【平均年収799万円】ＤＩＣ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、ＤＩＣ株式会社 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月23日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ＤＩＣは、連結子会社145社及び関連会社17社で構成されるグループで、印刷インキや顔料、合成樹脂、電子材料など、多岐にわたる化学製品の製造・販売を手掛けています。

単体従業員数は3,880名、連結従業員数は20,884名です。同社グループの報告セグメントは、パッケージング＆グラフィック、カラー＆ディスプレイ、ファンクショナルプロダクツの3つです。

主な国内グループ会社は、ＤＩＣグラフィックス（印刷インキ等の製造、販売）、ＤＩＣ ＥＰ、ＤＩＣマテリアル、ＤＩＣ北日本ポリマ（合成樹脂の製造、販売）などです。

ＤＩＣグループは当連結会計年度において報告セグメントの区分を変更しました。また、液晶材料事業からの撤退や連結子会社の株式譲渡も行っています。

ＤＩＣは、化学メーカーとして幅広い事業を展開しており、その規模感から安定した環境が期待できます。同社グループは、グローバルな事業展開を通じて多様な人材が活躍できる場を提供し、専門性を高めながら長期的にキャリアを築けるような働き方を重視している傾向が見られます。

同社は平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、社員が長期にわたって定着し、キャリアを形成している傾向がうかがえます。これは、安定した環境で腰を据えて働きたいと考える方にとって魅力的な要素となるでしょう。

同社グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の退職給付制度を設けています。これらの制度は、同社および一部の国内連結子会社、ならびに在外連結子会社の一部に適用されています。

退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、退職給付債務は1,717億円、年金資産は1,548億円となっています。

同社グループは、人材に関する基本戦略として「人的資本経営」を掲げています。人材を経営戦略を実現する上で重要な「資本」と位置づけ、多様な人材が集まり、その能力を最大限に発揮することが競争力につながると考えています。

長期経営計画「DIC Vision 2030」では、「事業ポートフォリオの変革」の実現に必要な人材の獲得、育成、配置を最優先かつ最重要課題としています。具体的には、次世代リーダーシップの開発、異業種出身人材や高度専門人材の積極的な獲得・育成、自発的な学びを支援するリスキリングの推進、イノベーション創出に向けたチャレンジ行動の促進に取り組んでいます。

また、人材の多様性確保と活躍支援を基本理念とし、社員一人ひとりが持つ多様性を互いに理解・尊重することで、創造的な思考を生み続ける企業文化の醸成を目指しています。後継者計画の策定、グローバル経営幹部候補者選抜研修（GMA）、世代別キャリア研修・カウンセリング、上司・部下の1on1ミーティングの推進といった具体的な施策を実施しています。女性活躍推進では役員メンター制度や管理職手前の女性社員向け研修、育児と業務の両立支援策を強化しており、障がい者雇用推進やアセスメントツール「クリフトンストレングス®」の活用も進めています。職場環境の整備としては、労働安全衛生・保安防災への取り組みや、ストレスチェックを活用した職場環境改善面談、段階的禁煙施策、健康づくりセミナーの開催など、健康経営を積極的に推進しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。管理職に占める女性労働者の割合は、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律の規定に基づき算出されています。男性労働者の育児休業取得率は、育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の規定に基づき、育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものです。全労働者における男女の賃金差異は、男性労働者に占める管理職の比率が高いことや、女性労働者に占める非正規雇用者率が高いことが要因として挙げられています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ＤＩＣグラフィックス㈱
ＤＩＣグラフィックス㈱の男性労働者の育児休業取得率は、育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の規定に基づき、育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものです。

▼ ＤＩＣ　ＥＰ㈱

▼ ＤＩＣプラスチック㈱
ＤＩＣプラスチック㈱の男性労働者の育児休業取得率は、育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の規定に基づき、育児休業等の取得割合を算出したものです。

ＤＩＣグループは、インキや顔料、樹脂などの化学製品を製造・販売する事業を展開しています。世界中で幅広い産業の顧客に製品を提供し、多角的な収益基盤を構築しています。

同社グループは、主に「パッケージング＆グラフィック」「カラー＆ディスプレイ」「ファンクショナルプロダクツ」の3つの報告セグメントで事業を展開しています。これらのセグメントを通じて、幅広い産業分野に製品を提供し、多角的な収益を得ています。海外売上高が国内売上高を大きく上回っており、世界経済の動向や為替変動が業績に影響を与える傾向にあります。特定の顧客への収益集中は見られません。

