DXCテクノロジー・ジャパンへの転職チャンスをものにする【世界最大手のITサービス企業】

DXCテクノロジーは、世界最大級の独立系のBtoB（企業向け）ITサービス企業です。

2017年4月、ヒューレット・パッカード・エンタープライズのITサービス部門（HPES）と、米国のITサービス大手CSC（Computer Science Corporation）が合併して誕生しました。設立5年の会社ですが、長い歴史と経験をもった会社です。

グローバルに事業を展開するDXCテクノロジーグループは、世界70カ国以上でサービスを提供し、Fortune500企業のうち240社以上と取引をしており、自社も152位にランクインしています。

13万人以上の社員が勤務しており、グローバルなタレントマネジメントシステムでエンジニアの得意分野やレベル、単価などを管理することで、プロジェクトに適切なエンジニアを世界中からアサインできるのが特徴です。

また、Googleやaws、MicrosoftやIBM、Oracle、Salesforce、SAPなど250社以上の優れたパートナー・エコシステムを形成し、ソリューションを提供しています。

グローバルでの売上高は177億USドル（2021年度）。ニューヨーク証券取引所に上場し、米国大型株の動向を表すS&P 500銘柄にも選ばれています。

DXCテクノロジーの社長兼CEOは、2019年9月から就任しているマイク・サルビノ氏。米マリエッタ大学で理学士号を取得。2009年から2016年まで、アクセンチュアオペレーションのグループチーフエグゼクティブを務めた経験があります。

1998年にCSCの日本法人であるCSCジャパンが設立。2017年1月に日本ヒューレット・パッカードのエンタープライズサービス部門が分社化し、日本エンタープライズサービスが発足しました。

その後、米親会社の合併に伴い、2017年6月にCSCジャパン合同会社がDXCテクノロジー・ジャパン合同会社へ、2018年7月に株式会社日本エンタープライズサービスがDXCテクノロジー・ジャパン株式会社へと社名変更しています。

現在、日本においては「DXCテクノロジー・ジャパン」として二社が連携した体制により、オペレーションを行っています。

DXCテクノロジー・ジャパンの代表は、カントリー マネージング ダイレクターの西川望氏。青山学院大学大学院修了後、1997年に日本アイ・ビー・エムに入社しました。

2014年にCSCジャパンに移り、2017年10月にDXCテクノロジー・ジャパン合同会社代表執行役員社長、2019年6月にDXCテクノロジー・ジャパン株式会社代表取締役社長に就任しています。

DXCテクノロジー・ジャパンの東京本社は中央区の京橋エドグランに、大阪オフィスは北区のマニュライフプレイス堂島に置いています。

DXCは「エンタープライズテクノロジースタック」というコンセプトのもと、それぞれのスタックおよびそれらの組み合わせによって、お客様に最適なITサービスを提供しています。

開発系の「保険業界向けBPaaSとBPO」「アナリティクスとエンジニアリング」「アプリケーション」の領域は「GBS: Global Business Services」、「セキュリティ」および運用系の「クラウド」「ITアウトソーシング」「モダンワークプレイス」の領域は「GIS: Global Infrastructure Services」と呼んでいます。

DXCテクノロジーの強みは、世界最大級の独立系のBtoBITサービス企業として、テクノロジーを自由に選択し、クライアントの要望にワンストップで応えられる点です。

クライアント業種も幅広く、金融、保険、医療、製造、自動車、航空宇宙・防衛、旅行・運輸、小売、エネルギーなど幅広い業界企業へソリューションを提案しています。企業サイトによると、サービスカテゴリーと主要なサービスメニューは以下の通りです。

顧客満足度の向上、ビジネスプロセスの最適化、コストの削減、機敏性の向上を実現するビジネスプロセスサービスにより、ビジネスモデルのデジタル化に向けて運用を変革します。

保険、金融、財務、および会計業界における深い経験を活用し、フロント・ミドル・バックオフィス全体の非常に複雑なビジネスプロセスの改善、自動化、カスタマーエクスペリエンスの向上を提供します。

●保険業界向けBPaaS

• BPaaS（Business Process as a Service）とは、BPO（アウトソーシング）とクラウドコンピューティングを組み合わせて、ITに紐付く業務プロセスをアウトソースし集中管理することです。
  

