【平均年収952万円】ペプチドリーム 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、ペプチドリーム株式会社 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は IFRS です。

ペプチドリームグループは、独自の創薬開発プラットフォームシステムであるPDPSを活用した創薬開発事業と、100%子会社であるPDRファーマによる放射性医薬品事業を展開しています。医薬品等の研究・開発・製造・販売に従事しています。

単体従業員数は169名、連結従業員数は645名です。セグメントは創薬開発事業、放射性医薬品事業の2つです。

主な国内グループ会社は、ペプチドリーム、ＰＤＲファーマなどです。

ペプチドリームは、革新的な医薬品の創出を目指す研究開発型の企業であり、その事業特性から専門性の高い人材が活躍する環境がうかがえます。従業員の専門性や多様性を重視し、イノベーションを継続的に生み出すための働き方を推進していることが特徴です。

同社では、平均勤続年数と平均年齢から、比較的若く専門性の高い人材が定着し、キャリアを築いている傾向が見られます。

同社グループは、従業員の退職給付制度として確定拠出制度と確定給付制度を採用しています。確定給付型は給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度、確定拠出型は会社が拠出した資金を従業員が運用する制度です。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

ペプチドリームは、「医療のあり方や患者さんの人生に変革をもたらす次世代医薬品の創出」というミッションのもと、イノベーション実現のための人材・組織の向上を重視しています。特に「高い専門性・情熱・誠実」の3つのバリューを柱とする10の行動指針を共有し、コーポレートカルチャーとして根付いた人・組織の実現を目指しています。

人財育成においては、ペプチド創薬のグローバルハブとしてのポジション確立・強化のため、専門性の獲得と向上に注力しています。具体的には、高度専門家や海外勤務経験者の採用強化、各領域での専門性追求を後押しするエキスパート・キャリアトラックの整備、そして研究者同士が学び合うResearch Presentation Dayや能力開発サポート制度（Self-Development support制度）の運用を進めています。

人財の多様性からのイノベーションも重要なテーマであり、国籍・人種・性別・年齢などの属性に捉われず、専門性やサイエンティフィックな感性の多様性を重視したジョブ型の採用・登用を行っています。チームワークやロールモデルを重視した人事制度として、Values & Behaviorsを中核においた人事評価や報酬制度を役員から従業員まで一貫して運用しています。また、定期的なエンゲージメントサーベイを通じて組織の状態を可視化し、コミュニケーション促進に活用しています。

サステナブルな働き方として、メリハリある働き方の促進とライフイベントのサポートにも取り組んでいます。フレックスタイム制の採用や年2回の長期休暇を組み入れたカレンダー運用により、オン・オフを明確にしたワークスタイルを推奨しています。また、育休取得の積極的な支援、短時間正社員制度、育児介護短時間サポート手当の独自導入など、ライフイベントとキャリアの両立を支援する制度を整備しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。パート・有期労働者には男性社員がいないため、男女の賃金の差異（パート・有期労働者）は開示されていません。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ＰＤＲファーマ株式会社

ペプチドリームは、独自の創薬開発プラットフォームシステムを活用した創薬開発事業と、放射性医薬品事業を展開しています。医薬品等の研究・開発・製造・販売を通じて、人々の健康に貢献しています。

同社グループは、独自の創薬開発プラットフォームシステム「PDPS」を中核とした創薬開発事業と、診断用・治療用放射性医薬品の研究開発、製造販売を行う放射性医薬品事業の二つの報告セグメントで事業を展開しています。当連結会計年度においては、創薬開発事業の売上収益が前期から大きく減少した一方で、放射性医薬品事業の売上収益は着実に増加しました。

この事業では、独自の創薬プラットフォームシステムであるPDPSを活用し、創薬共同研究開発、PDPSの技術ライセンス供与、戦略的提携による自社パイプラインの拡充を進めています。
収益は、PDPSライセンスに係る契約一時金、マイルストーンフィー、ロイヤルティーによる収入、および研究開発業務提供に係る研究開発支援金から得ています。当連結会計年度は、マイオスタチン阻害薬の導出一時金が見送られたことや、一部マイルストーンフィー、新規提携に伴う一時金等の契約締結時期の期ずれが発生し、売上収益が前期から大幅に減少しました。

