※本記事は、株式会社CGSホールディングス(旧会社名 株式会社C&Gシステムズ) の有価証券報告書(2025年12月期、2025年1月1日 ~ 2025年12月31日、2026年3月24日 提出)の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。
1. 企業概要:どんな会社?
CGSホールディングスは純粋持株会社であり、単体従業員数は16名、グループ連結従業員数は299名です。
同社グループは、CAD/CAMシステムの開発・製造・販売およびこれらに付帯する保守サービス、並びに金型の製造・販売・請負を事業として展開しています。連結子会社8社とともに、製造業向けのソリューションを提供しています。
主な国内グループ会社は、C&Gシステムズ、NDESなどです。
2025年4月1日には純粋持株会社体制へ移行し、CAD/CAMシステム等事業を新設会社に分割する組織再編を実施しました。また、同年10月1日には株式会社NDESをグループ化しています。
2. 給与と働き方:どんな環境で働く会社か?
同社グループは、金属加工分野におけるCAD/CAMシステム等の提供を通じて、世界のモノづくりを支える事業を展開しています。持株会社体制への移行に伴い、グループ全体での人材マネジメントと育成に注力する方針を示しています。専門性の高い人材の獲得と育成を重視し、多様な働き方を推進する環境整備にも取り組んでいます。
■(1) 給与水準と在籍傾向:平均年間給与・勤続年数・年齢
同社単体の平均年齢は42.8歳、平均勤続年数は14.3年となっており、比較的長く勤める従業員が多い傾向が見られます。これは、同社が専門性の高い事業領域で培ってきたノウハウを活かし、安定したキャリア形成を支援していることを示唆しています。
なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。
| 項目 | 数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 5,609,000円 |
| 平均勤続年数 | 14.3年 |
| 平均年齢 | 42.8歳 |
| 単体従業員数 | 16人 |
| 連結従業員数 | 299人 |
| 単体のグループ内比率 | 5.4% |
同社グループは、従業員の退職給付制度として、確定給付型(給与や勤続年数に応じて給付額が決まる)と確定拠出型(会社が拠出した資金を従業員が運用する)の両方を採用しています。これらの制度は、同社および一部の連結子会社に適用されています。
退職一時金制度も採用されています。ただし支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。
退職給付債務は16.6億円、年金資産は2.8億円となっています。
■(2) 人材戦略と報酬制度:育成方針と給与の決め方
同社グループは、「生産性の限界に挑戦する」という企業理念と「グローバル・ニッチ・トップ」というグループビジョンのもと、お客様の事業生産性向上を通じて持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。この目標達成のため、お客様の事業と業界を深く理解し、高度な知見を備えた人材の獲得と育成を重要視しています。
特に、CAD/CAM開発の技術力と金属加工の深い知識を持つ「スペシャリスト人材」の継続的な育成に力を入れています。また、将来の労働力確保に向けて、属性にとらわれない新卒・中途採用や中核人材の登用を積極的に行っています。
女性活躍推進法に基づき、女性が多様な働き方で活躍できる場を広げる取り組みも進められています。管理職候補者やスペシャリスト人材の育成強化のため、最適な研修メニューの検討も行われています。さらに、ワークライフバランスの実現に向けた両立支援制度、育児短時間勤務制度、リモートワークの導入など、時間と労働環境の多様化も推進されています。
■(3) 人的資本データ:多様性と働き方に関する指標
有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。
法定開示
提出会社単体の法定開示データは、女性活躍推進法および育児介護休業法の規定による公表義務の対象ではないため、開示されていません。
連結子会社の法定開示
主要事業会社3社の数値のみ掲載します。
▼ 株式会社C&Gシステムズ
男性労働者の育児休業取得率および労働者の男女の賃金の差異は、公表項目として選択していないため記載を省略しています。
| 指標 | 数値 |
|---|---|
| 管理職に占める女性労働者の割合 | 5.3% |
育児・介護支援
主要な事業を営む会社を対象とした集計値です。
| 指標 | 実績(当連結会計年度) | 目標 |
|---|---|---|
| 男性労働者の育児休業取得率 | - | 50.0% |
人材育成・エンゲージメント
主要な事業を営む会社を対象とした集計値です。
| 指標 | 実績(当連結会計年度) | 目標 |
|---|---|---|
| スペシャリスト人材 | 15.1% | 25.0% |
健康・安全
主要な事業を営む会社を対象とした集計値です。
| 指標 | 実績(当連結会計年度) | 目標 |
|---|---|---|
| 有休消化率 | 65.1% | 100.0% |
3. 事業の構造:どんなビジネスをしている会社か?