●カード・支払い・融資

• カード、支払い、融資処理などのコアバンキングソリューションと、デジタル駆動型のBPOソリューションにより、銀行業務を近代化し、ビジネス成果を実現します。
  

●財務・会計

• コストとリスクの削減、自動化とコンプライアンスの向上、成長のための運転資金の最適化を実現するために、財務・会計の業務体制を再構築します。
  

●コンタクトセンターエクスペリエンス

• ハイブリッドでデジタルファーストなコンタクトセンターのバーチャルエージェントサービスとデータ駆動型のインサイトにより、クライアントのビジネスに貢献します。
  

データ駆動型の意思決定、運用の自動化、魅力的な製品やサービスの開発、複雑なソフトウェアエンジニアリングの課題解決のために、ワールドクラスのアナリティクス、人間中心の設計・開発サービスを提供します。

グローバルのアナリティクス、人中心の設計、開発サービスにより、データドリブンの意思決定、運用の自動化、魅力的な製品やサービスの開発、複雑なソフトウェアエンジニアリングの課題解決を提供します。

●データ＆アナリティクス

• 企業全体のアナリティクスとデジタル戦略のコンサルティングにより、データを燃料とする組織を作り、価値を生み出すスピードを加速させます。さまざまなデータ活用文化を生み出し、DevOps、MLOps、AI、Leanの手法を導入して、製品、サービス、ユーザーエクスペリエンス（UX）を変革する方法を提案します。

●デザイン＆エンジニアリング

• エンジニアリングとイノベーションのための環境を再考、設計、近代化することで、利益率の向上、オペレーションの変革、リスクの低減、将来のビジネスチャンスの発見を可能にします。

アプリケーションの開発、管理、そしてモダナイゼーションによって、お客様が求めるエクスペリエンスを提供します。セキュアで機敏性に優れたデータ駆動型の企業になるためのご支援をします。

ビジネスの俊敏性と成⾧に寄与するアプリケーションの簡素化・最新化を実現し、データロックの解消による顧客と従業員のエクスペリエンス向上、コスト削減、効率的なビジネスプロセスの構築を支援します。

●モダンアプリケーション＆DevOps

• クライアントと共により良いアプリケーションを構築し、ビジネス成果を向上します。クラウドネイティブアプリケーションやカスタムアプリケーションにより、デジタルイノベーション、ビジネスプロセスの高速化、充実したユーザーエクスペリエンスを実現します。

●エンタープライズアプリケーション＆SaaS

• パッケージ化されたビジネスプラットフォームにより、イノベーションの加速、従業員やお客様の満足度向上、耐障害性の確保、ビジネス成長を実現します。  

●テスト＆デジタルアシュアランス

• より早く、より安全に、より費用対効果の高いソリューションを実現します。当社の包括的なテストサービスは、機能性、複雑性、パフォーマンス、セキュリティなど、アプリケーションの品質を多角的に検証することができます。また、テストの自動化、Agile、DevSecOpsのアプローチを活用し、クライアントが短期間で最大の価値を生み出せるようにご支援します。

●DXCソフトウェア

• DXCソフトウェアは、オペレーションの最適化と変革、市場投入までの時間短縮、顧客エンゲージメントの向上を実現する先進的なソフトウェア製品とプラットフォームです。各業界に関する深い専門知識とグローバルな実績にもとづき、さまざまなビジネス機能を自動化し、ビジネスプロセスサービスを支えています。

攻撃者の一歩先を行き、リスクを軽減します。DXCの専門的なサービスと脅威インテリジェンスが、お客様のIT環境全体に渡ってサイバーレジリエンスを強化します。

実績のある方法論、自動化、業界をリードするパートナーシップを活用し、セキュリティリスクの評価や脅威情報からコンプライアンスまで、セキュリティ環境のすべての側面にプロアクティブなサポートを提供します。

●セキュリティリスク管理

• 人、プロセス、ITのセキュリティリスクを完全に可視化し、より良い意思決定につなげます。DXCは、リモートワーク環境やクラウドなど、拡大する企業の境界線上のリスク管理をサポートします。また、クライアントのビジネス目標とリスク許容度に沿ったリスク管理フレームワークの定義と展開をサポートします。