このセグメントでは、グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキ、ポリスチレンなどを製造販売しています。食品包装用インキは地域によって出荷状況に差が見られ、デジタル印刷用ジェットインキは需要が増加しています。収益は、主にこれらの製品の製造・販売から得ています。

顔料やヘルスケア食品などを製造販売しているセグメントです。塗料用顔料やプラスチック用顔料は需要が伸び悩む傾向にありますが、価格改定により増収を維持しています。カラーフィルタ用顔料やスペシャリティ用顔料といった高付加価値製品の動向が収益に影響を与えています。

アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ＰＰＳコンパウンド、工業用テープなどを製造販売しています。半導体需要に牽引されるエポキシ樹脂や、スマートフォン向け工業用テープが堅調な出荷を示しています。収益は、主にエレクトロニクスやモビリティ関連用途の高付加価値製品の拡販から得ています。

同社グループの売上高は、直近5年間で1兆円規模を維持しています。経常利益は、一時的に大きく落ち込んだ時期がありましたが、その後は回復基調にあり、直近では増加しています。親会社株主に帰属する当期純利益も、過去に純損失を計上した期がありましたが、その後は回復し、直近では増加傾向を示しています。特に直近の当期純利益は、液晶材料事業撤退に関連する特別利益の計上や特別損失の減少が寄与しています。営業活動によるキャッシュ・フローは、純損失を計上した期においても堅調な水準を維持しており、本業でのキャッシュ創出力は安定していると言えます。

同社グループの従業員1人あたり売上高は、前期からわずかに減少しています。一方で、従業員1人あたり営業利益は前期から増加しており、生産性の改善が見られます。これは、高付加価値製品の拡販やコスト管理の徹底が寄与していると考えられます。

同社グループの経営の安定性を判断するためには、財務基盤とキャッシュフローの状況を把握することが重要です。ここでは、自己資本の厚みや資金の流れから、同社グループの現在地を見ていきます。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率とROEの推移から確認できます。当期の自己資本比率は37.0%であり、前期の32.7%から増加しています。プライム市場上場製造業の平均と比較すると、やや低い水準にあります。

ROE（自己資本利益率）は当期7.4%で、前期の5.6%から改善しており、プライム市場平均を下回っています。手元資金である現金及び預金は、当期末に689億円を確保しており、前期末の619億円から増加しています。これらの財務状況は、同社グループの事業運営における安定性を示すものとなっています。

同社グループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは、当期に730億円のプラスとなりました。これは税金等調整前当期純利益の計上や減価償却費などにより、前期の462億円から増加しています。投資活動によるキャッシュフローは、有形及び無形固定資産の取得に資金を支払った一方で、美術品や子会社株式等の売却による収入もあり、当期は△206億円のマイナスとなりました。前期の△171億円と比較すると、マイナス幅が拡大しています。

財務活動によるキャッシュフローは、借入金の返済や剰余金の配当により、当期は△454億円のマイナスとなりました。前期の△626億円と比較すると、マイナス幅は縮小しています。営業活動で得られた資金が投資活動による支出を上回るフリーキャッシュフローは、当期に524億円のプラスとなり、前期の291億円から増加しました。このキャッシュフローの状況は、同社グループが本業で安定的に資金を生み出し、投資を賄いつつも資金余力を確保していることを示しており、入社後の雇用や給与の安定性につながる財務基盤があると言えます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、グローバルに事業を展開しており、各地域での需要急減や低迷が長期化するリスクを認識しています。また、長期経営計画「DIC Vision 2030」における事業ポートフォリオの変革に遅れが生じた場合、成長が鈍化するリスクがあるとしています。

同社グループは、少子化による労働人口減少や人材獲得競争の激化により、期待水準を満たす人材の獲得が困難になるリスクを認識しています。また、労働市場の流動化が高まる中で、優秀な人材の離職が進むことで事業継続が困難になる可能性も指摘しています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ＤＩＣは、100年を超える歴史を持つ化学メーカーとして、グローバルな事業展開を通じて社会に貢献しています。同社グループは「The DIC Way」を経営の基本方針とし、持続的な企業価値の向上を目指しています。

