループ管理：グローバルリスク管理態勢の構築から海外法規制リスク対応まで、多国籍企業のリスクマネジメントを包括的に支援しています。
• ITリスクマネジメント：先端テクノロジー（クラウド、AI等）のリスクマネジメントやシステム監査を通じて、デジタル化に伴うリスクに対応しています。
• サイバーセキュリティ：サイバーストラテジーから制御システム／IoTセキュリティまで、企業のサイバーリスク対策を総合的に支援しています。

京都府警察とのサイバーセキュリティ協定に見られるように、官民連携による取り組みも進んでおり、社会的影響力の大きな分野となっています。

従来の領域に加えて、PwCコンサルティングは社会的要請の強い新テーマにも積極的に取り組んでいます。

• 金融サービス（FS）：銀行・証券・保険・資産運用の4つのサブセクターに精通した専門チームが、金融業界特有の複雑な経営課題を解決しています。
• 製造業・インダストリーソリューション：2023年1月に「インダストリー視点でビジネステーマ・ソリューションを解く共創者になる」をビジョンにET-IS（Enterprise Transformation-Industry Solutions）組織を設立し、同年7月にはET-IS配下のソリューション紹介・コラボレーション促進のためにIndustry Solution Garage（ISG）を新設しています。
• ESG・脱炭素：温室効果ガス排出量の削減やサプライチェーン全体の最適化を支援。
• 人的資本開示：2025年に「人的資本開示インパクトアセスメント」を開始し、企業の開示成熟度を定量的に評価。
• 生成AIの導入支援：AIを活用した業務効率化や新規ビジネスの創出に向けた支援を展開。

これらは今後の転職市場においても注目度が高く、専門性を持つ人材にとって大きなキャリア機会となっています。

PwCはグローバルに「Purpose（存在意義）」「Values（価値観）」「Behaviours（行動指針）」を中核とし、全世界のメンバーが共通の基準で仕事に取り組んでいます。

Purposeは「Build trust in society and solve important problems（社会の信頼を築き、重要な課題を解決する）」という使命であり、これをすべての判断・行動の起点としています。このPurposeの実現を支えるのが、5つのValuesです。

• Act with integrity（誠実に行動する）
• Make a difference（社会に貢献する）
• Care（思いやりをもつ）
• Work together（共に協働する）
• Reimagine the possible（可能性を追求する）

これらは、背景や文化の違いを超えて一人ひとりが大事にするべき価値観であり、日々の意思決定や社内外の協働の基盤となっています。

さらにPwCでは、これらのPurpose・Valuesを体現するための人材行動モデルとして「The PwC Professional」をグローバル共通で定めています。ここでは2つの軸が両輪となり、

Trusted Leadership（信頼されるリーダーシップ）

• Inspire：惹きつける／周囲にポジティブな影響力を与える
• Empower：力づける／他者をコーチし成長を促す
• Evolve：進化する／自らやチームを成長させ続ける

Distinctive Outcomes（比類なき成果）

• Champion：守る／高い倫理観と品質・多様性を守る
• Build：築く／新しい価値や成果を築き上げる
• Deliver：届ける／成果を確実に形にして提供する

といった具体的行動指針を明文化しています。これによって全ての社員が、業界・職種や国境を越えて一貫したプロフェッショナル像を体現できるよう設計されています。

PwCのグローバルネットワークは、自らの存在意義として「Build trust in society and solve important problems」（社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する）を掲げています。これは、世界情勢やビジネス環境が急速に変化する中で、PwCが重要な意思決定を行う際の拠りどころであり、世界各国のPwCメンバーファームが連携する上でも共通の指針となっています。

また、2021年6月にPwCが発表した新しい経営ビジョン「The New Equation（新しい方程式）」は、今後の社会やクライアント企業が直面する2つの課題に応えるものです。

• Trust（信頼の構築）：持続的成長の基盤となる信頼を築くこと。財務監査にとどまらず、ESGや人的資本など非財務情報の信頼性確保も含みます。
• Sustained Outcomes（確かな成果の持続）：一時的な改善に終わらず、長期的に価値を生み続けること。デジタル変革、脱炭素、リスク対応といった社会課題と企業成長を同時に実現することを重視します。

PwC Japanは、多様性とインクルージョンを組織文化の中核に据えています。

• ジェンダー：性別に関係なく能力を発揮できる環境づくり。女性管理職比率の向上に向けた施策も展開。
• ナショナリティ：多様なバックグラウンドを持つ人材が協働し、国際的な案件に対応。
• 障がい者・LGBT：就労環境の整備や社内啓発活動を通じて、多様な人材が活躍できる基盤を整備。

