【平均年収812万円】artience 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、artience株式会社 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月19日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

artienceは持株会社であり、単体従業員数は392名、グループ連結従業員数は7,880名です。

同社グループは、有機顔料やプラスチック用着色剤などの色材・機能材、缶用塗料や接着剤などのポリマー・塗加工、グラビアインキなどのパッケージ、オフセットインキなどの印刷・情報といった多岐にわたる事業を展開しています。連結子会社56社を中心にグローバルに事業を展開しています。

主な国内グループ会社は、トーヨーカラー（色材・機能材関連）、トーヨーケム（ポリマー・塗加工関連）、東洋インキ、東洋ビーネット（その他）、マツイカガク（印刷・情報関連）などです。

同社グループは、商号変更と理念体系の刷新に伴うCI浸透の活動を推進しています。

artienceグループは、持株会社としてグループ全体の経営戦略を推進し、社員を価値創造の源泉と位置付けています。多様な人材が活躍できる風土の醸成と、主体的なキャリア形成を支援する環境づくりに注力している点が特徴です。社員一人ひとりの成長とエンゲージメント向上を目指した人材マネジメントに取り組んでいます。

同社は、平均年齢が44.7歳、平均勤続年数が18.6年となっており、比較的経験豊富な社員が長く在籍している傾向が見られます。これは、安定した環境でキャリアを築きたいと考える方にとって魅力的な要素となるでしょう。
なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。

同社グループは、退職給付制度として確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の両方を採用しています。これらの制度は同社および国内連結子会社に適用され、一部の在外連結子会社でも同様の制度が設けられています。

退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

なお、退職給付債務は247.9億円、年金資産は325億円となっています。

artienceグループは、社員を価値創造と持続的成長の源泉と捉え、人材戦略の柱として「主体的なキャリアを歩めるしくみの構築」「多様な人材が活躍できる風土の醸成」「安心して働ける職場環境づくり」を掲げています。中期経営計画artience2027では、「事業の成長を創出する人材の確保」「社員の挑戦と成長の促進、挑戦する風土の醸成」「多様な個の力を活かす環境づくり」に重点を置いています。

人事制度は役割グレードに応じた目標設定と評価を基本とする役割マネジメントシステムを導入しており、2025年度からは新人事制度「artience HR CANVAS」をスタートさせました。この制度では、上司と部下の対話の充実や、社員の挑戦と成長を後押しする「Plus TRY」制度を新設し、社員一人ひとりのエンゲージメント向上を重視しています。管理職層では年功要素を廃し、ジョブやミッションに応じた処遇制度に見直し、「スペシャリスト幹部グレード制」を導入することで、キャリアの複線化と高度専門人材の育成を進めています。

DE&I推進を最優先課題の一つとし、特に女性活躍推進に注力しています。社員の成長を支援するため、全社規模の育成・研修システム「artience growth field」や、主体的なキャリア形成を支援する「キャリア開発制度」を運用しています。新卒採用に加え、経験者採用やアルムナイ採用、リファラル採用も積極的に進め、多様な人材の確保に努めています。柔軟な働き方を可能にするリモートワークやフレックスタイム制度、育児・介護・治療をサポートする積立有給休暇制度も整備されており、障がい者の雇用促進のため特例子会社「クローバー・ビズ株式会社」も設立しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。連結子会社は法定開示の公表義務対象外のため、記載を省略しています。管理職に占める女性労働者の割合は2026年1月1日現在の数値です。労働者の男女の賃金の差異は、平均賃金を単純比較したものであり、男女それぞれの役割別人数構成の影響が数値に表れています。

当連結会計年度における国内の管理職任用における女性比率および男性社員の育児休業等取得率の実績です。国内の2025年度新卒採用における女性比率は45%でした。

artienceは、多岐にわたる素材技術を基盤に、社会の様々なニーズに応える製品とサービスを提供する同社グループです。同社グループは、インキや顔料といった色材から、ポリマー、塗加工材料、パッケージ、印刷・情報関連製品まで、幅広い事業を展開しています。

artienceグループは、インキや顔料などの色材・機能材、ポリマー・塗加工材料、パッケージ関連製品、印刷・情報関連製品を製造・販売しています。同社グループは、これらの事業を国内外で展開し、幅広い産業分野に貢献しています。

収益は、各事業セグメントにおける製品の製造・販売を通じて得られています。特に海外市場での事業活動も活発であり、顧客の所在地を基礎とした売上高では、海外が全体の約5割を占める構造となっています。