同社グループは「The DIC Way」を経営の基本的な考え方としています。経営理念は「絶えざるイノベーションにより豊かな価値を創造し、顧客と社会の持続可能な発展に貢献する」ことを掲げています。経営ビジョンは「彩りと快適を提供し、人と地球の未来をより良いものに -Color & Comfort-」と定めています。

2030年に向けては、“ＤＩＣが貢献する社会”を「グリーン」「デジタル」「Quality of Life （QOL）」と定義しています。同社グループの強みを活かして貢献できる事業領域に経営資源を集中する方針です。

“社会の持続的繁栄に貢献する事業ポートフォリオを構築”と“地球環境と社会のサステナビリティ実現に貢献”を「DIC Vision 2030」基本戦略のもと実現すべく取り組んでいます。

同社グループの行動指針は「進取、誠実、勤勉、協働、共生」です。100年を超える歴史と約60か国でのグローバルな事業展開によって培われた「進取の精神」と「多様性の結集」を独自の強みとしています。

人材に関する基本戦略として「人的資本経営」を掲げており、多様な人材が集まりその能力を最大限に発揮することが競争力につながると考えています。属性に関わらず個々の多様な価値観を尊重することを基本理念とし、社員の多様性確保と活躍を推進しています。

社員一人ひとりがもつ多様性を互いに理解・尊重することで、創造的な思考を生み続ける企業文化が醸成され、同社グループの競争力向上につながると考えています。また、安全操業を最優先とし、無事故無災害を達成するため労働安全衛生・保安防災に取り組んでいます。経営トップによる健康経営宣言のもと、社員が心身ともに健康でいきいきと働くことのできる環境の整備を積極的に推進しています。

同社グループは「DIC Vision 2030」の基本戦略として「事業ポートフォリオの変革」と「サステナビリティ戦略」を掲げています。サステナビリティ戦略では「サステナブル製品の展開」「CO2排出量削減の推進」「サーキュラーエコノミーへの対応」に取り組んでいます。

長期経営計画「DIC Vision 2030」の最終フェーズとして「DIC Vision 2030」Phase2計画を策定しました。Phase2では、飛躍的な成長に向けてビジネスモデルを進化させるとともに、企業価値の向上に努めていく方針です。

持続的成長と稼ぐ力を備えた事業ポートフォリオを構築し、資本効率の改善と株主還元の充実を図ることで企業価値の向上にコミットしていくとしています。成長事業の確立に向け、AIが社会のあらゆる仕組みと融合されていく社会を“AI融合社会”と定義し、半導体、バッテリー、フィジカルAIで素材とソリューションを提供していく方針です。

ＤＩＣは監査役設置会社であり、取締役会と監査役会を設置しています。執行役員制度を導入し、独立社外取締役が経営の監督機能を強化する体制を構築しています。

ＤＩＣの筆頭株主は昌栄であり、同社グループの資本構成を支える主要な事業会社の一つです。その他、日本マスタートラスト信託銀行などの信託銀行や、OASISグループのファンドが上位株主として名を連ねています。複数の機関投資家が上位に位置する構成となっています。

同社の役員は13名（男性10名・女性3名）で構成され、女性役員比率は23.1%です。代表取締役社長執行役員グループCEOは池田尚志氏が務めています。社外取締役比率は33.3%です。

社外取締役は、藤田正美氏（新光電気工業代表取締役会長）、齊藤史郎氏（元株式会社東芝執行役専務）、Donna Costa氏（Gelest, Inc.取締役）、ランドバーグ史枝氏（Google LLCディレクター・株式会社りそな銀行社外取締役）です。

同社は監査役設置会社であり、取締役会と監査役会を設置しています。独立社外取締役4名が取締役会に参加し、役員指名委員会、役員報酬委員会、価値共創委員会を通じて経営の監督と助言を行っています。

ＤＩＣの役員報酬は、基本報酬である固定報酬と、連結業績や個人の目標達成度に応じた業績連動報酬で構成されています。業績連動報酬には賞与と株式報酬があり、執行役員を兼務する取締役が対象です。監査役と執行役員を兼務しない取締役、社外取締役には基本報酬のみが支給されます。報酬の決定は役員報酬委員会が行っています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。

個人別報酬が開示されている役員は、池田尚志氏（1.41億円）、古田修司氏（1.01億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。