【平均年収501.5万円】東京個別指導学院社員の給料は実際いくらもらっているのか?

【平均年収501.5万円】東京個別指導学院社員の給料は実際いくらもらっているのか?

【給与明細のひみつシリーズ】東京個別指導学院社員の平均年収は高いのか?実際はいくらもらっている人が多い?給与制度は年俸・月給どっち?ボーナスは年何回で合計いくらもらえるのか?年収額だけでは見えてこないデメリットはあるのか?など、年収に関する話題をデータや口コミから明らかにします。就職・転職の判断にご活用ください。


東京個別指導学院の平均年収は501.5万円

まずはじめに東京個別指導学院の平均年収を見ていきましょう。東京個別指導学院の平均年収は501.5万円です(2021年2月期有価証券報告書)。キャリコネに投稿された給与明細を参考に東京個別指導学院の年代別年収レンジを算出したところ、20歳代で270〜370万円、30歳代で420〜520万円、40歳代で560〜660万円という結果がでました。男女あわせた民間の正規雇用者の平均年収は503.5万円(国税庁・平成30年分民間給与実態統計調査結果)ですから、それと比較しておよそ1倍の額です。

東京個別指導学院の平均年収推移

5年間で約36万円の減少

東京個別指導学院・5年間の平均年収・平均年齢・従業員数(単体)の推移

決算月平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数
2021年2月期501.5万円35.7歳8.4年546人
2020年2月期502万円35.7歳8.1年523人
2019年2月期523.2万円35.9歳7.9年494人
2018年2月期527.1万円35.7歳7.6年471人
2017年2月期537.8万円35.7歳7.5年445人

出典:東京個別指導学院・有価証券報告書

東京個別指導学院の過去5年間の平均年収を見てみると、2017年3月期には537.8万円ですが、そこから徐々に減少、2021年3月期には501.5万円となっています。毎年の減少幅は数万円~10万円程度ですが、5年間では約36万円の減少となっています。

同社の業績は、2020年2月期までは8期連続増収増益、過去最高の売上高更新を達成するという好調なものでした。2021年2月期は、休校期間の授業未実施やオンライン授業に伴うインフラ整備等などが響いたこともあり、減収減益となりましたが、8月~2月入会者数は過去最高という結果も同時に出しています。好調な業績の一方で平均年収が減少を続ける原因としては、毎年の新規開校に伴う採用数の増加が挙げられます。従業員数も過去5年間で約100人の増加(2017年2月期445人→2021年2月期546人)であり、新卒採用だけを取り上げても、2016年4月入社が26名から、2020年4月入社が54名と、2倍以上に増加しています。こうした従業員構成の変化が、平均年収の減少につながっていることが推測されます。

東京個別指導学院の年代別平均年収と中央値

東京個別指導学院の年収中央値は30代で418.4万円

有価証券報告書の平均年収は、全社員の平均を表したものなので、実際にもらえる額とは大幅に違います。東京個別指導学院の年収実態を知るため、世代別の平均年収と年収中央値を見ましょう。下記は東京個別指導学院の20代から60代までの平均年収・平均月収・平均ボーナス・年収中央値を表したものです。

東京個別指導学院の年収実態

年代平均年収平均月収平均ボーナス年収中央値
20代314.7万円22.4万円40.9万円283.23万円
30代464.9万円33.2万円74.3万円418.4万円
40代604.7万円43.1万円120.9万円544.23万円
50代699.1万円49.9万円139.8万円629.19万円
60代610万円43.5万円122万円549万円

※キャリコネの口コミ、有価証券報告書、厚労省・経産省・国税庁発表の調査資料を元に、編集部で独自に算出

小中高生向け個別指導塾を直営で首都圏軸に展開する東京個別指導学院は、業種でいうと「教育/学習支援業」に分類されます。この業種の平均年収は、全業種平均に比較すると、やや高いことが特徴です。例えば20代、30代を見てみると、全業種平均が20代が233.8万円、30代が320.6万円であるのに対し、業種別平均は20代が241.7万円、30代が357万円といった具合です。

こうした「教育/学習支援業」において、東京個別指導学院の年収中央値は、すべての年代において業種別平均を大きく上回っています。同じく20代、30代の年収中央値は、283.23万円、418.4万円であり、これは業種別平均の約1.2倍です。

東京個別指導学院の給与体系・内訳

退職金の代替としてライフプラン手当あり

東京個別指導学院の給与体系は、基本給と諸手当からなる月給と、年2回(7月・12月)の賞与で構成されています。諸手当は、通勤費補助のほか、ライフプラン手当や定額払割増手当、職務手当、教室長手当などです。このライフプラン手当は、老後資産形成のための福利厚生制度の一つであり、任意で確定拠出年金に拠出することができるというものです。新卒入社の場合、月55,000円が支給されます。定額払割増手当は、いわゆる時間外手当のことであり、月40時間分の手当が固定で支給されます。職務手当は、課長職以上の場合、月10~50万円、教室長手当は教室規模により異なりますが、月2~10万円が支給されます。

