【平均年収711万円】ＭＯＲＥＳＣＯ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年2月期）

※本記事は、株式会社 ＭＯＲＥＳＣＯ の有価証券報告書（2026年2月期、2025年3月1日 ～ 2026年2月28日、2026年5月26日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ＭＯＲＥＳＣＯは、特殊潤滑油、合成潤滑油、素材、ホットメルト接着剤、エネルギーデバイス材料といった化学品の製造・販売を主な事業としています。同社グループは、幅広い産業分野に貢献する製品を提供しています。

単体従業員数は374名、連結従業員数は797名です。同社グループの報告セグメントは、日本、中国、東南／南アジア、北米の4つです。

主な国内グループ会社は、マツケン、モレスコテクノ（分析試験業務）、エチレンケミカルなどです。

直近では、2026年2月に中国子会社を完全子会社化し、吸収合併を予定。北米子会社も統合されました。

ＭＯＲＥＳＣＯは特殊潤滑油や素材などを手掛ける研究開発型企業として、従業員の専門性と成長を重視する姿勢が見られます。国内外に事業を展開しており、多様な人材が活躍できる環境づくりに注力しています。

同社は平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、従業員が長期的にキャリアを築いている傾向がうかがえます。安定した環境で専門性を高めたいと考える方にとって、参考となるデータです。

同社および一部の国内連結子会社は、給与や勤続年数に応じて給付額が決まる確定給付型の制度として退職一時金制度と確定給付年金制度を併用しています。また、会社が拠出した資金を従業員が運用する確定拠出型の制度として確定拠出年金制度を有しています。一部の在外連結子会社も確定給付型および確定拠出型の制度を採用しています。

退職一時金制度はありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、確定給付制度における退職給付債務は27.9億円、年金資産は47.2億円となっています。

同社グループは、持続可能な社会の実現と中長期的な企業価値の向上を両立させるため、全ての社員が能力と意欲を最大限発揮できる成長支援と活躍できる環境づくりを重視しています。この考え方に基づき、2023年5月に「人材育成方針」と「社内環境整備方針」を制定し、第10次中期経営計画と連動した「人材戦略」を策定しました。

人材育成方針では、経営理念とサステナビリティ基本方針に基づき、「プロフェッショナル志向」「自由な発想」「共感力と巻き込む力」「挑戦し続ける姿勢」の4つのマインドを求めています。社内環境整備方針では、社員一人ひとりが常識の「枠」を広げる上で、多様性・公平性・包摂性が重要であると考えています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体のデータは、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律および育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律の規定に基づき算出されています。

グループ全体のデータは、提出会社と国内および国外の連結子会社を対象として集計されています。男性労働者の育児休業取得率は提出会社と国内の連結子会社を対象として限定集計されています。労働者の男女の賃金の差異は提出会社でのみ集計されており、グループ全体では開示されていません。

ＭＯＲＥＳＣＯグループは、特殊潤滑油やホットメルト接着剤といった化学品の製造・販売を主軸とし、グローバルに事業を展開しています。多様な製品と地域に根差した事業活動を通じて収益を上げています。

ＭＯＲＥＳＣＯグループは、特殊潤滑油、合成潤滑油、素材、ホットメルト接着剤、エネルギーデバイス材料といった幅広い化学品の製造・販売を主な事業としています。これらの製品は、高真空ポンプ油、難燃性作動液、ダイカスト用油剤、切削油剤、自動車用ブレーキ液・不凍液、ハードディスク表面潤滑剤、有機EL用封止材など多岐にわたります。

同社グループの事業は、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「中国」、「東南／南アジア」、「北米」の4つを報告セグメントとしています。

特殊潤滑油部門では、切削油剤の新規拡販やデータセンター向けハードディスク表面潤滑剤の売上高が増加しました。ホットメルト接着剤部門では衛生材料用途の販売が減少しましたが、素材部門は販売価格の是正等により増収となりました。
収益は、特殊潤滑油、ホットメルト接着剤、素材、エネルギーデバイス材料、装置販売などから得ています。運営は、ＭＯＲＥＳＣＯが主要製品の製造・販売を行い、エチレンケミカルが自動車用ブレーキ液・不凍液の製造・販売を行っています。

特殊潤滑油は、日系自動車メーカーの稼働率低下によりダイカスト用油剤の販売が減少したものの、切削油剤等の売上高が増加しました。ホットメルト接着剤はフィルター用途等の売上高が減少しました。
収益は、特殊潤滑油やホットメルト接着剤の製造・販売から得ています。運営は、莫莱斯柯花野圧鋳塗料(上海)有限公司、莫莱斯柯（浙江）功能材料有限公司、莫莱斯柯（海寧）界面新材料有限公司が特殊潤滑油を製造・販売し、天津莫莱斯柯科技有限公司がホットメルト接着剤を製造・販売しています。

特殊潤滑油は新規拡販の進展により主に切削油剤の売上高が増加しました。ホットメルト接着剤は主要顧客での衛生材料用途の需要減少により減収となりました。
収益は、特殊潤滑油やホットメルト接着剤の製造・販売から得ています。運営は、MORESCO(THAILAND)CO.,LTD.、PT.MORESCO INDONESIA、PT.MORESCO MACRO ADHESIVE、MORESCO HM&LUB INDIA PRIVATE LIMITEDが製造・販売を行っています。

特殊潤滑油は自動車生産台数の減少による主要顧客での需要の落ち込みにより減収となりました。子会社化したCROSS TECHNOLOGIES N.A. INC.との統合効果によりセグメント利益は増加しました。
収益は、特殊潤滑油の製造・販売から得ています。運営は、MORESCO USA Inc.が製造・販売し、MORESCO LUBE MEXICANA S.A. DE C.V.が販売を行っています。