こうした文化的な取り組みは、PwCのPurposeや「The New Equation」とも一貫しており、クライアントだけでなく働く人材にとっても安心して成長できる環境を提供しています。

コロナ禍を契機に導入されたリモートワークは、現在もハイブリッドワークとして定着しています。プロジェクトに応じてクライアント先への常駐やオフィス勤務が求められる場合もありますが、社内業務や分析作業はリモートで行うことが一般的です。チームごとの裁量により柔軟な勤務形態が認められており、ワークライフバランスへの配慮が進んでいます。

• フレックスタイム制度：業務の性質に応じた柔軟な勤務時間の調整
• 在宅勤務制度：自然災害、育児・介護、健康上の理由など様々な場面で活用可能
• ハイブリッドワーク：オフィス勤務とリモートワークの組み合わせ

PwC Japanグループは「ウェルビーイング（心身の健康と充実）」を重視し、「フィジカル」と「メンタル」のケアを重要な基礎と位置付けて、各種施策や組織風土作りを実践しています。

• デジタルを活用した労働時間管理：健康的な働き方を推進する観点から、デジタル活用による労働時間の管理を行っています。具体的には、メンバーに支給しているPCの稼働時間をモニタリングし、それが基準値を超えている場合は健康的な働き方が実践されていない可能性があると考え、「みまもりメール」を本人や上司に配信し、状況確認・改善のためのタイムリーなコミュニケーションを促しています。
• 休暇取得の促進：休息を通じた健康維持を促進するため、PwC Japanでは年末年始と夏季に有給休暇取得奨励期間（夏季は3週間）を設け、有給取得を奨励しています。
• メンタルヘルス対策：メンタルヘルス対策として、社内外に相談窓口を設置しています。休職した職員の復職支援も手厚く実施しており、復職後も産業医や看護師による面談など継続フォローを行い、職員が安心して復職できる体制を構築しています。
• 健康支援策：健康支援策として、メンタルヘルス相談窓口やカウンセリングサービスの提供、健康診断やフィットネス補助などの健康支援策、長時間労働の抑制や有給休暇取得促進を目的としたマネジメントガイドライン作成などの取り組みを行っています。

これらの取り組みにより、従来型の「ハードワーク一辺倒」という外資系コンサルティングのイメージを一定程度和らげ、成果と働きやすさの両立を図る環境が整えられています。

PwCでは、職域ごとに求められる役割が明確に定義され、各タイトルの役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。マネジメント領域だけでなく、業務（戦略）やテクニカルのスペシャリストなどのキャリアパスが用意されており、キャリアの方向性を社員自らが選択することができます。基本的な職位体系は以下の通りです。

• Associate（アソシエイト）：新卒または中途入社の初期ポジション。プロジェクトでクライアントに向き合うのに必要な分析スキルやコアビジネススキルを徹底的に身に付ける段階。
• Senior Associate（シニアアソシエイト）：MBA取得者が入社するレベル、または2-3年の経験を積んだポジション。
• Manager（マネージャー）：チームを引っ張る役割を担い、プロジェクト管理や部下の指導を行います。平均3-5年でプロモーション（昇格）。
• Senior Manager（シニアマネージャー）：より大規模なプロジェクトの責任者として、複数のチームを統括する役割。
• Director（ディレクター）：事業部門の運営や戦略立案に関わる上級管理職。 Partner（パートナー）：ファームの経営に参画し、事業責任を負う最高位のポジション。

重要な特徴として、ファームが個人のキャリアを決めるのではなく、自らがキャリア形成を図るということが実践されています。

PwCはグローバルに共通の人材育成フレームワークとして「The PwC Professional」を定めています。これは、単なる評価制度ではなく、社員一人ひとりがどのようなプロフェッショナルとして成長していくべきかを示したモデルです。

中心にあるのはWhole Leadership（ホールリーダーシップ）です。自分と他者をリードし、責任・信頼・レジリエンス（迅速かつしなやか）・オープンネス・情熱的な行動を通じて成果を生み出す、5つの特性を備えたリーダーシップ像として公式に定義されています。

1.責任ある行動（Responsibility）

• 自分と他者の行動、自分が果たすべき役割に責任を持つことが根本
• 与えられたタスクや業務目標だけでなく、チーム全体や最終成果物に対してもオーナーシップを持ってコミットし、必要な場合は自ら進んで状況を改善する行動が重視されます。
• 一人ひとりが自分の「影響範囲」を意識し、率先して問題解決や品質向上を担う姿勢が、リーダー・担当者を問わず求められています。