有機顔料、加工顔料、プラスチック用着色剤、カラーフィルター用材料、インクジェット材料、リチウムイオン電池材料などを製造・販売しています。液晶ディスプレイカラーフィルター用材料は中国で需要が増加した一方、台湾では出荷が低調に推移しました。光半導体材料は中国でスマートフォン向けに販売が拡大しています。
収益は、これらの高機能材料や着色剤の提供から得ています。車載用リチウムイオン電池材料はEV市場の成長鈍化により低調に推移しました。

缶用塗料、樹脂、接着剤、粘着剤、塗工材料、天然材料、メディカル製品などを製造・販売しています。塗工材料では、機能性フィルムがスマートフォンの新モデル向けや中国での拡販により好調に推移しました。半導体関連材料の開発品の採用も拡大しています。
収益は、自動車向け工業用粘着剤やディスプレイ用粘着剤、包装用接着剤、缶用塗料などの提供から得ています。特に中国でのディスプレイ用粘着剤やタイを中心とした缶用塗料の販売が伸長しました。

グラビアインキ、フレキソインキ、グラビアシリンダー製版などを製造・販売しています。国内ではパックご飯や冷食、詰替え包材向けの需要が堅調に推移し、環境対応型製品の拡販も進みました。
収益は、リキッドインキやグラビアシリンダー製版の提供から得ています。海外では東南アジアやインドで堅調に推移しましたが、中国や北米では市況低迷の影響が見られました。

オフセットインキ、金属インキ、印刷機械、印刷機器、プリプレスシステム、印刷材料などを製造・販売しています。国内では情報系印刷市場が縮小する中で、カード向けの需要が増加し、機能性コーティング剤や高感度UVインキの販売が拡大しました。
収益は、各種インキや印刷関連材料の提供から得ています。海外では出版や新聞向けの情報系印刷市場の停滞により、中国や欧州、北米で低調に推移しました。

報告セグメントに含まれない原料販売などの事業や、持株会社であるartienceによる役務提供などを行っています。

同社グループの売上高は、直近5年間で緩やかな増加傾向にありましたが、当連結会計年度は前期からわずかに減少しました。経常利益は変動が見られるものの、当連結会計年度は前期とほぼ横ばいの水準を維持しています。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期に大きく増加しましたが、当連結会計年度は減損損失の計上などにより減少しました。

同社グループの従業員1人あたり売上高（連結）は、前期からわずかに減少しました。一方、従業員1人あたり営業利益（連結）は前期と同水準を維持しています。これは、売上高が微減する中で、営業利益は増加したことによるものです。

artienceグループは、安定した財務基盤を維持しており、本業で着実に資金を生み出しながら、将来に向けた投資も継続しています。これらの状況は、同社グループの経営の安定性を示しています。

artienceグループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の製造業平均と比較して高い水準にあります。これは、同社グループの財務の安定性を示すものです。ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回っていますが、前期から当期にかけては低下しています。手元資金である現金及び預金は前期から減少していますが、一定の残高を維持しています。これらの財務状況は、同社グループが安定した経営基盤を維持していることを示しており、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素となります。

artienceグループのキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローが276億円のプラスとなっています。これは、税金等調整前当期純利益の計上や減価償却費の計上などによる資金の増加が、支払債務の減少や法人税等の支払いなどによる資金の減少を上回ったためです。投資活動によるキャッシュフローは△112億円のマイナスとなっており、有形固定資産の取得による支出などによる資金の減少が主な要因です。一方で、有価証券及び投資有価証券の売却及び償還による収入などによる資金の増加もありました。財務活動によるキャッシュフローは△317億円のマイナスとなっており、長期借入金の返済や自己株式の取得、配当金の支払いなどによる資金の減少が、長期借入れによる収入などを上回った結果です。営業活動によるキャッシュフローから投資活動によるキャッシュフローを差し引いたフリーキャッシュフローは164億円のプラスとなっており、本業で得た資金で投資を賄い、なお余剰資金を生み出している状況を示しています。この資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を行いながら、将来に向けた投資も適切に実施していることを示しており、入社後の安定性や成長性にも期待が持てます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、国内印刷市場の構造的な不況により、印刷インキ用顔料の需要が縮小するリスクを認識しています。また、デジタル化に伴う情報系印刷市場の縮小も、売上高及び利益の低下を早める可能性があります。世界各国で事業を展開しているため、急激な為替変動が同社グループの財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性も指摘されています。

同社グループは、社会環境の変化による人材不足、すなわち人材確保の困難性に関するリスクを認識しています。社員の定着、業務効率化、人材獲得の強化を通じて、このリスクへの対応を図っています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

artienceは、2024年に商号と理念体系を刷新し、新たな価値創造を目指す持株会社です。同社グループは「art」と「science」を融合させ、人々の感性に響く価値を創り出すことを重視しています。

artienceグループは、Corporate Philosophy（経営哲学）として「人間尊重の経営」を掲げています。Brand Promise & Slogan（ブランドプロミス＆スローガン）は「感性に響く価値を創り出し、心豊かな未来に挑む」「Empowering Feeling」です。