この事業では、がんや脳の異常蓄積等の病変を画像で検査する診断用放射性医薬品と、がん領域を中心とした治療用放射性医薬品の研究開発、製造販売を行っています。
収益は、診断用放射性医薬品や治療用放射性医薬品等の製品販売から得ています。運営は、ＰＤＲファーマが行っています。当連結会計年度は、新製品の販売や既存製品の適応追加等により、売上収益が前期から増加しました。

同社グループの売上収益は、当連結会計年度において日本が最も大きな割合を占めています。主要な顧客としては、当連結会計年度は公益社団法人日本アイソトープ協会からの売上収益が全体の過半数を占めています。前期はNovartis Pharma AGからの売上収益が全体の過半数を占めていました。

同社グループの過去5期間の業績推移を見ると、売上収益は第19期に大きく増加しましたが、当連結会計年度である第20期には大幅な減少となりました。これに伴い、税引前利益および親会社の所有者に帰属する当期利益も、第19期には大きく伸長したものの、当連結会計年度には損失を計上する結果となっています。当連結会計年度の売上収益の減少は、創薬開発事業における導出契約の一時金が見送られたことや、マイルストーンフィー等の契約締結時期の期ずれが主な要因です。営業活動によるキャッシュ・フローも、前期の収入から当連結会計年度は支出に転じています。

同社グループの従業員1人あたり売上収益（連結）は、前期と比較して当期は減少しました。また、従業員1人あたり営業利益（連結）も、前期の利益から当期は損失に転じています。これらの指標は、当連結会計年度における売上収益の減少と営業損失の計上が影響していると考えられます。

同社グループの財務状況は、事業活動や投資活動において資金の支出が先行する成長投資フェーズにあることを示しています。これは、将来に向けた積極的な事業展開を行っている現在の同社グループの姿を反映しています。

同社グループの財務基盤を見ると、自己資本比率は当期で66.9%となっており、プライム市場の製造業平均（46.8%）と比較して高い水準を示しています。これは、財務の健全性が保たれている状態です。一方で、ROE（自己資本利益率）は当期で△6.9%となり、プライム市場平均（9.4%）を下回っています。手元資金である現金及び現金同等物は当期末で287億円を確保していますが、前期からは減少しています。

同社グループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは、当期に税引前損失の計上や法人所得税の支払いにより、133億円の支出となりました。これは前期の238億円の収入から大きく減少しています。投資活動によるキャッシュフローも、投資有価証券や有形固定資産の取得により、当期は△20.5億円の支出となりました。

その結果、事業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは、当期に△153億円のマイナスとなっています。財務活動によるキャッシュフローも、長期借入金の返済や自己株式の取得により、当期は△40.6億円の支出となりました。全体として資金の流出が続いている状況であり、今後の事業展開や資金調達の動向が、雇用や給与の安定性に影響を与える可能性があります。

同社グループは、当連結会計年度に営業損失を計上した結果、シンジケートローン契約に付されている財務制限条項に抵触しています。しかし、当該シンジケートローン契約のリファイナンス契約を締結済みであることから、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断されています。

同社グループの創薬開発事業は、パートナーとの共同研究開発契約から計上される収益に大きく依拠しています。パートナーの研究開発の進捗や方針変更があった場合、同社グループの収益に影響を及ぼす可能性があります。また、国際会計基準（IFRS）における収益認識基準の適用により、監査法人との協議の結果、想定と異なる収益認識が必要となった場合、年間の売上額が大きく変動するリスクがあります。

同社グループは、事業展開のために高い専門性や能力を持つグローバル人材の採用・育成・確保が必要であると認識しています。しかし、優秀な人材の数は有限であり、流動性が高まっている傾向にあるため、人的資本が十分に確保できないリスクがあります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ペプチドリームは、革新的な医薬品の創出を通じて、医療と患者さんの人生に変革をもたらすことを目指しています。高い専門性と情熱、誠実さを基盤とした企業風土を醸成し、グローバルな製薬企業への進化を追求しています。

