【平均年収519万円】システナ社員の給料は実際いくらもらっているのか?

【平均年収519万円】システナ社員の給料は実際いくらもらっているのか?

【給与明細のひみつシリーズ】システナ社員の平均年収は高いのか?実際はいくらもらっている人が多い?給与制度は年俸・月給どっち?ボーナスは年何回で合計いくらもらえるのか?年収額だけでは見えてこないデメリットはあるのか?など、年収に関する話題をデータや口コミから明らかにします。就職・転職の判断にご活用ください。


システナの平均年収は519万円

システナの平均年収は519万円です(2020年3月期有価証券報告書)。キャリコネに投稿された給与明細を参考にシステナの年代別年収レンジを算出したところ、20歳代で360〜460万円、30歳代で510〜610万円、40歳代で690〜790万円という結果になりました。男女あわせた民間の正規雇用者の平均年収は503.5万円(国税庁・平成30年分民間給与実態統計調査結果)ですから、それと比較しておよそ1.04倍の額です。

システナの平均年収推移

安定して510万円前後を推移

システナ・5年間の平均年収・平均年齢・従業員数(単体)の推移

決算月平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数
2020年3月期519万円33.1歳7.1年2501人
2019年3月期508万円33.4歳7.3年2334人
2018年3月期502万円33.6歳7.4年2172人
2017年3月期513万円33.9歳7.3年1998人
2016年3月期513.4万円34歳7.5年1822人

出典:システナ・有価証券報告書

システナの過去5年間の平均年収は、若干の増減はあるものの、安定して510万円前後を推移しています。

業績も好調を維持しており、過去5年間増収増益を連続達成し、従業員規模も確実に成長を続けています。これは、ソフト開発やITサービスの大幅拡大、ソリューション営業・クラウド事業も積極展開を続けていることが奏功しているからこそ。2021年3月期の業績見込みとしては、事業の選択と集中を行うことにより、若干減収減益となる予想ではあるものの、安定した状態は維持できる模様です。

システナの年代別平均年収と中央値

システナの年収中央値は30代で502.6万円

平均年収は収入における目安のひとつですが、実際にもらえる額とは大幅に違うこともしばしばです。年収実態により近いシステナの年収中央値を世代別に見ていきます。下の表はシステナの20代から60代までの平均年収・平均月収・平均ボーナス・年収中央値一覧です。

システナの年収実態

年代平均年収平均月収平均ボーナス年収中央値
20代409.5万円27.3万円65.5万円368.55万円
30代558.4万円37.2万円89.3万円502.6万円
40代731万円48.7万円146.2万円657.9万円
50代850.5万円56.7万円170.1万円765.45万円
60代266.1万円17.7万円21.2万円239.49万円

※キャリコネの口コミ、有価証券報告書、厚労省・経産省・国税庁発表の調査資料を元に、編集部で独自に算出

ソフト開発支援を主事業とし、自動運転やロボット事業も拡大するシステナは、業種としては「情報通信業」に分類されます。この業種の平均年収は、全業種平均に比較するとどの年代も数十万円上回っています。例えば30代、40代を見てみると、全業種平均が320.6万円、395.6万円であるのに対し、「情報通信業」平均は、347.9万円、455.3万円、といった具合です。

こうした情報通信業において、システナの年収中央値は、全年代において業種別平均を大きく上回っています。同じく30代、40代を取り上げると、システナの年収中央値は502.6万円、657.9万円と、業種別平均の実に約1.4倍という水準です。とはいえ、社員の口コミを見てみると、「同業他社に比べると給与水準は低い」との声も。しかし、全業種や業種別の平均値に比べると、十分に高い水準であることが分かります。

システナの給与体系・内訳

基本給には前払い退職金が含まれる

システナの給与体系は、基本給と諸手当からなる月給と、年2回(6月・12月)の賞与で構成されています。諸手当としては、時間外手当や役職手当、資格手当、通勤手当、住宅手当などがあります。しかし住宅手当については「適用されるのは入社3年目まで」や、「3年目で半額に減額、5年目で0になる」といった口コミも見られるため、支給対象はかなり限定的であることが分かります。また、基本給の中に、「前払い退職金」(口コミによると金額は2万円/月)が含まれていることも同社の大きな特徴です。これにより、退職時に退職金は支給されませんので、自主的・計画的な積み立てが必要になります。また、賞与については、1回あたり1.5ヶ月分、年間で3ヶ月分というのが平均的な支給水準です。

