イーディーピー 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、株式会社イーディーピーの有価証券報告書（第17期、自 2025年4月1日 至 2026年3月31日、2026年6月24日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

人工宝石の種結晶や半導体向けダイヤモンド単結晶の開発と製造を展開する素材メーカーです。

イーディーピーは、産業技術総合研究所のダイヤモンド単結晶製造技術の事業化を目的に2009年に設立されました。2022年に東京証券取引所グロース市場へ上場を果たしています。近年は人工宝石市場の拡大を見据え、2024年に宝石の製造販売を担う子会社やインドでの販売拠点などを設立し、事業領域を拡大しています。

現在の従業員数は連結で70名、単体で67名です。筆頭株主は創業者であり代表取締役社長を務める藤森直治氏で、第2位は事業会社である竹内工業となっています。

同社の役員は男性7名、女性1名の計8名で構成され、女性役員比率は12.5%です。代表取締役社長は藤森直治氏が務めています。社外取締役比率は40.0%です。

社外取締役は、光田好孝（元東京大学生産技術研究所教授）、槇徳子（エムシーストラテジー代表取締役）です。

同社グループは、単一セグメントの中で用途別の事業を展開しています。

人工宝石の製造に用いる元となる「種結晶」や「原石」、宝飾品として加工される「宝石」の製造・販売を行っています。顧客は主に人工宝石を製造・加工する企業です。
収益源は、人工宝石製造企業への種結晶や原石の販売、および宝飾業者や消費者への宝石の販売による代金です。同事業の運営は主にイーディーピーが行っており、インド等での展開を子会社のSFD India Private Limited等が進めています。

半導体材料や光学部品、ヒートシンク、工具素材として利用されるダイヤモンド単結晶の製造・販売や研究開発を行っています。大電力制御のパワーデバイスや量子センサー等を開発する企業・研究機関が主要な顧客です。
収益源は、研究機関や企業に対する各種仕様のダイヤモンド基板やウエハの販売による代金です。同事業の運営は主にイーディーピーが単独で担い、産総研から移転した技術を基に大型単結晶ウエハの実用化と量産化を目指しています。

同社の連結業績をデータで分析します。

業績は2023年3月期まで純利益が拡大傾向にありましたが、その後は縮小に転じ、2025年3月期以降は売上高の開示とともに大幅な赤字を計上しています。直近の2026年3月期は、主力顧客の需要減少等により売上高が半減し、経常利益および当期利益の赤字幅がさらに拡大するなど、極めて厳しい経営状況が続いています。

売上高の大幅な減少に伴い、売上総利益および営業利益の赤字が前期から大きく拡大しています。特に売上総利益率が悪化しており、製造コストの負担が重くのしかかっていることがわかります。

販売費及び一般管理費のうち、業務委託費が1.4億円（構成比18.0%）、支払手数料が1.3億円（同16.0%）、給与手当が1.2億円（同15.5%）を占めています。

主力製品であった種結晶が、インド等での販売不振や主要顧客の需要減により売上を大きく落としました。一方で、ダイヤモンドデバイスの開発需要拡大を背景に、基板及びウエハは堅調に推移しています。また、新規に注力している宝石関連の売上も増加傾向にありますが、全体の大幅な減収を補うには至っていません。

本業は赤字ですが、将来の成長に向けた資金調達を行い、投資を継続している「勝負型」のキャッシュ・フロー状況です。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は-94.3%で市場平均を下回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率は68.1%で市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

優れた特性を持つダイヤモンドの広い応用によって、様々な分野でのイノベーションの創出を進め、地球規模での環境維持や各種の社会問題の解決を通じ、世界への貢献を目指しています。また、従業員が健康で充実した日々を送れる環境を整え、株主や顧客などあらゆるステークホルダーへの責任を果たすことを方針として掲げています。

「サステナビリティ」の実現に向け、国連の「SDGs」達成にラボグローンダイヤモンドの供給を通じて貢献することを定めています。また、企業行動規範として、地球環境の保全に貢献する活動へ積極的に取り組み、持続可能な社会の実現を目指す価値観を重視しています。さらに、従業員の「健康経営」も推進しています。

イーディーピーは「第2の創業」と位置づける3カ年の中期経営計画（2027年3月期〜2029年3月期）を策定し、事業規模の拡大と高収益化を目指しています。研究開発投資を継続するため、売上高成長率、経常利益率、ROE、自己資本比率を主要な経営指標として重視しています。
* 売上高：20.8億円（2029年3月期目標）
* 営業利益：1.9億円（2029年3月期目標）
* 経常利益：1.9億円（2029年3月期目標）

ダイヤモンドデバイス分野では、半導体の量産化に向けた大型ウエハ（2インチ〜4インチ）の開発や低抵抗ウエハのコスト削減を重点施策としています。また、本田技術研究所との共同研究など他社との連携を強化し、実用化のスピードを加速させています。ラボグローンダイヤモンド分野では、大型種結晶の需要に対応した製品の販売強化や、国内での宝石販売体制の構築によりブランド化を推し進めています。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

「健康経営」の推進を掲げ、従業員が健康で充実した日々を送り、活発に業務を遂行できる環境づくりに取り組んでいます。人材育成においては、技術の変化や法令改定に対応するため、リスキリングのための講習受講を推奨し、最新スキルの習得を支援しています。また、多様な人材の確保と定着を目指し、適材適所の配置や役割の明確化による組織全体の生産性向上を基本方針としています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はグロース市場の平均を大きく下回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社および連結子会社は公表義務の対象ではないため、有報には本項の記載がありません。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、講習受講回数（0.9回/人・年）、無事故労働時間の積分値（約600,000時間）、女性管理職比率（2.0ポイント）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

人工宝石（ラボグローンダイヤモンド）市場は拡大傾向にあるものの、生産量の増加に伴う価格低下が進行しています。国内外の経済情勢の悪化や競合製品の台頭により市場成長が鈍化した場合や、製造会社の採算悪化による倒産等が相次ぐと、種結晶の販売に影響を及ぼし、業績に重大な影響を与える可能性があります。

同社は、種結晶や基板・ウエハの販売において、特定の大口顧客への依存度が高い傾向にあります。顧客企業を取り巻く環境の変化や方針転換などにより受注が急減した場合、経営成績や財政状態に影響を及ぼすリスクがあります。同社は顧客層の拡大や販売分野の分散により、このリスクの軽減を図っています。

同社の基幹技術は産業技術総合研究所の特許等の実施許諾に基づくほか、独自の生産ノウハウによって支えられています。退職者等を通じた情報漏洩や、競合他社による技術模倣、あるいは独自の自家生産技術の進展によって競争優位性が損なわれた場合、同社の事業継続や業績に悪影響を与えるリスクがあります。