PwCコンサルティングへの転職チャンスをモノにする【BIG4】

PwCコンサルティング合同会社は、戦略の策定から実行まで幅広くクライアントを支援する総合コンサルティング会社です。

世界中のPwCのネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援します。

PwCとは、英国ロンドンを本拠地とし、世界155カ国に及ぶグローバルネットワークに28万人以上のスタッフを擁する世界最大級のプロフェッショナルサービスファーム「プライスウォーターハウスクーパース」（PricewaterhouseCoopers）、およびそのグループ会社を指す名称です。

1998年、プライス・ウォーターハウス（Price Waterhouse）とクーパース & ライブランド（Coopers & Lybrand）の合併により発足。現在は、デロイト トウシュ トーマツ（デロイト）、KPMG、アーンスト・アンド・ヤング（EY）と並び、世界4大会計事務所・コンサルティングファーム（BIG4）の一角を占めています。

PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。

監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務および法務における専門性を結集し、有機的に協働させる体制を整えています。

公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,000人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。

• Assurance（アシュアランス）：PwCあらた有限責任監査法人、PwC京都監査法人
• 監査およびその他の証明業務、財務報告アドバイザリー、リスク・アシュアランス

• Cosulting（コンサルティング）：PwCコンサルティング合同会社
• ストラテジーコンサルティング（Strategy&）、マネジメントコンサルティング、テクノロジーコンサルティング、リスクコンサルティング

• Deal Advisory（ディールアドバイザリー）：PwCアドバイザリー合同会社
• 事業再生・再編、M&A、PPP（官民パートナーシップ）・インフラ、フォレンジック
• Tax（税務）：PwC税理士法人
• 税務コンサルティング、税務申告書作成
• Legal（法務）：PwC弁護士法人
• 企業法務／M&A、金融／不動産、税務訴訟／危機管理、事業承継／相続

2016年3月のPwC Japanの組織再編により、

• プライスウォーターハウスクーパース株式会社のコンサルティング部門
• プライスウォーターハウスクーパース・ストラテジー株式会社（旧ブーズ・アンド・カンパニー）
• プライスウォーターハウスクーパースPRTMマネジメントコンサルタンツジャパンLLC

の3社を経営統合し、PwCコンサルティング合同会社が設立されました。

現在は以下の領域でコンサルティングサービスを提供しています。

• ストラテジーコンサルティング（Strategy&）
• マネジメントコンサルティング
• テクノロジーコンサルティング
• リスクコンサルティング

PwCコンサルティングは、戦略から実行までを幅広くカバーする「総合コンサルティング会社」に位置づけられます。

このカテゴリーには、EYやデロイト、KPMGといったBIG4系のコンサルティングファームや、アクセンチュア、IBM、日本のシンクタンク系コンサルティング会社（野村総研、三菱総研、NTTデータ研究所）などが含まれます。

BIG4系のコンサルティング会社は、母体の監査法人とのつながりで経営陣に深く食い込んでいたことから、経営コンサルティングに進出した経緯があります。

しかし現在では、監査と非監査業務（コンサルティング等）を同じグループが行うことで利益相反が生じるおそれがあることから、現在では完全分離が求められています。このため、BIG4のコンサルティングファームでは、クライアントが限定されたり、米国との連携が難しくなったりする場合があります。

PwCコンサルティングの戦略部門「Strategy&」（ストラテジー・アンド）は、旧ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン、旧ブーズ・アンド・カンパニーの時代から数えて100年の歴史を誇る戦略コンサルティング・チームです。

独自のカルチャーと個別のブランドを維持しながらも、PwCグローバルネットワークの一部として、国内外のメンバーファームのプロフェッショナルとの協働を通じ、クライアントに幅広い価値を提供しています。

• 全社・事業戦略、カスタマー戦略、オペレーション戦略、組織戦略、イノベーション戦略、テクノロジー戦略、グローバル戦略

バリューチェーン全体をカバーするさまざまなソリューションを通じ、クライアントのグローバリゼーション、デジタリゼーション実現に向けた変革を支援します。

• オペレーションズ（SCM・調達改革）、カスタマートランスフォーメーション、ファイナンス＆アカウンティング、組織人事・チェンジマネジメント、PMIコンサルティング、トランスフォーメーションストラテジー

ITを活用した業務改革にとどまらず、先端のデジタル技術を融合・活用したビジネスイノベーションからグローバル拠点横断でのシステムの設計／導入、マネージドサービスの提供まで、総合力を生かしたコンサルティングおよび専門サービスを提供します。

• データアナリティクス、サイバーセキュリティコンサルティング、クラウドトランスフォーメーション、エマージングテクノロジー、導入支援（SAP、SFDC、MS、Workday、Google等）、CIOアドバイザリーサービス、イノベーション

リスクや規制を熟知したプロフェッショナルが、規制およびビジネス上のリスクの予防・対応 ・改善といった高度なガバナンス体制の構築を支援します。

• 戦略的リスクコンサルティング

PwC Japanグループとして、業種・業界の特性や最新動向に精通したさまざまな分野のプロフェッショナルが連携し、統合的かつ多面的なアプローチでクライアントの課題解決を支援します。

• 自動車、重工業・産業機械、化学、エネルギー・資源・鉱業、建設、運輸・物流、消費財・小売・流通、テクノロジー、情報通信、エンタテイメント&メディア、ホスピタリティ&レジャー、総合商社、金融サービス、銀行・証券、資産運用、保険、不動産、プライベート・エクイティ、都市・インフラストラクチャー、官公庁・公的機関、農業、医薬・ライフサイエンス、ヘルスケア、人材サービス、関連情報
  