これ以外に福利厚生としても様々な制度が整備されています。中でも特徴的なものとして、「奨学金返済支援制度」では、最大300万円までの範囲で、奨学金の残高を上限として支給するものがあります。さらに「自己啓発支援制度」では業務に必要な資格を取得した際に、「受験料+資格手当金」を支給されるなど、若手技術者の支援に積極的な姿勢が感じられます。

システナ社員の給与明細(キャリコネ)

20代から30代で約100万円アップ

20代技術(非管理職)の 給与明細

30代技術(非管理職)の 給与明細

年齢と年収が逆転するケースも

20代カスタマーサポート(非管理職)の 給与明細

30代カスタマーサポート(非管理職)の 給与明細

システナの職種別年収

職種による手当には差異あり

システナの職種は、大きく「システムエンジニア職」と「営業職」の2つに分類されます。基本給の体系については両職種共通の「等級制度」が適用されていますが、手当については、以下のような違いが存在します。
●システムエンジニア職:勤務地域別に手当あり(関東・関西)
●営業職:4半期毎に実績による営業報奨金を支給

これが反映され、初任給についても職種別・勤務地域別に以下の通り設定されています。また、学歴による差異を設けていないことも特徴です。
<初任給>
●システムエンジニア職
(東京・名古屋)235,000円
(大阪)225,000円
(札幌・福岡・広島)215,000円
●営業職
(東京)220,000円(4半期毎に実績による営業報奨金支給)

年代、役職別のモデル年収としては、20代前半が440~470万円、20代後半(リーダー/エキスパート)が500~600万円、マネージャーになると600~700万円超といったあたりです。

システナ社員の給与明細(キャリコネ)

同年齢なら異職種でもほぼ同年収

20代営業(非管理職)の 給与明細

20代技術(非管理職)の 給与明細

同年齢で2倍以上の年収差となることも

30代技術(非管理職)の 給与明細

30代カスタマーサポート(非管理職)の 給与明細

システナで年収を上げる方法

高評価を得るためには、自己アピールが必須

前述の通り、システナの給与は「等級」によって設定されているため、年収を上げるためには「等級」を上げることが必要です。等級は1~4等級の4段階に分かれていますが、口コミによると「8割以上が3等級か4等級」「1等級は存在しない」などといった声が散見され、上位の等級に昇格することは相当な難関であることが分かります。また、役職については、この等級制度とは別の体系が適用され、こちらについては「頻繁に降格もある」と、実力と実績がしっかりと反映される制度設計であるようです。

評価制度としては、半期に一度目標を設定し、その達成度によって上長および部長に評価されます。その評価プロセスは、自己評価→上長評価→部長評価の順であり、「自己評価が高くないと、上長から高い評価は得られない」とのこと。これは、業務は基本的に常駐先で行われ、上長との接触機会が少ないこと、そのため判断基準として「自己評価」が重んじられていることが推測されます。「自分の成果をしっかりアピールしなければならない」と、積極的なコミュニケーションができるかどうかも、昇格には大きく影響を与えることが分かります。

システナ社員の口コミ(キャリコネ)

実績だけでなく、さらに積極的なアピールも必要

「お客様・会社・社員に対して貢献し、さらにアピールも必要 自分から積極的に、情報収集を行えば……

上司とのコミュニケーションとアピールを欠かさない

「客先に出されれば、上司が同じ職場にいないことも 自己主張をちゃんと行える人が出世しやすい……

システナのライバル企業と比較

同業他社に比較すると、やや低い水準

システナのライバル企業として、同じくソフト開発支援を主事業とする、富士ソフト、SRAホールディングス、DTSの3社を取り上げます。

システナの平均年収が519万円であるのに対し、富士ソフトは590万円、SRAホールディングスは1032.5万円、DTSは612.6万円です。営業利益では大きく見劣りしない数字を出しているものの、システナの平均年収は3社に比較すると低い、と言わざるを得ません。冒頭でご紹介した口コミ、「同業他社に比べると給与水準は低い」というのは、間違いではないようです。

社名平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数(単体)売上高
システナ519万円33.1歳7.1年2501人588.2億円
富士ソフト590万円35.7歳9.7年8163人1640.9億円
SRAホールディングス1032.5万円56.7歳2.8年14人420.9億円
DTS612.6万円39.5歳14.3年2967人677億円

出典・参考
厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」「2019年国民生活基礎調査」
経済産業省「2019年企業活動基本調査速報-2018年度実績-」
国税庁「平成30年分民間給与実態統計調査」
マイナビ「2020年版 業種別 モデル年収平均ランキング」

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この記事の執筆者

東京大学卒業後、大手自動車メーカー入社。人事部門に配属。女性の働き方プロジェクトリーダーを担当。


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