日本IBMの概要
日本アイ・ビー・エム株式会社（日本IBM）は1937年、米IBMの日本法人として設立されました。現在は、有限会社アイ・ビー・エム・エイ・ピー・ホールディングスの子会社で、米IBMの孫会社という位置づけです。
日本国内に37か所の事業所を有し、本社は東京・日本橋箱崎町にあります。研究開発拠点として東京本社内と新川崎オフィス内に、東京基礎研究所とソフトウェア＆システム開発研究所を設けています。
日本IBMは毎年「会社経歴書」を更新しており、最新の企業概要を見ることができます（2022年6月現在内容のPDFへのリンク）。
日本IBMのテレワーク状況
現在、新型コロナ対応のため本社は原則入館禁止となっており、リモートワークを基本としています。この措置は緊急事態宣言の解除期間も継続しており、今後も当面は継続すると予想されます。キャリア採用はすべてリモートで行われており、一度も出社やリアル対面をせずに就業している方もいるようです。
IBMのビジネスが直面する課題
2011年に創立100周年を迎えた米IBMは、コンピュータの世界のさまざまな変化に対応しながら、現在も高品質の製品・サービスを提供しています。
■メインフレームの時代とクラウドシステムの台頭
戦後、米IBMが開発した汎用大型コンピューター「メインフレーム」が大企業の基幹業務などに使われ、1960～70年代に市場を独占しました。しかし、1990年代のオープンシステムや、2010年代のクラウドシステムの台頭によって、メインフレームは「負の遺産」と呼ばれる状況に陥りました。
それでも堅牢性・信頼性が評価され、メインフレームは現在も大企業の基幹業務システムを中心に使用されています。そんな中、「既存システムをクラウドへ移行する価値はない」と見るクライアント企業に対し、IBMは次のように問題提起を行っています。
メインフレーム時代から業務システムを構築してきた大企業の多くは、既存システムをクラウドへ移行する価値は無いと感じているようです。しかし、これは短期的には正しいようですが、機器や設備は老朽化していずれ更新時期を迎えます。そして、経営環境も変化し続けるため、企業の存続のために情報システムも進化が続きます。
このことから、オンプレミスのシステム基盤は引き続き中核として運営が続くと考えられますが、一方でシステム基盤にクラウド技術を導入して俊敏性を向上させる機運が高まっています。
高良 真穂氏（日本IBM テクノロジー事業本部 ハイブリッドクラウド CTO）
■Red Hatの買収と「ハイブリッドクラウド戦略」
2019年、IBMは米Red Hatを約3.7兆円で買収。「ハイブリッドクラウド戦略」を打ち出しました。ハイブリッドクラウドとは「パブリッククラウドとオンプレミスを含むプライベート環境を平行して利用すること」を指します。
Red Hat OpenShiftを基盤として構築された「IBMハイブリッドクラウド・アーキテクチャー」を使用すると、クラウド、オンプレミス、エッジの環境にわたって、一貫性をもって構築し実行できるようになります。「ハイブリッドクラウド戦略」とは、顧客企業の環境構築をこのような形で推し進めていくことと考えられます。
これとは別にIBMは、2021年末までにマネージド・インフラストラクチャー・サービス部門を分社化し、IBMの連結対象から外します。
これは、データセンターやインフラストラクチャーの事業を分社化するということです。新会社の「Kyndryl（キンドリル）」は今後どのクラウドベンダーともパートナーシップを結べるので、収益性をさらに強化できる可能性があります。
もちろんIBM本体も、AWSやGoogleを含むどのクラウドベンダーともパートナーシップを結べることには変わりませんが、分社化は、クラウド戦略やソフトウェア戦略などのオーケストレーションのサービスを一層強化する意思の現れなのかもしれません。
「ハイブリッドクラウド」とは？
ハイブリッドクラウドとは、AWSのように複数ユーザーで共有する「パブリッククラウド」や、自社専用のクラウドサーバーによる「プライベートクラウド」、オンプレミスの「物理サーバー」など異なる種類のサービスを、組み合わせたり統合したりすることにより、単一のITインフラを構築することです。
オンプレミスにもクラウドにも、それぞれメリットとデメリットがあり、ハイブリッドクラウドの環境が整うと、異なる種類のサービス上にあるアプリケーション間の移行が容易になり、システムの管理や設定、調整もしやすくなります。