2.信頼ある行動（Trust）

• 常に誠実で、透明性のあるコミュニケーションを心がけ、他者から信頼される言動・判断を行うこと。
• 信頼関係を築くために、ルールや約束、倫理的基準を順守し、他者の期待に応える姿勢。

3.レジリエント（Resilience）

• 不測の事態やプレッシャー下でも冷静に、柔軟かつ粘り強く課題解決に取り組むこと。
• 変化を前向きに受け入れ、失敗から学び続け、素早く立て直していく力。

4.オープンネス（Openness）

• 多様な視点・価値観に積極的に耳を傾け、自分の考えや意見も率直に発信する姿勢。
• 固定観念にとらわれず、新しい知識や考え方を柔軟に受け入れること。

5.情熱（Passion）

• 自分自身の価値観・PwCのPurpose（社会的意義）とつなげた情熱的な行動。
• チャレンジを楽しみ、困難な状況でも前向きなエネルギーで取り組む姿勢。

この5項目が「Whole Leadership」の中身であり、これらを日常的に体現することがPwCのプロフェッショナルに求められています。

Whole Leadershipを取り囲む形で、PwC Professionalに求められる4つの能力領域が定義されています。

• Relationships（関係構築力）：信頼を基盤に、クライアントやチームと協働し、成果を生み出す力。
• Business acumen（ビジネス洞察力）：業界知識や事業モデルへの深い理解をもとに、経営に資する提案を行う力。
• Technical and digital（専門性・デジタル力）：各分野の専門知識に加え、AIやデータ分析といった最新のデジタルスキルを活用する力。
• Global and inclusive（グローバル対応力・多様性尊重）：異なる文化や価値観を受け入れ、多様なメンバーと協働する力。

PwCコンサルティングでは、サービスラインや業界の壁を超えた経験を通じ、専門知識だけではないクロスファンクショナルなスキルを磨き、多彩なキャリアを描くことができます。

• ジョブローテーション（社内ローテーション）：会社が戦略的人材育成を目的として、全職員を対象に行う制度
• オープンエントリープログラム（異動支援制度）：職員自らが所属部署の異動希望を出し、社内協議の上で希望に合う配置転換を行う制度
• グローバルモビリティ（海外派遣プログラム）：会社が戦略的人材育成を目的として、選抜された職員を海外のPwCメンバーファームに派遣する制度
• MBA取得支援制度：Strategy&などの部門では、MBA取得を支援する制度が用意されています
• X-OU（Cross Operation Unit）：他の部署のプロジェクトや、特定領域の業務へのアサインを希望できる制度で、部署を超えたアサインや取り組みが日常的に行われています

• 製造業・インダストリー変革：ET-IS組織の拡充に伴い、製造業や自動車業界のコンサルタント、バリューチェーントランスフォーメーション、スマートビジネストランスフォーメーションの専門人材を積極採用しています。
• 戦略コンサルティング：Strategy&による戦略コンサルタント、戦略コンサルティング部門最大チームであるX-Value & Strategy、未来創造型アプローチのFuture Design Labでの募集を継続しています。
• デジタル・テクノロジー：AI・デジタル変革、SAPやMicrosoftソリューション、アーキテクチャ・エンジニアリング・ITストラテジー領域で幅広く募集しており、特にDX推進の専門性が求められています。
• サイバーセキュリティ・リスク：製造業向けサイバーセキュリティ、コンプライアンス・プライバシー、セキュリティエンジニア、リスクコンサルタントなど、Trust領域での専門人材ニーズが高まっています。
• サステナビリティ：ESG・脱炭素の社会的要請の高まりを受け、サステナビリティコンサルタントやグリーントランスフォーメーション(GX)専門コンサルタントの募集が目立ちます。
• 金融サービス：銀行・証券、保険業界に特化したコンサルタントの募集が継続しており、金融業界での実務経験者が求められています。

求人応募の基本要件としては、大学卒業以上の学歴（大学院卒業者歓迎）、ビジネスレベルの英語力（必須ではないが、あれば活躍の場が広がる）があります。コンサルティング経験は必須ではないとされ、事業会社からの転職者も多数活躍しています。重視されるスキル・経験は、以下の通りです。

• 論理的思考能力：複雑な課題を構造化し、論理的に解決策を導く能力
• コミュニケーション能力：クライアントや社内メンバーとの協働を円滑に進める力
• 専門知識：各領域における実務経験や専門資格
• チームワーク：PwCの「やさしい強さ」の文化に適応し、チームで成果を創出する姿勢
• 主体性：自分から積極的に発信し、周囲を巻き込んで変革を推進する力

