【平均年収620万円】カーブスホールディングス 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年8月期）

※本記事は、株式会社カーブスホールディングス の有価証券報告書（2025年8月期、2024年9月1日 ～ 2025年8月31日、2025年11月21日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

カーブスホールディングスは純粋持株会社であり、単体従業員数は29名、グループ連結従業員数は601名です。

同社グループは、連結子会社7社を中心に「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」を展開するカーブス事業を主たる業務としています。単一セグメントとして、各事業会社に対する経営管理を行っています。

主な国内グループ会社は、カーブスジャパン、ハイ・スタンダード（グループ直営店事・業）などです。

また、2024年4月にはFemale Fitness (Louth) Limitedを子会社化し、Female Fitness (Dublin) Limitedを新設するなど、海外での直営店舗展開を強化しています。

同社グループは、人材を最も重要な経営資源の一つと位置づけ、働く一人ひとりの「やりがい・成長実感・存在価値」を高めることを重視しています。特に主力事業である「カーブス」では、創業期より「女性が輝く職場No.1の実現」を重要戦略として掲げてきました。公平公正な実力主義人事制度と充実した教育制度を通じて、従業員の成長と活躍を支援する企業文化が特徴です。

同社は、平均年齢が30代後半で、平均勤続年数も一定の期間を示しており、比較的若い世代が中心となりながらも、従業員の定着が見られる傾向にあります。従業員一人ひとりの成長とキャリア形成を支援する環境が整っていることがうかがえます。

なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。

退職給付制度に関する記載はありません。

同社グループは、人材を最も重要な経営資源と位置づけ、働く人一人ひとりの人間性を尊重し、「やりがい・成長実感・存在価値」を高め続けることを経営上の重要課題としています。この基本思想は、フランチャイズ加盟企業にも共通して重視されています。主力事業の「カーブス」では、創業初期から「女性が輝く職場No.1の実現」を重要戦略とし、正社員採用、週休2日、日祝休み、夜間勤務なしといった勤務体系を導入し、充実した教育制度によるスキルアップを重視してきました。

近年は人的資本投資を強化し、待遇向上と体系的・実践的な教育を通じてプロフェッショナル人材の育成に努めています。「やりがい」と「働きやすさ」を追求し、“やりがいホワイト”な接客サービス業No.1企業を目指しています。実力主義人事制度を導入しており、ジェンダーや人種に関わらず、従業員の実力（発揮能力）によって給与や役職が決定されます。

各職務に必要な発揮能力を定義した72段階の判定基準に基づき、半年に一度の自己評価と上司評価が行われ、フィードバックを通じて個人の能力向上とスキルアップにつなげています。女性の管理職への登用も積極的に推進しており、性別に関わらず平等な機会を提供し、個々人のライフプランやキャリアプランに沿った活躍の場を創出しています。グループ社員だけでなく、フランチャイズ加盟店の従業員に対しても、インストラクターとしての専門知識や顧客サポートの実技スキル、健康・医学知識、マネジメント力向上、リーダーシップ開発など、幅広い研修機会を集合型研修やEラーニングで提供しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データは開示されていません。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

労働者の男女の賃金の差異が発生している主要な要因は、多様な働き方としての非正規雇用労働者の賃金が正規雇用労働者と比較して低く、非正規雇用労働者のほぼ全員が女性であること、および産前産後休暇、育児休業の取得や育児短時間勤務等の多様な働き方を選択した従業員が多く、その女性の割合が高いことによります。

▼ ㈱カーブスジャパン

カーブスホールディングスは、持株会社としてグループ全体の経営管理を担い、主に「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」を展開するカーブス事業を主軸としています。健康寿命の延伸に貢献する「地域密着の健康インフラ」として、顧客サービスの強化と店舗網の拡大に注力しています。

カーブスホールディングスは純粋持株会社であり、連結子会社を通じてカーブス事業を展開しています。国内では、株式会社カーブスジャパンがフランチャイズ本部として経営指導やシステム・ノウハウの提供、物販、店舗開発を担っています。また、株式会社ハイ・スタンダードが直営店舗の運営を推進しています。

海外では、Curves International, Inc.がグローバルフランチャイザーとして世界各国のマスターフランチャイジーに対するロイヤルティ管理や機器販売を行っています。Curves Europe B.V.は欧州圏でフランチャイズ本部を運営し、傘下の各社が運営サポートや直営店舗運営を行っています。

同社グループの収益は、主にフランチャイズ関連売上等とショッピング売上から得ています。ショッピング売上がフランチャイズ関連売上等よりも大きな割合を占める傾向にあります。国内の外部顧客への売上高が連結売上高の大部分を占めており、海外事業も展開していますが、収益の大部分は国内から得ている状況です。

同社グループの過去5期間の業績は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも一貫して増加傾向を示しています。特に当連結会計年度においては、全ての項目で過去最高を更新する結果となりました。この成長は、会員数の純増や会員向け物販売上高の増加、顧客満足度向上による退会率の抑制などが要因となっています。

同社グループの従業員1人あたり売上高は、前期から当期にかけてわずかに増加しています。また、従業員1人あたり営業利益も前期から当期にかけて増加しており、同社グループ全体の生産性が向上している傾向が見られます。これらの指標の改善は、組織の効率化や事業活動における収益性の強化を示唆しています。