それ以外に福利厚生として、「イーライフクラブ」というベネッセグループ共済会による制度に加入でき、結婚祝金や医療費補助が受けられるほか、同社やベネッセグループが運営する教育サービスを家族が受講した場合、受講料の一部が補助されたり、グループ割引料金が適用されるという特典があります。また賞与については、「平均して年間2ヶ月分程度」という口コミが寄せられています。

東京個別指導学院社員の給与明細(キャリコネ)

業績次第では、20代と30代で同年収のケースも

20代教育系(非管理職)の 給与明細

30代教育系(非管理職)の 給与明細

20代から30代で約160万円アップ

20代営業(非管理職)の 給与明細

30代営業(非管理職)の 給与明細

東京個別指導学院の職種別年収

教室長手当・職務手当で年収に差が

東京個別指導学院の職種は、教室長候補・本部勤務などに分かれますが、基本給の賃金制度としては同一です。前述の通り、教室長手当や職務手当の適用有無によって、同じグレードでも年収が異なることは起こりえます。初任給についても以下の通り、全職種共通で一律に設定されています。
<初任給>
●月給226,300円以上
(基本給175,600円+定額払割増手当50,700円)
※基本給にライフプラン手当55,000円含む

年代、役職別の年収目安としては、20代が350~450万円、課長クラスが650~700万円、部長クラスになると1000万円を超えるといったあたりです。

東京個別指導学院社員の給与明細(キャリコネ)

他部門でも20代はほぼ同年収

20代教育系(非管理職)の 給与明細

20代管理部門(非管理職)の 給与明細

同年齢で約200万円の差が出ることも

30代営業(非管理職)の 給与明細

30代教育系(非管理職)の 給与明細

東京個別指導学院で年収を上げる方法

獲得した生徒数で評価が決まる

東京個別指導学院のキャリアパスとして、現場(教室勤務)の場合は、副教室長→教室長→ブロック長、本部勤務の場合は、一般職→課長→事業部長、という流れになっています。昇格できるかどうかは、業績をしっかりと出せるかどうかにかかっており、「課長職・部長職への就任も20代で多くある」そうで、中には「中途入社2年目から管理職になった人も」いるということです。

評価制度としては、半期ごとに目標を設定し、その達成度によって評価結果が決まり、賞与額に反映されるというもの。そして年間の評価結果が、翌年の昇給額に反映されます。口コミによると、「評価されるのは合格率や成績向上に関する指数ではなく、獲得した生徒数によるものがほとんど」「教室の生徒数×講習会コマの達成で評価される」とのこと。そのため、保護者に対する営業力がものを言い、実績を上げれば、担当する教室が、小規模→中規模→大規模と順に大きくなっていきます。前述の教室長手当は、教室規模により設定されているため、大規模教室を担当すれば、大きな手当を得ることが可能です。

東京個別指導学院社員の口コミ(キャリコネ)

若手でも、業績次第で管理職に

「業績が出れば出世はしやすい 20代の管理職も増えており、女性管理職も増えている……

確実に数字を出せば出世可能

「実力があり確実に数字を出せる人 現場ならば副室長→室長→ブロック長→エリア部長という流れ……

東京個別指導学院のライバル企業と比較

ライバル企業に対して大きく下回る

東京個別指導学院のライバル企業として、リソー教育(首都圏地盤に個別指導受験塾「TOMAS」運営)、明光ネットワークジャパン(個別指導の補習塾「明光義塾」運営)、そして親会社であるベネッセホールディングスの3社を取り上げます。

東京個別指導学院の平均年収が501.5万円であるのに対し、リソー教育は655万円、明光ネットワークジャパンは491.9万円、ベネッセホールディングスは934.3万円です。親会社に対しては約半分の水準であり、ライバル企業であるリソー教育には100万円以上下回っています。社員の口コミを見ると、「20代のうちは同年代に比べて手取りはもらえている方だと思う」という声が散見される一方、「せいぜい20代後半まで。その後の賞与、昇給はほぼ横ばい」とのこと。こうした給与体系が、ライバル企業に対して下回るという現象につながっていると推測されます。

社名平均年収平均年齢平均勤続年数従業員数(単体)売上高
東京個別指導学院501.5万円35.7歳8.4年546人190.4億円
リソー教育655万円40.7歳8.3年404人136億円
明光ネットワークジャパン491.9万円36.7歳7.7年583人191.8億円
ベネッセホールディングス934.3万円43.1歳13.7年37人128.1億円

出典・参考
厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」「2019年国民生活基礎調査」
経済産業省「2019年企業活動基本調査速報-2018年度実績-」
国税庁「平成30年分民間給与実態統計調査」
マイナビ「2020年版 業種別 モデル年収平均ランキング」

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この記事の執筆者

東京大学卒業後、大手自動車メーカー入社。人事部門に配属。女性の働き方プロジェクトリーダーを担当。