●セキュアインフラストラクチャ

• クライアントのセキュリティ要件に基づき、アプリケーション、クラウド、ハイブリッドインフラストラクチャ、エンドポイントを侵害から保護します。

●サイバーディフェンス

• DXCのサイバーディフェンスサービスは、企業を守り、重要な資産を保護し、企業の可視性を高めます。セキュリティオペレーションを管理し、インテリジェントな自動化を適用することで、侵害からの保護、脅威の検知、迅速なインシデント対応を行います。

●デジタルアイデンティティ

• 多要素認証、アイデンティティガバナンス、特権アカウント管理など、企業を保護するための機能をサポートします。

クラウド環境を最適化し、セキュアで自動化されたハイブリッドIT環境で高いパフォーマンスを実現します。

AWSやMicrosoftをはじめとする主要クラウドプラットフォームベンダーとの強力なパートナーシップと数多くのDXCクラウドエンジニアによりクラウド移行の支援と運用を提供します。

●ハイブリッドクラウド＆マルチクラウド

• クラウド、クラウドプロバイダー、ハイブリッドITにまたがるセルフサービスでの迅速なプロビジョニングと管理を実現します。DXCは、プライベートおよびパブリッククラウド、オンプレミスのサーバー、メインフレームなどを効果的に調和させることができます。

●パブリッククラウド

• Amazon Web Services（AWS）、Google Cloud Platform、Microsoft Azureといった、主要なパブリッククラウドサービスやプラットフォームを提供するプロバイダーとの緊密なパートナーシップにもとづき、パブリッククラウドへの移行サービスやマネージドサービスを提供します。

●クラウドプラットフォーム

• アプリケーションやワークロードを最新のクラウドプラットフォームに移行することで、ビジネスの俊敏性と革新性を高めます。SAPやコンテナのマネージドサービスには、コンサルティングや移行サービスが含まれており、クラウド対応のビジネスソリューションを迅速かつ柔軟に展開することができます。

お客様のミッションクリティカルなテクノロジーパートナーとして、IT資産をシンプルに最適化し、クラウド移行の明確なロードマップを提供します。

⾧年のインフラ運用提供の実績を反映した高度な自動化機能ツール群と手法を活用し、信頼性が高く低コストな運用サービスを提供します。

●コンピュート＆データセンター

• クライアントのデータセンターを統合・合理化することで、コストを削減し、より低炭素なソリューションを実現します。

●ストレージ＆バックアップ

• 高度なストレージ＆バックアップソリューションにより、いつでも、どこでも、クライアントのデータにアクセスできるようになります。

●ネットワーク

• ソフトウェア定義ネットワークを採用したセキュアで耐障害性の高いインフラは、テクノロジーのアップグレードを容易にし、消費者向けのオンデマンドサービスのような体験でモダンワークプレイスを実現します。

●メインフレーム

• 世界最大の独立系メインフレームサービスプロバイダーであるDXCが、クライアントのメインフレームの運用、最適化、モダナイゼーションを提供します。

●ビジネスコンティニュイティ（事業継続性）

• 大規模障害や災害が発生した際に、クライアントの中核となるビジネスプロセスを守り、ビジネスを継続させます。

パーソナライズされた、インテリジェントでセキュアなモダンワークプレイスを提供します。いつでも、どこでも、あらゆるデバイスでのコラボレーションと生産性を促進します。

デジタルを活用したサービスデスク、Microsoft 365をはじめとするワークプレースアプリケーション、PCやスマートフォンなどのデバイス管理、ソフトウェア資産の管理を提供します。

●モダンデバイス管理

• デバイスやアプリケーションを管理、保護し、豊富な機能を提供しながら、従業員がどこでも、どのデバイスでも仕事ができるようにします。

●インテリジェントコラボレーション

• 従来の通信コミュニケーション手法に加えて、次世代の音声、ビデオ会議を利用して、従業員がどこからでも接続して互いに協力し、生産性を高めることができます。

●ワークプレイス資産管理

• クラウドやハイブリッド環境のライセンスを管理・最適化し、ソフトウェアコストの最適化、可視化、コンプライアンスを推進します。

●デジタルサポートサービス

• 従業員がすばやく簡単にタスクを完了し、問題を解決し、質問の回答を得ることができるようにすることで、従業員がITではなく自分の仕事に集中できるようにします。これにより、従業員はどこからでも必要なツール、サポート、データにアクセスすることができます。