また、パブリッククラウドや物理サーバーを単独で利用するよりも、コスト効率がよくなる場合があります。IBMが2019年に買収したRed Hatが提唱する“オープン・ハイブリッドクラウド”のアプローチは、IT 組織全体の最適化に役立つといわれています。Red Hatの買収によりIBMは「ハイブリッドクラウド戦略」を大きく打ち出していくこととなりました。
IBMの「テクノロジーセリング体制」
上記のような課題に直面するIBMが、現在グローバルで推進しているのが「テクノロジーセリング」の強化です。
テクノロジーセリングとは「顧客にIBMの技術を体験してもらい、それを売っていく」という意味。そこに、大手企業と長年取引を続けて顧客の課題を理解しているIBMの強みが組み合わされます。
例えば「AI」や「ブロックチェーン」という流行の言葉は聞いたことがあるけど、具体的にそれで何ができるのか、実際に自社のどこにどのように活用していけるのかまでは分からないという経営者に対し、テクノロジーを顧客に体験、理解してもらって導入してもらうのが「テクノロジーセリング」です。
■「IBM Garage」のアプローチ
新しいテクノロジーを体験するために、顧客用の開発・実行環境をまるごと作ってしまうと、時間もお金もかかります。
それを小さく作って、どのような技術か体験してもらい、どの技術を取り込んでいくのか決断してもらって、顧客のビジネス規模に合わせて作り込んでいく手法を行う部隊として、IBMは「Technology Garage」という部門を作っています。
IBM Garageは、企業がスタートアップのように迅速に現状を打破して効率的に作業できるよう支援するIBM のアプローチです。
IBM Garageは独自の方法論を持ち、アジャイル的な開発手法もその中に含まれます。ただしすべてがGarageモデルに変わるわけではなく、従来からのウォーターフォール型の開発手法を採りたい顧客にも、どちらにも選択してもらえる会社にIBMはなっていく、ということです。
Technology Garageはできたばかりの組織なので、具体的な国内事例は公式にリリースされていませんが、海外にはVWなどとの取り組み事例があり、国内でも大手家電メーカーや大手インフラユーティリティ企業などで活用され始めているようです。
■日本IBMの組織変更と積極採用
日本IBMは「テクノロジーセリング」体制確立に向けて、2021年1月から組織変更を行っています。日経新聞は、日本IBMのDX人材の中途採用を1000人と報じています。
日本IBMが中途採用するのは、顧客企業のDXを推進できる人材だ。情報システムやクラウド、人工知能（AI）などの知識を持ち、事業変革や新サービスを顧客企業と共同で考案していく。
IBMのテクノロジーセリング体制の根幹を担う「IBM Cloud Pak for Data」は、Amazon Web Services（AWS）、Azure、Google Cloud、IBM CloudR、プライベートクラウドなどを導入しているマルチクラウド環境をサポートしています。
IBM Cloud Pak® for Dataは、企業がデータを収集、編成、分析して組織全体にAIを組み込む方法をモダナイズする、データとAIのための統合プラットフォームです。
日本IBMとITコンサルとの違い
日本IBMが今後重点的に進めていく企業のDX（デジタル・トランスフォーメーション）支援は、コンサルタント会社と競合することがあります。転職先としても比較されがちですが、次のような相違点が挙げられるでしょう。
■自社製品とR&D体制を持つ強み
コンサルタント業界には、大企業のCEOに戦略の提案を行う「戦略コンサルティング会社」と、企業の戦略から実行までを総合的に支援する「総合コンサルティング会社」があります。
総合コンサルティング会社の中で、特にIT分野に強みをもつのが、世界最大の経営コンサルティングファームであるアクセンチュアです。
IBMにも戦略コンサルティング部門があり、業務の幅の広さはアクセンチュアと似ているようにも見えます。
しかしIBMは、自社独自の「製品やサービス」と「R&D体制」を持っているところが、アクセンチュアと大きく異なります。
顧客の課題を解決する製品・サービスであれば、どのベンダーのものであっても外部調達すればよく、コンサルティングファームの方が中立的な提案をしてくれるという見方があるかもしれません。
これについても、IBMのコンサルティング部門は、他のコンサル会社と同様に「マルチベンダー」で提案できます。「IBMの製品とサービスしか提案できない」というのは誤解です。