CGSホールディングスグループは、CAD/CAMシステムの開発・製造・販売とこれらに付帯する保守サービス、および金型の製造・販売・請負を主軸とする事業を展開しています。製造業のDX化を推進するソリューションと、金型製造の両面から収益を上げています。
■(1) 事業内容と収益モデル:何で利益を上げているか
同社グループは、製造業向けにCAD/CAMシステムを提供し、その開発から販売、保守サービスまでを一貫して手掛けています。また、自動車部品用の金型製造請負も行い、幅広い製造業のニーズに応えています。CAD/CAMシステム事業では、製品販売に加えて保守サービスによる継続的な収益も特徴です。金型製造事業は、主に海外調達によるファブレス方式で請負を行っています。当連結会計年度の売上高は、日本が最も大きく、米国やアジア地域からの売上も一定の割合を占めています。
CAD/CAMシステム等事業
CAD/CAMシステムの製造および販売、サブスクリプション契約による販売、当該ソフトウェアに対する保守サービスの提供、当該ソフトウェアをインストールするためのPC等のハードウェアの販売、受託開発を行っています。収益は、ソフトウェアやハードウェアの販売、初年度保守や更新保守、サブスクリプション契約、その他サービス、受託開発から得ています。運営は、CGS、C&Gシステムズ、NDES、CGS NORTH AMERICA INC.(CANADA)、CGS ASIA CO.,LTD.が行っています。当連結会計年度の売上は前期から増加しています。
金型製造事業
主に自動車部品用金型を海外調達し販売するファブレス方式の金型製造請負を行っています。収益は、金型請負から得ています。運営は、Tritech International,LLCが行っています。当連結会計年度の売上は前期から大幅に増加しています。
| セグメント | 売上高(2024年12月期) | 売上高(2025年12月期) |
|---|---|---|
| CAD/CAMシステム等事業 | 34.8億円 | 41.3億円 |
| 金型製造事業 | 4.5億円 | 8.5億円 |
■(2) 業績トレンド:直近の売上・利益の推移
同社グループの連結業績は、過去5期間において変動が見られますが、当連結会計年度は売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前期から大きく増加しています。特に親会社株主に帰属する当期純利益は、前期から大幅な増加となりました。
| 項目 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 37.4億円 | 44.2億円 | 38.3億円 | 39.3億円 | 49.8億円 |
| 経常利益 | 3.8億円 | 5.1億円 | 1.5億円 | 2.2億円 | 3.9億円 |
| 経常利益率 | 10.1% | 11.6% | 3.9% | 5.6% | 7.8% |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2.2億円 | 2.9億円 | 68百万円 | 1.2億円 | 2.6億円 |
| 1株当たり当期純利益(円) | 23.04 | 30.92 | 7.20 | 12.83 | 27.78 |
■(3) 収益性と生産性:1人あたりの稼ぐ力を見る
同社グループの従業員1人あたり売上高(連結)は、前期から当期にかけて増加しています。また、従業員1人あたり営業利益(連結)も前期から当期にかけて増加しており、同社グループ全体の生産性が向上している傾向が見られます。これらの指標の改善は、組織の効率化や事業活動の成果が従業員一人ひとりの貢献に結びついていることを示しています。
| 指標 | 2024年12月期(前期) | 2025年12月期(当期) |
|---|---|---|
| 従業員1人あたり売上高(連結) | 16.0百万円 | 16.7百万円 |
| 従業員1人あたり営業利益(連結) | 0.6百万円 | 1.1百万円 |
4. 経営の安定性:どれくらい安心して働けそうか?