日本法人のDXCテクノロジー・ジャパンは、多様なバックボーンを持つ社員一人ひとりが自身の能力を最大限に発揮できる「包容力のあるカルチャー」を目指しています。

環境（Environment）を土台として、生みだされる仕事や機会（Work）、そして仕事を通じて形成される人格や対人関係（People）。こうした3要素における「6つのカルチャー」を大切に育んでいます。

DXCテクノロジー・ジャパンが掲げる「6つのカルチャー」は、以下の通りです。

《Environment》

• #01 大企業だけどベンチャー
• 大企業の持つ安定感と、ベンチャー企業の持つ 挑戦的な側面を兼ね備えていること。
• #02 身近なグローバル企業
• グローバル企業でありながら、国際社会に不慣れな人材でも馴染みやすいこと。

《Work》

• #03 千人千色の活動フィールド 
• 社員だれもが主役となれる、唯一無二のポジションが提供可能であること。
• #04 懐の深い自己実現機会
• 個人の意思を尊重した、キャリア形成を後押しできる度量があること。

《People》

• #05 ちょうどよい温度感
• 仕事に対する熱量や、同僚・顧客との距離感に過剰さがなくバランスが良いこと。
• #06 らしさの尊重
• 自分の価値観を大切にした自然体な在り方に、互いに肯定的であること。

DXCテクノロジー・ジャパンは、働きがいのある会社の調査を行う専門機関、Great Place to Work ®に働きがいのある会社であることを認める「働きがい認定企業」に選出されました。

これは、GPTWジャパンが、認定・ランキングにエントリーした企業へアンケート調査を実施し、調査結果が一定水準を超えた企業を1年間「働きがいのある会社」として認定するものです。

DXCの前身のひとつ、ヒューレット・パッカード（HP）は、もともと柔軟な働き方を取り込みことに積極的な会社で、1967年に米国で初めてフレックスタイムを導入しています。

日本法人でも、1977年にフレックスタイム制、2001年にフリーアドレス、2007年にフレックスワークプレイス（FWP）を、他社に先駆けて導入しています。

転職サイトには、DXCテクノロジー・ジャパンの働く環境について、以下の3点が書かれています。

1. フラットな組織文化
2. Flexible Working Place制度
3. フレキシブルタイム勤務 （コアタイム：10時～15時又は11時～14時）

コロナ禍以前より「Work from Home」とした在宅勤務制度を運用し、場所を問わない働き方への対応を備えています。緊急事態宣言中は完全在宅勤務を実施し、臨時の在宅勤務手当を支給していました。

産前/産後休暇や育児休業の取得率、育児休業からの復職率が100％（2020年度実績）。男性の育児休業取得実績もあり、仕事と家庭を両立した柔軟な働き方を実現しています。

福利厚生については、以下のようなメニューがあるようです。

• 団体生命保険への加入（会社負担）
• 常設のメディカルルームおよび カウンセリングサービス
• 日本HP健康保険組合への加入 - 各種福利厚生およびベネフィットあり
• 海外赴任時のサポートプログラム
• ホームヘルパー制度
• 退職金制度（確定拠出年金（DC）制度）

また、社員によるクラブ活動が盛んで、フットサルやランニング、ゴルフ、テニス、山登りと運動部を中心に活動しています。

DXCテクノロジー・ジャパンでは、日本語/英語対応型のE-learningシステム「Percipio（パーシピオ）」を導入しており、40,000超のコースがオンラインにて受講可能です。ビジネススキルのみならず、DXやAI/データサイエンスに係る講座も備え、IT知見を広く習得できます。

「Amazon Web Services（AWS）」や「Microsoft Azure」等に関する資格取得プログラムも用意しており、受験費用の助成から社内勉強会まで充実した支援を行っています。2021年3-7月の総資格取得数は300件以上、AZ-900（Microsoft Certified: Azure Fundamentals）はDXCのグローバル全体で3位の取数を誇っています。

社内コミュニケーション施策として、社内SNSでグローバル社員とのネットワーク形成や、専門知識の共有など、自由な交流機会を提供しています。

隔週木曜日には西川代表が社員ゲストを招き、オンライントーク「Live talk!」を配信。中途入社者のオンボーディングを目的とし、西川代表と既存社員を交えて、週次のラウンドテーブルで意見交換会をしています。

