【平均年収555万円】グリーンランドリゾート 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、グリーンランドリゾート株式会社 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月26日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

グリーンランドリゾートは、遊園地・ゴルフ・ホテルのレジャー事業を主軸に展開しています。また、不動産の売買・賃貸を行う不動産事業や、土木工事受注および建設資材の製造・販売・運搬を行う土木・建設資材事業も手掛けています。

単体従業員数は72名、連結従業員数は209名です。セグメントは遊園地事業、ゴルフ事業、ホテル事業、不動産事業、土木・建設資材事業の5つです。

主な国内グループ会社は、グリーンランド開発（遊園地事業・土木・建設資材事業）、空知リゾートシティ．３（遊園地事業・ホテル事業）、有明リゾートシティ．３（ホテル事業）などです。

グリーンランドリゾートは、レジャー事業を中心に多様な事業を展開する企業です。同社グループは、従業員一人ひとりの成長と働きがいを重視し、多様な人材が活躍できる環境づくりに注力しています。安定した事業基盤のもと、従業員の定着を促し、働きやすい職場環境の整備に取り組んでいることがうかがえます。

グリーンランドリゾートでは、平均年齢と平均勤続年数から、比較的若手から中堅層が中心となって活躍し、一定の定着が見られる職場環境であることがうかがえます。多様な事業を展開する中で、従業員が長期的にキャリアを築けるような基盤が整備されていると考えられます。

同社グループは、給与や勤続年数に応じて給付額が決まる確定給付型の退職給付制度を設けています。この制度は同社および連結子会社を対象としています。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。年金資産は4億4,728万円となっています。

グリーンランドリゾートは、「夢や感動を与える企業」として、多様な人材を最も大切な経営資源と位置づけ、人的資本経営の推進を重視しています。従業員一人ひとりの能力や個性を最大限に発揮できるよう、「働きやすさ」と「働き甲斐」の向上に向けた施策に取り組んでいます。

具体的には、各種研修や適切なジョブローテーションを通じて従業員の成長機会を提供し、新たなチャレンジを支援する制度や風通しの良い企業風土の醸成を図っています。また、新たな人事考課システムの導入や定期的な1on1ミーティングにより、目標達成度合いの明確化とモチベーション向上を促しています。

労働環境の改善では、有給の特別休暇制度である「リフレッシュ休暇」の導入による年間休日数拡大や、DX化による年間総実労働時間短縮に取り組んでいます。さらに、定期的な外部講師研修やeラーニング制度、若手層によるプロジェクトチームの設置を通じて、人材育成と自己研鑽を促進しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ 有明リゾートシティ株式会社

男性労働者の育児休業取得率は、対象者がいないため「-」と表示されています。

グリーンランドリゾートは、遊園地、ゴルフ、ホテルのレジャー事業を主軸に、不動産事業、土木・建設資材事業を展開する企業です。同社グループは、多様な事業を通じて収益を上げています。

同社グループは、レジャー施設運営を核としつつ、不動産や建設資材といった多角的な事業を展開しています。各事業がそれぞれの特性に応じた収益源を持ち、グループ全体の安定に貢献しています。

遊園地、スキー場などの経営・運営を行っています。九州の『グリーンランド』では、人気アニメイベントや花火物語、新規アトラクションの導入、飲食・物販店舗のリニューアルを通じて集客を図っています。北海道の遊園地やスキー場では、キャラクターショーや野外音楽フェス、新アトラクション導入、バラ園や色彩館でのイベント開催など、魅力向上に努めています。
収益は、施設利用料やイベント収入、物販などから得ています。前期と比較して売上高は減少しています。

ゴルフ場の経営・運営を行っています。『グリーンランドリゾートゴルフコース』、『大牟田ゴルフ場』、『広川ゴルフ場』の3つのゴルフ場を運営し、オープンコンペの開催、料金改定、予約枠の拡大、コース整備やクラブハウスの改修に注力しています。また、韓国でのゴルフ会員権販売も再開しています。
収益は、プレー料金や会員権販売、施設利用料などから得ています。前期と比較して売上高は増加しています。

ホテルの経営・運営を行っています。『ホテルブランカ』、『ホテルヴェルデ』、『ホテルサンプラザ』、『北村温泉ホテル』を運営し、遊園地やゴルフ場のオフィシャルホテルとしての特典を打ち出し、オンライン旅行代理店（OTA）を活用した集客や、料飲部門の強化、宴会イベントの開催に取り組んでいます。
収益は、宿泊料や飲食、宴会収入などから得ています。前期と比較して売上高は減少しています。

不動産の賃貸や売買を行っています。グリーンランドリゾートエリアにおける既存テナントの賃料改定などにより、収益を上げています。
収益は、賃貸収入や不動産売買などから得ています。前期と比較して売上高は増加しています。

土木工事の受注、建設資材の製造・販売・運搬などを行っています。バイオマス火力発電所への燃料投入業務が堅調に推移しています。
収益は、土木工事の請負や建設資材の販売などから得ています。前期と比較して売上高は増加しています。

同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は緩やかな増加傾向にあります。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は、一時的な損失計上後に大きく回復し、その後はやや減少する動きとなっています。直近の連結会計年度では、売上高は前期から増加したものの、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも前期から減少となりました。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は前期からわずかに減少し、従業員1人あたりの営業利益も前期から減少しています。これは、売上高の増加に対して利益が減少したことや、従業員数の増加が影響していると考えられます。これらの指標は、組織全体の効率性や収益創出力の傾向を示しています。