CGSホールディングスグループの財務状況は、本業で安定した資金を生み出し、将来に向けた投資も行いつつ、余剰資金を確保している状態を示しています。この状況は、同社グループが堅実な経営基盤を築いていることを示しています。
■(1) 財務基盤:自己資本と手元資金の厚み
CGSホールディングスグループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の製造業平均と同程度の水準にあり、堅実な経営姿勢を示しています。ROE(自己資本利益率)はプライム市場平均を下回っていますが、前期からは改善しています。手元資金として十分な現金及び預金を確保しており、事業運営の安定性につながっています。
| 指標 | 2024年12月期(前期) | 2025年12月期(当期) |
|---|---|---|
| 純資産 | 32.3億円 | 35.1億円 |
| 自己資本比率 | 52.8% | 47.2% |
| ROE(自己資本利益率) | 3.9% | 8.1% |
| 現金及び預金 | 28.7億円 | 27.8億円 |
■(2) キャッシュフロー:事業・投資・財務の資金の流れ
CGSホールディングスグループのキャッシュフローは、本業の営業活動で安定的に資金を生み出している状況です。当期は税金等調整前当期純利益等により収入となり、前期から増加しています。投資活動によるキャッシュフローは、投資有価証券の取得等により支出となっており、前期に比べて支出が増加しています。財務活動によるキャッシュフローは、配当金の支払等により支出となり、前期から減少しています。
営業活動による資金流入が投資活動による資金流出を上回っており、フリーキャッシュフローはプラスとなっています。これは、同社グループが本業で稼いだ資金で投資を行い、さらに余剰資金を確保できている状態を示しています。このキャッシュフローの状況は、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来の成長に向けた投資も行っていることを示しており、雇用や給与の安定性にもつながる傾向にあると言えます。
| 項目 | 2024年12月期(前期) | 2025年12月期(当期) |
|---|---|---|
| 営業CF | 2.1億円 | 2.5億円 |
| 投資CF | △1.2億円 | △1.7億円 |
| 財務CF | △1.2億円 | △1.1億円 |
| フリーCF(営業CF+投資CF) | 89百万円 | 88百万円 |
■(3) 事業リスクと雇用への影響:転職時に押さえたいポイント
① 継続企業の前提に関するリスク
継続企業の前提に関する特記事項はありません。
② 事業構造・収益性に関するリスク
CGSホールディングスグループは、国内経済の動向により事業が影響を受ける可能性を認識しています。金型を中心とする製造業の設備関連投資が減少した場合、業績および財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
また、開発競争が激化する中で製品競争力が希薄化し、競合製品との間で価格競争に巻き込まれるリスクも存在します。同社グループは、より高度な機能強化を継続して行うことでこのリスクに対応しています。
③ 人材・組織に関するリスク
CGSホールディングスグループは研究開発型の事業を営んでおり、研究開発活動を担う要員の確保や人材育成の遅れがリスクとして挙げられています。これらの課題により、製品および技術サービスの競争力が低下し、業績に影響を及ぼす可能性があります。同社グループは、研究開発専門部署を立ち上げ、人材の確保と教育に注力することでリスク低減に努めています。
④ 雇用安定性・リストラ
解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。
5. ビジョンと企業風土:どんな組織を目指している会社か?
CGSホールディングスグループは、「生産性の限界に挑戦する」という企業理念のもと、製造業のDXを推進し、グローバルなニッチトップを目指す企業グループです。お客様の満足と安心を第一に、技術革新と創造力を重視する企業文化を育んでいます。
■(1) 経営理念とビジョン:会社はどこを目指しているか
同社グループは、「生産性の限界に挑戦する」を企業理念とし、グループビジョンを「グローバル・ニッチ・トップ」としています。
2025年4月より純粋持株会社体制へ移行し、CAD/CAM業界トップシェアの企業グループとなりました。
今後はCAD/CAMメーカーとしての技術革新を中核に据え、「製造業DXインテグレーター」へと進化することを目指しています。
日本のモノづくり技術を東アジアやASEAN地域に浸透させ、その後欧米市場へのグローバル展開を進めることで、さらなる企業価値の向上を目指しています。
■(2) 企業風土:大切にしている価値観とカルチャー
同社グループは、企業理念「生産性の限界に挑戦する」とグループビジョン「グローバル・ニッチ・トップ」の実現に向け、以下の4項目を活動方針としています。
「お客様の満足と安心を第一主義とする」こと、そして「経営資源を効果的に活用し、継続的発展を図る」ことを重視しています。
また、「笑顔を絶やさず信念と希望に満ちた行動を続ける」こと、さらに「豊かな創造力を育み働く喜びを持てる企業文化を創る」ことを大切にしています。
サステナビリティを意識した経営を行い、持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。
■(3) 経営課題と今後の重点テーマ
同社グループは、持株会社体制への移行に伴い、事業のサステナビリティへの取り組みを強化しています。
具体的には、お客様の事業を深く理解し、業界に関する深い知見を備えた「スペシャリスト人材」の獲得と育成を人的資本経営の重点課題としています。
また、社内DXの推進により業務改革を進め、企業文化とビジネスの革新を通じて競争力強化を図っています。
研究開発では、製造現場の省力化に対応するため、AIや自動化技術をCAD/CAMシステムに搭載可能な高付加価値機能として開発を推進しています。
さらに、ASEAN圏を中心に海外市場への展開を強化し、販路拡大を目指しています。
6. 経営体制とガバナンス:誰がどう会社を動かしているか?