PwCは、自らの存在意義（Purpose）として「Build trust in society and solve important problems」（社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する）を定めています。

これは、世界情勢やビジネス環境が大きく変化し続ける中、複雑な課題に対してPwCが重要な決定を下すよりどころで、世界各国のPwCと連携をするうえでも重要な役割を果たしています。

また、PwC は2021年6月に、新しい経営ビジョン「The New Equation」を発表しました。日本語では「新しい方程式」という意味です。

「The New Equation」は、クライアントが今後直面する2つの相互に深く関連するニーズに焦点を当てているとされます。

1. 「Trust」：持続的成長の礎となる信頼の構築
2. 「Sustained Outcomes」：確固たる成果を生み出し続けていくこと

これを実現するために、PwCでは「今後5年間で120億米ドル（約1兆3,200億円）を投資し、グローバルネットワーク全体で10万人の雇用を新たに創出する」としています。あわせて、PwCのパートナーやスタッフのスキル開発への投資も継続します。

また、PwC Japanグループとして、“Be yourself. Be different.”をキーワードに「Diversity＆Inclusion」の取り組みにも力を入れ、ジェンダー（性別に関係なく、それぞれが持つ力を最大限発揮し、活躍できる環境と組織風土づくり）、ナショナリティ（多様なバックグラウンドを持った人材が協働する中で、クライアントの価値創造に貢献する）、障がい者やLGBTのInclusionの取り組みを行っています。

PwC Japanグループでは、職域ごとに求められる役割が明確に定義されています。仕事はプロジェクトベースで進められ、各職階の役割に応じた能力を最大限に発揮することが期待されます。

グループ内での相互連携により、自らの意志で異動・転籍を申し出ることのできる「Open Entry Program（OEP）」制度をはじめ、異動・転籍をしないまま、プロジェクトベースで他部門、PwC Japanグループ会社の業務を経験することもできます。

なお、PwC Japanグループは、コロナ禍以前より推進してきた在宅勤務を最大限に活用しています。

その一方で、東京エリアにおける主要法人の拠点を大手町に集約し、連携強化と業務の効率化を図っています。2020年末に開設したOtemachi One タワーのオフィスは、ニューノーマル時代にふさわしい新たな働き方を率先して実践していくユニークな場となることを目指しています。

PwCのプロフェッショナルに求められるAttitude（再現性のある行動特性）は、「PwC Professional」と呼ばれるグローバル共通のフレームワークにより整理されています。

「Whole Leadership」を中心に置き、それを「Relationship」「Business acumen」「Global and inclusive」「Technical and Digital」の4つの要素で囲んでいます。

PwCではこれらのAttributeが向上するように、採用、教育、配置（アサイン）、評価など、あらゆる機会を通じて人材の育成に取り組んでいます。

また、PwCのプロフェショナルがスキルや能力を身に付ける育成・評価のフレームワークとして、Global Leadership Developmet Experience（Global LDE）を導入しています。

Global LDEのフレームワークは、将来の成長に焦点を当てるとともに、日々の対話を通じてリアルタイムでフィードバックを求めることが重視されます。

社員一人ひとりに「Career Coach」と呼ばれるフォローアップ担当者がおり、日々のフィードバックを頻繁に行うとともに、評価の際には複数の関係者からフィードバックを得られる仕組みがあります。

なお、PwCコンサルティングの募集要項には「キャリアパス」として3つの施策が掲載されています。

• ジョブローテーション（社内ローテーション：会社が戦略的人材育成を目的として、全職員を対象に行う制度）
• オープンエントリープログラム（異動支援制度：職員自らが所属部署の異動希望を出し、社内協議の上で希望に合う配置転換を行う制度）
• グローバルモビリティ（海外派遣プログラム：会社が戦略的人材育成を目的として、選抜された職員を海外のPwCメンバーファームに派遣する制度）

2021年8月20日現在、PwCコンサルティングの中途採用サイトには、インダストリー別、ソリューション別の幅広い求人が掲載されています。

勤務地は東京だけでなく、名古屋、大阪、福岡を拠点としたものもあり、品質管理やコーポレート部門（IFS）の求人もあります。部門ごとにチームの魅力を説明する候補者向けのオンラインセミナーも開催しています。

面接に際して、志望動機をまとめるためには「Can」「Will」「Must」についてよく考え、整理しておいた方がいいでしょう。念のため簡単に説明すると、

• Can：自分ができること（スキル、能力、経験、実績）
• Will：自分がしたいこと（意思、意欲、ビジョン）
• Must：自分がしなければならないこと（会社から要求・期待されると認識していること）

の3点を整理し、それらが重なったところで「自分の志望動機」を整理するということです。

なお、PwCコンサルティングの採用サイトには、「業務内容」「募集要件及び資格」「必要知識・経験」などが明記されています。書かれている要件を自分がいかにクリアしているかを説明する準備が必要です。

以上、PwCコンサルティングという会社について、概要をご説明させていただきました。

求人は、求められるスキルのハードルが高いのが特徴的です。しかし、仮に書類が通過したしたとしても、次の面接でつまづく方が多くいらっしゃいます。

面接の質問は、様々な内容が投げかけられます。定番的なものから地頭のよさを測るもの、職種特有の質問もあり多種多様です。

あらかじめ面接対策をしないと、選考を通過する確率はかなり落ちます。現時点で数千万円を稼ぐ優秀な営業の方が、面接対策を怠ったために失敗することもあります。限りあるチャンスを活かすためにも、ぜひ十分な準備を行ってから臨んでいただきたいと思います。