プロジェクトには、お客様の課題に最も合った「チーム」が編成されます。IBMが卓越した自社製品やサービスに関する高い技術力を持っていることは、顧客の課題解決策を考え、具体的に運用していくうえでは依然として有利といえるでしょう。
■「働き方」も差別化ポイントに
もし自分が応募したい職種について、できることが総合コンサルとあまり変わらないとしたら、「働き方」が差別化ポイントとなるでしょう。
近年大量採用を進めてきた総合コンサル企業と、大企業と長年取引を行ってきた伝統あるIBMの企業風土や文化を比べて、自分に合った方はどちらかを検討することも、転職先選びの重要なポイントとなりえます。
働き方については、後述する“「外資系企業」の風土について”もご覧ください。
日本IBMの業績評価
日本IBMの業績評価は、年間を通して行われます。このため、安定的でより正当な評価を得られると感じる人もいるようです。
一般的なコンサルティングファームでの業績評価は「プロジェクト単位」で行われることが多いです。この方法は、担当プロジェクトが大きく当たった場合はよいのですが、うまくいかなかったプロジェクトに属してしまった場合のリカバリーが難しい場合があります。
日本IBMにいま転職すべき理由
このような取り組みを行っている日本IBMですが、エンジニアの転職先として魅力が増している理由について整理します。
■進む「エンジニアの登用」
「テクノロジーセリング」体制の確立に向けて、日本IBMではエンジニアを従来より登用しはじめています。
日本IBMでは最近、退職者の「出戻り」が増えており、その中には「IBMがエンジニアを大切にする、働きやすい会社に変わったと聞いて」という人がいるようです。20代で辞めて30代で戻ってきた人もいます。
以前のIBMのエンジニアは「営業に使われている」という感覚があったおそれもありますが、現在は社内のエンジニアの発言力が以前より高まっています。
テクノロジーセリング体制によって、エンジニアのビジネスに対する貢献度が上がり、それをエンジニア自身も体感できるようになっているのかもしれません。
日本IBMの社長はエンジニア出身
日本IBMの代表取締役社長執行役員には、2019年5月1日付けで山口明夫氏が就任しています。日本人が社長に就くのは7年ぶり。
山口氏は、大阪工業大学工学部・経営工学科卒。入社後はエンジニアとして金融機関のシステム開発・保守などに携わり、ビジネスコンサルティングを担うグローバル・ビジネス・サービス事業本部（GBS）本部長からの昇格です。
■IBMの技術力の高さ
IBMの強みは、レガシー技術と新しい技術をカバーできる技術力。それによって提供できる製品やサービスの幅も広いです。
事業領域も広く、研究開発、ソフトウェア、ハードウェアだけでなく、コンサルティング、デリバリー、ファイナンシングリースのサービスもあります。また、R&Dの部門とビジネスのプロジェクト単位で密に組んでいます。
IBMには、基礎研究や要素研究をしているR&Dの研究所が東京を含めてグローバルで12拠点あり、東京には200名ほどが在籍しています。アメリカでの特許取得件数は、IT企業で26年連続第1位。新しく先進的なテクノロジーを生み出し続けている会社です。
なお、コンサルティングファームでR&D部門を持っているところはありませんし、SIerで大規模なR&D部門を持っているのは日本ではNTTくらいかもしれません。NTTもグループ会社ごとに独自路線のR&Dを行っていて、連携があまりされていない様子です。
前述したRed Hatの買収によって「IBMハイブリッドクラウド・アーキテクチャー」を構築できることも、今後の強みとなるでしょう。
■日本IBMのキャリアパス
事業領域が広いということは、社内にさまざまなキャリアパスがあるということでもあります。
日本IBMはオンライントレーニングが充実しており、ピュアな営業担当者が技術を勉強してテクノロジーセリング体制の一員になる、といったことが可能な体制です。
エンジニアとして長年働いていた社員が管理部門に異動したり、コンサルティング担当がプロダクト側に異動したりしています。eラーニングだけでなく、未経験でもOJTをきちんと行って柔軟に異動できるようになっています。
eラーニングは社内で奨励されていて、年間最低40時間は受講する必要があります。どんなメニューを受けたのかもトラッキングされていて、自分のプロフィールにすべて紐付けされています。社外で勉強した時間もそこに入力できるようになっています。
■日本IBMが推進する「ダイバーシティ」