CGSホールディングスは監査等委員会設置会社であり、取締役会が業務執行の監督機能を強化する体制を採用しています。
■(1) 株主構成:誰に支えられている会社か
CGSホールディングスの筆頭株主は山口クリエイトであり、同社の取締役会長である山口修司氏が代表取締役社長を務める関連会社です。上位株主には、創業家関係者やその関連会社が複数名を占めており、同社の経営に一定の影響力を持つ資本構成となっています。その他、日本生命保険相互会社のような機関投資家やCGSグループ従業員持株会も主要な株主として名を連ねています。
| 株主名 | 持株比率 |
|---|---|
| 山口クリエイト | 17.23% |
| 日本生命保険相互会社(常任代理人日本マスタートラスト信託銀行) | 4.73% |
| CGSグループ従業員持株会 | 3.34% |
発行済株式(自己株式を除く。)の総数に対する所有株式数の割合については、小数点第3位以下を切り捨てて記載されています。
同社は2025年12月31日現在で、自己株式100千株を所有しています。
■(2) 経営陣の経歴:どんな人たちが会社を率いているか
同社の役員は9名(男性9名・女性0名)で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長は塩田聖一氏が務めています。社外取締役比率は22.2%です。
| 氏名 | 役職 | 主な経歴 |
|---|---|---|
| 山口 修司 | 取締役会長(代表取締役) | 1981年コンピュータエンジニアリング入社、1985年同社代表取締役社長。2007年同社代表取締役会長、2012年同社代表取締役会長より現職。 |
| 塩田 聖一 | 取締役社長(代表取締役) | 1982年コンピュータエンジニアリング入社、1993年同社取締役開発部部長。2007年同社取締役、2012年同社代表取締役社長より現職。 |
| 伴野 裕之 | 常務取締役 | 2004年グラフィックプロダクツ入社、2010年同社執行役員開発本部本部長。2012年同社常務取締役開発本部長、2025年同社常務取締役より現職。 |
| 寺﨑 和彦 | 取締役 | 1989年グラフィックプロダクツ入社、2007年同社取締役。2012年同社取締役海外営業本部長、2025年同社取締役より現職。 |
| 春日 勝人 | 取締役 | 1990年グラフィックプロダクツ入社、2011年同社執行役員中西日本営業部部長。2014年同社取締役国内営業本部長、2025年同社取締役より現職。 |
| 小島 利幸 | 取締役管理統括部長 | 1995年コンピュータエンジニアリング入社、2005年同社総務課課長。2017年同社執行役員管理統括部長、2018年同社取締役管理統括部長より現職。 |
社外取締役は、橋本光氏(元東京証券取引所執行役・監査等委員)、影山隆雄氏(影山事務所代表・監査等委員)です。
同社は監査等委員会設置会社であり、社外取締役が中立的かつ客観的な立場から取締役の職務執行の監督および監査を行っています。
■(3) 役員報酬の仕組み:経営責任とインセンティブの設計
CGSホールディングスでは、企業価値の持続的な向上と株主利益との連動を重視した報酬体系を採用しています。基本報酬に加えて、業績連動報酬や株式報酬制度を導入し、取締役が株価変動による利益・リスクを株主と共有することで、中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意識を高めることを目指しています。報酬の種類ごとの比率の目安は、基本報酬が8.5、業績連動報酬等が1、非金銭報酬等が0.5となっています。監査等委員である取締役の報酬は、監査等委員の協議によって決定されています。
| 区分 | 人数 | 総額 | 1人あたり平均 |
|---|---|---|---|
| 取締役(監査等委員及び社外除く) | 6名 | 1.6億円 | 25.9百万円 |
| 監査等委員(社外除く) | 2名 | 6百万円 | 2.9百万円 |
| 社外役員 | 3名 | 5百万円 | 1.7百万円 |
なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)に対する非金銭報酬等の総額の内訳は、当事業年度に計上した役員向け株式交付信託に係る役員株式給付引当金繰入額5,731千円です。
※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。



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