部門別の特別要件としては、戦略部門のStrategy&では戦略策定経験（MBA取得者は優遇）、金融サービスでは金融業界での実務経験（金融関連資格取得者は歓迎）。製造業部門では製造業での実務経験（技術畑・生産管理畑出身者歓迎）、テクノロジー部門ではシステム開発経験（IT関連資格取得者歓迎）、リスク部門では内部監査、コンプライアンス、サイバーセキュリティ関連経験が求められます。

PwCコンサルティングの採用プロセスは、一般的に以下のステップで進行します。

• 書類選考：履歴書・職務経歴書による一次審査
• 適性検査：論理的思考力や性格特性を測定
• 面接選考：複数回の面接（部門によりケース面接含む）
• 最終面接：パートナー・ディレクターレベルとの面接
• 内定・条件提示

通常の選考期間は、応募から内定まで約4-6週間程度ですが、Strategy&など戦略部門はより詳細な選考プロセスがあります。また、急募ポジションではプロジェクト開始に合わせた迅速な選考も実施しています。

面接の特徴には以下のような傾向があります。

• ケース面接：戦略部門では必須、その他部門でも実施される場合がある
• 360度評価重視：チームワークや協調性を重視した質問
• カルチャーフィット：PwCの価値観との適合性を確認
• 専門性確認：各領域における実務経験や知識の深掘り

全体傾向としては、PwCコンサルティングでは、求められるスキルのハードルは高いものの、書類選考を通過しても面接でつまずく候補者が多いため、十分な面接対策が重要となります。特に、PwCの企業文化である「やさしい強さ」や「チームワーク重視」の姿勢を理解し、それを面接で表現できることが成功の鍵となります。

PwCコンサルティングの中途面接では、志望動機の論理的一貫性が最も重要視されます。以下の三本柱について深掘り質問が必ず実施されます。

• なぜ転職？：転職理由の明確化
• なぜコンサル？：コンサル業界への志望動機
• なぜPwCコンサルティング？：他社との差別化要因

特に「なぜコンサル業界の中でもなぜPwCを志望するのですか？」という質問では、PwCの現状や強み・弱み、社風についての深い理解を示すことが重要です。

また、PwCコンサルティングでは、これまでの経験を深く見て評価する傾向にあるため、面接においては過去の経験について突っ込んだ質問が多くなります。

• 「アレ俺詐欺」ではないか：「どういったチームで、どれくらいの人数規模で、自分はその中でどういう役割で、誰と仕事していたのか」等の詳細確認
• 数値による成果と課題解決プロセスの論理的説明
• 原体験と紐づけた人格の一貫性：「チームでの役割は幼い頃から一貫していたか？」など

PwCコンサルティングの中途採用ではケース面接が実施される可能性が高く、一次面接や二次面接のうち約30分間で実施されます。

• 流れ：出題→10分間の検討→回答をプレゼン→面接担当者から質問対応
• フェルミ推定：「東京のオフィス街に位置するスターバックスの1日の売り上げを推定してください」
• 新規事業提案型：「ブロックチェーン技術を使った新規事業を提案してください」

最終面接では20分以上の逆質問時間が設けられ、PwCに対する本気度を確認されることがあります。

なお、PwCコンサルティングの採用面接では「人となり」も評価されます。コミュニケーション能力や人柄の確認、クライアント先に出してもPwCのブランドを高めてくれる人材かの判断が行われることを意識すべきです。

面接に際して、志望動機をまとめるためには「Can」「Will」「Must」についてよく考え、整理しておいた方がいいでしょう。念のため簡単に説明すると、

• Can：自分ができること（スキル、能力、経験、実績）
• Will：自分がしたいこと（意思、意欲、ビジョン）
• Must：自分がしなければならないこと（会社から要求・期待されると認識していること）

の3点を整理し、それらが重なったところで「自分の志望動機」を整理するということです。

なお、PwCコンサルティングの採用サイトには、「業務内容」「募集要件及び資格」「必要知識・経験」などが明記されています。書かれている要件を自分がいかにクリアしているかを説明する準備が必要です。

以上、PwCコンサルティングという会社について、概要をご説明させていただきました。

求人は、求められるスキルのハードルが高いのが特徴的です。しかし、仮に書類が通過したしたとしても、次の面接でつまづく方が多くいらっしゃいます。

面接の質問は、様々な内容が投げかけられます。定番的なものから地頭のよさを測るもの、職種特有の質問もあり多種多様です。

あらかじめ面接対策をしないと、選考を通過する確率はかなり落ちます。現時点で数千万円を稼ぐ優秀な営業の方が、面接対策を怠ったために失敗することもあります。限りあるチャンスを活かすためにも、ぜひ十分な準備を行ってから臨んでいただきたいと思います。