日本IBMは現在、ダイバーシティを強力に推し進めてます。日本IBMの全社員における女性の比率は、2020年11月時点で25％まで上がっています。ワーキングマザー比率は38％。新卒採用における女性比率は50％です。
日本経済新聞社と「日経ウーマン」による2020年「女性が活躍する会社ベスト100」は、日本IBMが1位に。19年から女性管理職育成のための年間プログラム「W50」を実施し、参加者54人のうち3割が管理職に昇進。女性管理職比率（19年末時点）は17％に伸びています。
男性社員も育休取得を積極的に取得しています。2020年に育児休暇を申請した社員190名のうち、男性社員が80%。2019年度に育児休業を取得した男性社員は全体の12.3%を占めており、平均取得日数は59日にのぼります。
2015年には社内で同性パートナー（LGBT）の登録制度を開始し、グローバルでは2016年に「LGBTが働きやすい会社」に15年連続で選ばれています。国籍による差別もなく、新卒入社で日本国籍でない方も多くいます。
日本IBMのダイバーシティー&インクルージョンの取り組みをご紹介します。
日本IBMを転職先として選ぶ際の留意点
日本IBMはユニークな企業風土を有しています。価値観が合う人であればとても働きやすい環境になるでしょう。
■「外資系企業」の風土について
日本IBMは外資だから簡単にクビを切られるのではないか、と心配する方もいますが、それは杞憂といえるでしょう。米IBMの経営母体がしっかりしているので、経営が悪化するリスクは低く、昨今のシャープや東芝などの例からも日本企業だから安定ともいえません。
むしろ外資系企業は一般的な日本企業よりも働き方が柔軟で、完全フレックスタイム制やリモートワーク、裁量労働制など働きやすい制度が取り入れられています。
完全フレックスタイム制の部門では、重要なミーティングに参加していれば、就業時間中に中抜けすることもできる職場があるようです。同じフレックスでも「中抜けなど考えられない」という日系SIerもある中で、より成果にフォーカスした柔軟な働き方ができるといえるでしょう。
「できる人間は時間内で終わらせる」という文化があり、長時間労働は奨励されません。36協定も厳格に適用されており、決められた時間以上の残業をしていると本人にも上司にも警告が出て業務をストップさせるしくみがあります。
現在は前述したように原則リモートワークで、コロナ下で面接から採用までリモートで行い、いちども出社しないままリモートで働いている人もいます。リモートワーク体制になってから関東外に引っ越した人もいるようです。
英語力は業務で必要な範囲は求められますが、最低でもTOEIC何点必要というような基準はないとのことです。
日本IBMの労働環境を詳しく知りたい方へ
日本IBMへの転職を真剣に検討し、労働環境や労働時間などについて詳しく知りたい方は、グローバルウェイ・エージェントまでお問い合わせください。（※登録フォームの備考欄に「日本IBMの件」と明記願います。）
■期待される人材像
日本IBMが今後社外から迎えたい人材は「新しい技術の習得に貪欲で、スピード感をもってお客様とコミュニケーションできるエンジニア」です。
IBMの今後のメインビジネスの土俵はクラウドになっていくので「ウェブの技術やクラウドの技術を持っている人」を求めているとのこと。逆にメインフレームの技術を持っている方は、社内にすでにたくさんいるということもあります。
また、前述したように女性登用を強力に推進しているので、女性エンジニアは急募です。
日本IBMの求人情報
日本IBMの採用サイトには、営業やコンサルタント、デザイン、データサイエンティストなどプロフェッショナル職として、700以上の職種の求人が掲載されています。
主な職種と事業部の関係について「2022年度 新卒採用募集職種」から一部引用します。
- コンサルタント
- 戦略コンサルタント（IBMコンサルティング事業本部）
- デジタルビジネスコンサルタント（IBMコンサルティング事業本部）
- エンジニア
- ITスペシャリスト（IBMコンサルティング事業本部）
- ITスペシャリスト（テクノロジー事業本部）
- テクノロジーエンジニア（テクノロジー事業本部）
- アプリケーションコンサルタント（テクノロジー事業本部： IBM Technology Expert Labs）
- 製品テクニカル・サポートエンジニア（TSDL)
- 製品開発エンジニア（TSDL)
- エンジニア、プログラマー（グループ会社）
- ITスペシャリスト（IJDS：日本アイ・ビー・エムデジタルサービス）