同社グループは、「医療のあり方や患者さんの人生に変革をもたらす次世代医薬品の創出」をミッションとして掲げています。独自の世界最先端創薬プラットフォームシステムであるPDPS®を基盤に、革新的医薬品の研究開発を主導し、グローバルヘルスケアおよび医療技術の発展に寄与しています。

放射性医薬品（RI）領域とNon-RI領域の二つの戦略領域で事業を展開しており、Non-RI領域ではペプチド医薬品、ペプチド-薬物複合体（PDC）、多機能ペプチド複合体（MPC）の創薬におけるリーディング・カンパニーを目指しています。

長期ビジョンとして「革新的な次世代医薬品を世界中の患者さんに提供するグローバル製薬企業」への成長を掲げ、ペプチド創薬の成果を臨床、そして市場へとつなげていくことを目指しています。

ペプチドリームでは、「高い専門性・情熱・誠実」の3つのバリューを柱とする10の行動指針を全役職員で共有し、コーポレートカルチャーとして根付かせることを目指しています。

創薬開発においては、患者さんを忘れず、困難な課題にも粘り強く考え努力し、失敗を恐れずにクリエイティブなリスクを歓迎するマインドセットを重視しています。また、各領域の専門家が「情熱」を持ち、社内外・国内外を問わず協働することを促しています。

互いの専門性や仕事を尊重し、オーナーシップを持って課題に取り組む「誠実さ」を重要な基盤としています。人財の多様性をイノベーションの源泉と捉え、Values & Behaviors（バリューと行動指針）を中核とした人事制度でリーダーの率先垂範を促す企業風土です。

同社は現在、臨床開発パイプラインが大きく拡充する成長の新たな局面に入っており、グローバル製薬企業への成長という長期ビジョンを支える取り組みを進めています。具体的には、パイプライン成長の加速、技術的優位性を活かした5つの重点領域への注力、「ディスカバリー＆ディベロップメント」モデルへの移行を戦略の主なポイントとしています。

また、過去の不適切な試薬類の発注・持ち出し事案を受け、

ペプチドリームは、監査等委員会設置会社として、取締役会における監査等委員の関与を通じて経営の意思決定プロセスを強化し、コーポレート・ガバナンスの充実と経営効率の向上を図っています。

ペプチドリームの株主構成を見ると、筆頭株主は信託銀行であり、複数の個人株主も上位に名を連ねています。特定の株主グループが経営に強い影響力を持つような記述は見られません。

同社の役員は6名（男性4名・女性2名）で構成され、女性役員比率は33.3%です。代表取締役社長CEOはリード・パトリック氏が務めています。社外取締役比率は66.7%です。

社外取締役は、神谷紀一郎氏（ファスタイド代表取締役・常勤監査等委員・指名・報酬委員会委員長・サステナビリティ・ガバナンス委員会委員長・コンプライアンス・リスクマネジメント委員会共同委員長）、花房幸範氏（アカウンティングワークス代表取締役・監査等委員・指名・報酬委員会委員・サステナビリティ・ガバナンス委員会委員）、宇都宮純子氏（宇都宮・清水・陽来法律事務所代表パートナー・監査等委員・指名・報酬委員会委員・コンプライアンス・リスクマネジメント委員会委員）、西山潤子氏（戸田建設社外監査役・監査等委員・指名・報酬委員会委員・サステナビリティ・ガバナンス委員会委員・コンプライアンス・リスクマネジメント委員会委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役会の過半数を独立社外取締役が占めることで、経営の監視機能が強化されています。

ペプチドリームの役員報酬は、固定報酬と業績連動報酬を組み合わせた体系です。業務執行取締役には、役割に応じた固定報酬に加え、業績目標の達成度に応じた業績連動報酬が支給されます。業績連動報酬には株式給付信託（BBT）と賞与が導入されており、中長期的な企業価値向上への貢献意識を高めることを目的としています。一方、監査等委員である取締役には、職責に鑑み固定報酬のみが支給されます。

同社の役員報酬の総額は2.9億円であり、報酬の支給対象となった役員の合計は9名です。

個人別報酬が開示されている役員は、リード・パトリック氏（1.27億円）、金城聖文氏（1.06億円）です。
（注）報酬等の総額が1億円以上である者に限定して記載しています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。