グリーンランドリゾートは、本業で安定した資金を生み出しつつ、将来に向けた投資を積極的に行っている状況です。これにより、事業の成長と財務基盤の強化を目指していることがうかがえます。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の非製造業平均と比較して高い水準にあります。これは、安定した経営基盤を示していると言えます。一方で、ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回る水準で推移しています。手元資金である現金及び預金は増加傾向にあり、事業運営に必要な流動性を確保している状況です。これらの財務状況は、従業員の雇用や給与の安定性にも影響を与える要素となります。

同社グループのキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローがプラスで推移しています。これは主に、税金等調整前当期純利益及び減価償却費の計上によるものです。一方で、投資活動によるキャッシュフローは、有形固定資産の取得により支出が大幅に増加しました。その結果、フリーキャッシュフローはマイナスとなっています。これは、本業で得た資金を上回る規模で、将来の成長に向けた積極的な投資を行っている状況を示しています。財務活動によるキャッシュフローは、短期借入金の純増と長期借入れによる収入の増加によりプラスとなりました。これらの資金の流れは、同社グループが事業拡大と成長戦略を推進していることを示しており、将来的な雇用安定性や給与水準にも影響を与える可能性があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、国内市場に大きく依存しており、景気の後退やそれに伴う需要の減少、消費動向に影響を与える不測の事態が発生した場合、経営成績及び財務状況に影響を与える可能性があります。また、台風や降雨・降雪などの悪天候、大規模災害、感染症の蔓延は、遊園地・ゴルフ・ホテル事業が基幹である同社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

グリーンランドリゾートは、「ココロを『みどり』でいっぱいに。」を合言葉に、お客様に夢や感動を提供することを最重要課題としています。地域社会への貢献と持続可能な成長を目指し、多様な事業を展開する同社グループのビジョンと企業風土を見ていきましょう。

グリーンランドリゾートグループは、「ココロを『みどり』でいっぱいに。」を企業理念のキャッチコピーとして掲げています。お客様に夢や感動を提供することを最重要課題とし、スタッフ一人ひとりが柔軟な発想と実行力で新しい付加価値を創出することに重点を置いています。

日々変化する顧客ニーズや消費動向に対応し、事業の競争力を高めることで業績向上を目指しています。また、社会的責任を自覚し、法令遵守と倫理に基づいた企業活動を通じて、地域発展に貢献し、すべてのステークホルダーから「信頼」される企業を目指しています。

グリーンランドリゾートグループは、「ココロを『みどり』でいっぱいに。」をキャッチコピーに、お客様に夢や感動を提供し続けることを大切にしています。柔軟な発想と実行力で新しい付加価値を創出する企業風土です。

企業としては、社会的責任を自覚し、法令遵守と倫理に基づいた企業活動を実践しています。地域発展への貢献に努め、すべてのステークホルダーから信頼される企業を目指しています。

自ら考え、チャレンジ精神をもって自発的に行動できる人材の獲得・育成を重視し、多様な人材が能力や個性を最大限に発揮できる風土の醸成を図っています。社内アイディア募集制度を通じて、自由な提案を促し、従業員のやりがいを促進しています。

グリーンランドリゾートグループは、「中期経営計画2026」の最終年度において、企業価値向上を目指しています。その中で、組織・文化・人材・社会的責任に関わる重点テーマとして、いくつかの取り組みを推進しています。

具体的には、DX推進による顧客満足度向上と業務効率化に取り組んでいます。また、賃上げや福利厚生制度の拡充を通じて従業員エンゲージメントの向上を図っています。

将来に向けた人財基盤の強化として、女性管理職の育成を進めています。さらに、同社グループの事業特性を活かした社会貢献活動や、環境負荷の少ない脱炭素電力の購入など、環境への配慮も重点テーマとしています。

グリーンランドリゾートは監査役会制度を採用しており、取締役会と監査役会を通じて経営の健全性・公平性・透明性を図っています。また、指名・報酬委員会を設置し、コーポレート・ガバナンスの充実化に努めています。

グリーンランドリゾートの筆頭株主は西部ガスホールディングスであり、同社グループが上位株主として名を連ねています。その他、金融機関や事業会社が主要株主として同社を支える構成となっています。西部ガスホールディングスは間接所有を含め、同社の議決権の24.39%を所有しています。

同社の役員は11名（男性10名・女性1名）で構成され、女性役員比率は9.0%です。代表取締役社長は松野隆徳氏が務めています。社外取締役比率は28.6%です。

社外取締役は、山下秋史氏（西部ガスホールディングス顧問）、大塚晶子氏（九州フィナンシャルグループ執行役員・肥後銀行取締役監査等委員）です。

同社は監査役会設置会社であり、社外取締役および社外監査役による客観的かつ中立的な経営監視機能を備えることで、経営の透明性と公正性を確保しています。

グリーンランドリゾートの役員報酬は、常勤取締役に対しては固定報酬である基本報酬と短期的な業績連動報酬である賞与で構成されています。社外取締役には基本報酬のみが支払われます。賞与は連結経常利益を業績指標とし、個人評価も加味して算定されます。監査役の報酬は、監査役間の協議により決定されています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。また、総額には期中に退任した役員の報酬が含まれます。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。