- アプリケーション・プログラマー（同上）
- ITスペシャリスト（ISE：日本アイ・ビー・エム システムズ・エンジニアリング）
- データサイエンティスト
- データサイエンティスト（IBMコンサルティング事業本部）
- データサイエンティスト（テクノロジー事業本部）
- データサイエンティスト（テクノロジー事業本部： IBM Technology Expert Labs）
- 研究員
- 研究員（東京基礎研究所）
- その他
- デザイナー（IBMコンサルティング事業本部）
- マーケティング・プロフェッショナル（マーケティング & コミュニケーション）
「職務内容」以外の情報について
キャリア採用の求人には、大まかな「職務内容」と学歴などの「応募要件」しか書かれていません。マネージャー職やエンジニア職については、給与や待遇、非公開求人の有無など詳細な情報提供等を通じて、グローバルウェイ・エージェントが転職活動をサポートさせていただける場合があります。ぜひお問い合わせください。（※登録フォームの備考欄に「日本IBMの件」と明記願います。）
日本IBMの採用面接で聞かれる質問
面接に際して、志望動機をまとめるためには「Can」「Will」「Must」についてよく考え、整理しておいた方がいいでしょう。念のため簡単に説明すると、
- Can：自分ができること（スキル、能力、経験、実績）
- Will：自分がしたいこと（意思、意欲、ビジョン）
- Must：自分がしなければならないこと（会社から要求・期待されると認識していること）
の3点を整理し、それらが重なったところで「自分の志望動機」を整理するということです。
なお、日本IBMの採用サイトには、各職務に対する「Your Role and Responsibilities」（役割・責任）や「Required Technical and Professional Expertise」（必要な専門性）などが明記されています。書かれている要件を自分がいかにクリアしているかを説明する準備が必要です。
マネージャークラス以上の面接準備
マネージャー以上については「Can」「Will」「Must」は当然として、職務に応じた個別の質問が多くなっており、あらかじめ準備が必要です。詳しくは、グローバルウェイ・エージェントまでお問い合わせください。（※登録フォームの備考欄に「日本IBMの件」と明記願います。）
日本IBMへの転職を成功させるために
以上、日本IBMという会社について、概要をご説明させていただきました。
求人は、求められるスキルのハードルが高いのが特徴的です。しかし、仮に書類が通過したしたとしても、次の面接でつまづく方が多くいらっしゃいます。
面接の質問は、様々な内容が投げかけられます。定番的なものから地頭のよさを測るもの、職種特有の質問もあり多種多様です。
あらかじめ面接対策をしないと、選考を通過する確率はかなり落ちます。現時点で数億円を稼ぐ優秀な営業の方が、面接対策を怠ったために失敗することもあります。限りあるチャンスを活かすためにも、ぜひ十分な準備を行ってから臨んでいただきたいと思います。
日本IBMの採用面接に臨む前に
転職成功の確率をアップさせたい方は、ぜひグローバルウェイ・エージェントにご相談ください。私たちはCxOや役員から直接情報を共有してもらうことで、必要な候補者像を把握しており、上記以外の「候補者公開不可情報」や「過去の面接成功・失敗事例」を把握しています。
グローバルウェイ・エージェントの簡単な説明は、こちらのサイトをご覧ください。なお、スピーディな対応を行うために、登録フォームの「現在就業中の企業名」の欄には、必ず「日本IBMの件」と明記願います。費用は一切かかりません。ぜひご相談ください。
日本IBMに転職する前に必ず知っておきたい、非公開ホワイトペーパーについて
日本IBMについて更に詳しい情報を知りたい方は、グローバルウェイエージェント特別編集の『日本IBMに今転職すべき理由と留意点』のホワイトペーパーを差し上げます。
本ホワイトペーパーでは、外資系IT企業へのキャリアコンサルティングを10年以上続けてきたグローバルウェイエージェントならではの独自の情報網から入手した情報とメディア編集部が総力を挙げて調べた内容がまとめられております。
＜主なコンテンツ＞
- 日本のIT業界の技術変遷の歴史と未来
- 日本の企業がDXに迫られる背景とその詳細（大企業DXと中小企業DXの違い）
- 大企業DXに強いIBMの背景と成長白地
- IBMへ転職する際の懸念点と、よくある候補者からの質問、疑問への回答