同社グループの存在理由は、持続的に輝き続ける未来のために人々が心豊かに暮らすことのできる社会を実現することです。また、自社だけでなくパートナーと協業し、技術や発想を組み合わせて人々の心を充たす美しさ・快さ・安心を届けることを「私たちの役割」と定義しています。

これらの理念体系のもと、artとscienceを融合し磨き上げることで、人々の感性に響く価値を創り出し、心豊かな未来の実現に貢献することを目指しています。

artienceグループは、社員一人ひとりが価値創造と持続的成長の源泉であると捉え、自身の成長を実感できることを目指しています。人材戦略の柱として「主体的なキャリアを歩めるしくみの構築」「多様な人材が活躍できる風土の醸成」「安心して働ける職場環境づくり」を掲げています。

Our Principles（行動指針）では、社員に期待する行動を「core（共創／楽しさ・わくわく／主体性）」「art（好奇心／感性・感謝・感動／多様性）」「science（厳しさ／スピード・挑戦）」の３つの視点で描いています。これらは「感性に響く価値を創りだし、心豊かな未来に挑む」人材を育成するためのものです。

DE&I（多様性・公平性・包摂性）はCorporate Philosophy（経営哲学）「人間尊重の経営」の観点から最優先課題の一つと認識されており、性別や年齢、国籍、障がいの有無などにかかわらず、多様な価値観が尊重される職場環境の実現を推進しています。

artienceグループは、新中期経営計画「artience2027」において、持続可能な経営の実践につながる経営基盤の強化を重点課題としています。特に人的資本については、グローバルでの事業戦略に連動した人材の確保・育成や生産性向上につながる諸施策を進め、強化を図っています。

DE&Iの推進やビジネスアイデアコンテストの実施などを通じて、社員のエンゲージメント向上と挑戦する風土の醸成に取り組んでいます。また、サステナビリティビジョンasv2050/2030や新たに設定したマテリアリティに基づき、環境課題をはじめとした社会的要請に応える取り組みを継続しています。

さらに、事業活動や経営基盤のあらゆる領域へのAI活用を加速させ、製品開発やオペレーションの変革を推進しています。DXを活用したスマートファクトリー化を進め、情報セキュリティに関わる取り組みも強化しています。

artienceは監査等委員会設置会社に移行し、取締役である監査等委員が取締役会における議決権を持つことで監督機能を強化しています。取締役会の過半数を社外取締役が占めており、客観的な視点による経営監督が図られています。

同社グループは、TOPPANホールディングスを筆頭株主とし、複数の信託銀行や同社グループの社員持株会、取引先持株会が上位株主として名を連ねています。事業会社や機関投資家、そしてグループ内の関係者が資本を構成しており、多様なステークホルダーに支えられている資本構成となっています。

同社の役員は11名（男性8名・女性3名）で構成され、女性役員比率は27.3%です。代表取締役社長グループＣＥＯは髙島悟氏が務めています。社外取締役比率は63.6%です。

社外取締役は、安達知子氏（元愛育病院院長）、藤本欣伸氏（西村あさひ法律事務所パートナー）、立藤幸博氏（元三菱製紙代表取締役社長）、小杉乃里子氏（ブリティッシュ・スクール・イン東京ファイナンスディレクター）、横井裕氏（元特命全権大使中華人民共和国駐箚・監査等委員）、木村恵子氏（安西法律事務所入所・監査等委員）、松本実氏（松本実公認会計士事務所開設・監査等委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役である監査等委員が取締役会における議決権を持つことで監督機能を強化しています。取締役会の過半数を社外取締役が占めており、客観的な視点による経営監督が図られています。

同社グループの役員報酬制度は、経済情勢や経営成績とのバランス、優秀な経営者の確保、持続的成長の動機づけ、業績連動性、そして公正性と透明性を重視した5つの基本ポリシーに基づいています。取締役（社外取締役および監査等委員である取締役を除く）の報酬は、固定報酬である基本報酬、短期インセンティブとしての業績連動報酬、中長期インセンティブとしての譲渡制限付株式報酬で構成されています。社外取締役および監査等委員である取締役の報酬は、その職責と役割に鑑み、固定報酬としての基本報酬のみとなっています。

なお、人数および報酬の総額には、事業年度中に退任した役員を含みます。

個人別報酬が開示されている役員は、髙島悟氏（1.02億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。