株式会社カーブスホールディングスは、本業で安定した資金を創出し、財務基盤を強化している状況です。手元資金も厚く、経営の安定性がうかがえます。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率とROE（自己資本利益率）の推移から、安定性が高い状態にあることが示されています。自己資本比率はプライム市場の平均と比較して高い水準にあり、強固な財務体質を構築していることがうかがえます。ROEもプライム市場平均を大きく上回っており、効率的な経営によって株主資本を有効活用し、利益を生み出している状況です。

手元資金である現金及び預金も潤沢に確保されており、不測の事態や事業機会への対応力があると考えられます。これらの財務指標は、同社グループが安定した経営基盤の上で事業を展開しており、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素であると言えます。

同社グループのキャッシュフローは、本業で安定的に資金を創出し、それを将来への投資や財務基盤の強化に充てている状況を示しています。営業活動によるキャッシュフローは前期から増加しており、本業で着実に資金を稼ぎ出していることがうかがえます。これは、税金等調整前当期純利益の計上や商標権償却額などによるものです。

投資活動によるキャッシュフローは、無形固定資産や有形固定資産の取得による支出があり、将来の成長に向けた投資を継続していることが示されています。財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の返済や配当金の支払いにより減少しています。フリーキャッシュフローは前期から増加しており、本業で得た資金が投資を上回る形で確保されている状況です。これらの資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を基盤としつつ、将来の成長に向けた投資も行い、財務的な無理なく事業を進めていることを示しており、入社後の雇用や給与の安定性、そして会社の成長性にも期待が持てる状況です。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、主力事業であるカーブス事業への依存度が高い状況です。景気の悪化や消費環境の変化により、健康に対する投資意欲が減退した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。

また、主要な販売商品であるプロテインの原材料を海外から輸入しており、為替の円安変動や供給量減少による価格高騰が生じた場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。

同社グループは多店舗展開を行う接客サービス業であり、人材の確保と育成が重要であると認識しています。採用が難しくなる場合や退職者が増加する場合、店舗の管理を行う優秀な人材を十分に確保できなくなり、業績に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

カーブスホールディングスは、「健康寿命の延伸」という社会課題の解決に貢献するため、「地域密着の健康インフラ」を目指しています。働く人一人ひとりの人間性を尊重し、やりがいと働きがいを追求する企業風土を大切にしています。

同社グループは、「女性だけの30分健康フィットネス カーブス」を中心とした事業を展開しています。「健康の大切さ」「予防の大切さ」「筋トレの大切さ」を世の中に広めることを使命としています。

一人でも多くの方に正しい運動を始めて、続けてもらい、運動を習慣化した先に「お客様の豊かな人生を実現していただくこと」を目指しています。超高齢化が進む日本において、「健康寿命の延伸」に貢献する「地域密着の健康インフラ」としてさらなる成長を遂げていくことを中長期的な経営戦略としています。

同社グループは、人材を最も重要な経営資源の一つと位置づけ、働く人一人ひとりの人間性を尊重しています。一人ひとりが「やりがい・成長実感・存在価値」を高め続け、健康で幸せな人生を実現することを経営上の重要課題としています。

主力事業である「カーブス」では、創業初期より「女性が輝く職場No.1の実現」を重要戦略としてきました。ジェンダーや人種などに関わらず、一人ひとりの従業員の実力（発揮能力）によって給与や役職が決まる独自の公平公正な実力主義人事制度を運用しています。

同社グループは、フランチャイジーも含めたチェーン全体で働く人たちの待遇向上と生産性向上を実現することを中長期的な成長の基盤と認識しています。人的資本への投資を重要戦略と捉え、新事業展開加速のための人員増や、既存社員のベースアップを含む昇給による人件費の増加を見込んでいます。

また、店舗業務の一層の生産性向上のために、引き続きシステム投資を積極的に実施していく方針です。顧客満足度の一層の向上も、当面の解決すべき課題としています。

株式会社カーブスホールディングスは持株会社としてグループ全体の経営・監督機能を担っており、監査等委員会設置会社としてコーポレート・ガバナンス体制を構築しています。

カーブスホールディングスの株主構成を見ると、ヨウザンが筆頭株主となっています。また、日本マスタートラスト信託銀行やNORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE FIDELITY FUNDSといった機関投資家も上位に名を連ねています。代表取締役社長の増本岳氏の資産管理会社であるティーワイエヌも主要株主の一つであり、創業家が関連会社を通じて上位株主として経営を支えている様子がうかがえます。

なお、当事業年度末においてエフエムアール エルエルシー（FMR LLC）が新たに主要株主となっています。

同社の役員は7名（男性6名・女性1名）で構成され、女性役員比率は14.3%です。代表取締役社長兼グループCEOは増本岳氏が務めています。社外取締役比率は42.9%です。

社外取締役は、川田豊和氏（元日本証券代行株式会社・常勤監査等委員長）、山本禎良氏（山本禎良公認会計士事務所所長・監査等委員・指名・報酬委員会委員長）、寺石雅英氏（大妻女子大学キャリア教育センター教授・監査等委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、社外取締役3名が監査等委員を務めることで、経営の意思決定機能と業務執行の監督機能に対し、外部からの監視とガバナンス強化を図っています。

カーブスホールディングスの役員報酬は、企業価値の持続的な向上を促すインセンティブとして、基本報酬と非金銭報酬である株式報酬を組み合わせた体系を採用しています。個々の取締役の役位や職務執行に対する評価、会社業績を総合的に勘案し、報酬総額の90%を基本報酬として、残りの10%を株式報酬として支給する方針です。なお、業績連動報酬は採用していません。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。