また、社員一人ひとりの自己実現に向けたキャリア形成を後押しする機会として、マネージャーとの1on1ミーティングを定期開催。丁寧な対話をベースに「本人の成長」を軸としたプロジェクトアサインメントを実施しています。

社内公募機会も充実しており、複数の職種や部署の経験が可能です。手を挙げれば誰でも挑戦でき、かつ挑戦が歓迎される風土で、営業からコンサルタント、システムエンジニアまで多様なキャリアパスが用意されています。

DXCテクノロジー・ジャパンの社員のうち、DXC設立以降に入社した社員の割合は47.8％（2022年11月現在）にのぼっており、経験豊富なベテランエンジニアと若手エンジニアがバランスよく構成されています。

30歳以下のエンジニアの割合は、2019年の5.6％から、2022年11月には14.1％にまで増えました。

現在「第3の変革」として、DXCのプラクティスとお客様のニーズを結びつける「アドバイザリコンサルタント」という職務を新たに設けて、お客様に本当に必要なものを見極めて提案しています。

例えばエンタープライズ・アプリケーション＆SaaSの部門では、以下のような経験を有するエンジニア人材を募集しています。

• ServiceNow Engineer：ServiceNowの開発やプリセールス、導入経験
  
• SAP Advisory (Presales)：SAPのプリセールスやビジネス開発経験
• SAP Functional Consultant：SAP/ERP、S4/HANA 導入マイグレーション、SAP FI/CO、SD/MM、PP , Basis領域の業務コンサル、システム設計 • オフショアチームとのブリッジ経験
• Salesforce Consultant：Salesforce導入経験5年以上、5名以上のプロジェクトチームを率いた経験、セールス/サービス/マーケティング/プラットフォームいづれかの製品の経験
• Workday HCM Consultant：Workday、HRソリューション（ERP、その他HRパッケージ、タレントマネジメントシステム）を用いた業務経験又はシステム構築・運用経験
• Workday Presales Consultant：Workday、HRソリューション（ERP、その他HRパッケージ、タレントマネジメントシステム）のプリセールスやビジネス開発経験
• Oracle Delivery：Oracle データベースやLinuxの知識を有し、プロジェクトマネージャ、プロジェクトリーダーの経験者、Oracle Cloud Infrastructure (OCI)の経験
• Client Executive：ビジネスソリューション、ファンクショナル・テクニカルコンサルティング、またはセールスソリューション

なお、DXC全体としてリモートワークを推奨しており、現在は約8割の社員がリモートで作業をしています。ただし、配属されるプロジェクトによって条件が異なることがあります。

社員の10％以上が外国籍ですが、英語力については「英語にアレルギーがある場合は難しいですが、これから学んでいきたい方は問題ありません」というスタンスです。ただし、マネジャー以上や役職を上げていきたい方、海外オフショアに連携するケースでは、英語力が必要です。

「社内公募制度」があり、活用することでDXC内でのキャリアチェンジが可能です。

面接に際して、志望動機をまとめるためには「Can」「Will」「Must」についてよく考え、整理しておいた方がいいでしょう。念のため簡単に説明すると、

• Can：自分ができること（スキル、能力、経験、実績）
• Will：自分がしたいこと（意思、意欲、ビジョン）
• Must：自分がしなければならないこと（会社から要求・期待されると認識していること）

の3点を整理し、それらが重なったところで「自分の志望動機」を整理するということです。

なお、DXCテクノロジーの求人には「Job Description」しか書かれていませんが、この中に含まれる「Can」や「Must」を意識して確認し、それをクリアしつつ自分の「Will」を絡めて説明することが必要になります。

以上、DXCテクノロジーという会社について、概要をご説明しました。

求人は、求められるスキルのハードルが高いのが特徴的です。しかし、仮に書類が通過したしたとしても、次の面接でつまづく方が多くいらっしゃいます。

面接の質問は、様々な内容が投げかけられます。あらかじめ面接対策をしないと、選考を通過する確率はかなり落ちます。限りあるチャンスを活かすためにも、ぜひ十分な準備を行ってから臨んでください。