同社グループの売上高は、松村石油株式会社への販売が一定の割合を占めています。

ＭＯＲＥＳＣＯグループの過去5期間の業績を見ると、売上高は一貫して増加傾向にあります。直近の期では、前期から売上高がさらに伸びています。

経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は、期間中に変動が見られます。しかし、直近の期においては、前期と比較して大きく増加しました。この利益の増加は、高付加価値品の販売増加や販売費及び一般管理費の抑制が主な要因となっています。

ＭＯＲＥＳＣＯグループの従業員1人あたりの売上高は、直近の期において前期から増加しました。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から大きく増加しています。

これらの指標の改善は、同社グループの収益体質の強化や組織の効率化が進んでいることを示しています。

ＭＯＲＥＳＣＯグループの財務の安定性について、現在の状況を簡潔に示します。
当期は営業活動によるキャッシュ・フローがプラスであり、投資活動によるキャッシュ・フローはマイナスとなっています。
フリーキャッシュ・フローもプラスであるため、本業で稼いだ資金を投資に回しつつ、余剰資金も生み出している状況です。

ＭＯＲＥＳＣＯの財務基盤は、自己資本比率と手元資金の状況から安定していることがうかがえます。当期の自己資本比率は57.7%であり、プライム市場上場企業の製造業平均である46.8%と比較して高い水準を示しています。

ROE（自己資本利益率）は当期6.8%で、プライム市場平均の9.4%と比較するとやや低い水準となっています。手元資金である現金及び預金は当期末に69.1億円となり、前期から増加しています。これらの状況から、同社は安定した財務基盤を維持しており、入社後の雇用や給与の安定性にも寄与すると考えられます。

ＭＯＲＥＳＣＯグループの当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは29.8億円の収入となり、前期の27.5億円の収入から増加しています。これは主に税金等調整前当期純利益によるものです。投資活動によるキャッシュ・フローは△7.3億円の支出となり、前期の△12.1億円の支出から支出額が減少しています。これは主に有形固定資産の取得による支出によるものです。

財務活動によるキャッシュ・フローは△10.3億円の支出となり、前期の△16.8億円の支出から支出額が減少しています。これは主に長期借入金の返済による支出によるものです。これらの結果、フリーキャッシュ・フローは当期22.5億円のプラスとなり、前期の15.4億円のプラスから増加しています。本業で安定的に資金を生み出し、投資活動も行いつつ、余剰資金も確保している状況です。このようなキャッシュフローの状況は、同社グループの事業活動が安定しており、入社後の雇用や給与の安定性にも寄与すると考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは海外売上高比率が41.9％であり、海外市場における景気変動、通貨価値の変動、政治情勢の変化、災害・疫病の発生および法規制の変化等が業績に影響をおよぼす可能性があります。
また、製品の主な原料である潤滑油、石油化学製品、化成品等は原油価格・ナフサ価格の変動の影響を受けます。これらの価格変動や供給停止が、同社グループの業績に影響をおよぼす可能性があります。

同社グループでは、全ての役職員が「経営理念」「ＭＯＲＥＳＣＯ行動憲章」および「内部統制システムの整備に関する基本方針」に沿って企業活動に従事しています。
コンプライアンス遵守体制の整備と推進に努めていますが、重大な法令違反を起こした場合、社会的信用の低下等により業績および財政状態に影響をおよぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ＭＯＲＥＳＣＯは、「ユーザーのための研究開発」を経営理念に掲げ、境界領域におけるニーズに応えることで社会貢献を目指す企業です。持続可能な社会の実現と事業の付加価値向上をテーマに、イノベーションを通じて新しい社会と未来を切り拓くことを使命としています。

ＭＯＲＥＳＣＯグループは、経営理念である「ユーザーのための研究開発」をモットーに、モノとモノとの接点における摩擦や磨耗などの境界領域のニーズに応えることで、社会に貢献できる企業を目指しています。現中期経営計画（2024～2026年度）においては、サステナビリティ経営の推進、製品ポートフォリオの高度化、次世代事業の創出、業務プロセスの革新、資本収益性の向上の5項目を中期経営方針に掲げています。同社グループは「持続可能な社会の実現」と「事業の付加価値の向上」の両立をテーマとしています。

ＭＯＲＥＳＣＯグループは、「地球にやさしいオンリーワンを世界に届ける」ために、新しい社会と未来を切り拓くイノベーター企業として社会に貢献していくことを使命としています。サステナビリティ基本方針では、「持続可能な社会の実現」と「中長期的な企業価値の向上」を両立させつつ事業を運営し、社会課題や環境課題の解決に一層貢献するべく、サステナビリティ活動を積極的に推進しています。

人材育成方針では、人材に求めるマインドとして「プロフェッショナル志向」「自由な発想」「共感力と巻き込む力」「挑戦し続ける姿勢」の4つを掲げています。社内環境整備方針では、社員一人ひとりが能力を最大限発揮できる組織と文化を重視し、多様性・公平性・包摂性を重要な要素としています。また、ＭＯＲＥＳＣＯグループ人権方針を制定し、人権尊重経営の強化にも取り組んでいます。

ＭＯＲＥＳＣＯグループは、国内経済における人手不足の継続、金利上昇、為替および原油価格の急激な変動、海外経済の不確実性といった経営環境を認識しています。持続的成長のためには、環境問題への意識の高まりや少子高齢化に伴う労働力不足等の社会課題に対応した経営戦略の遂行が求められています。

同社グループは、第10次中期経営計画において、サステナビリティ経営の推進、製品ポートフォリオの高度化、次世代事業の創出、業務プロセスの革新、資本収益性の向上の5つの基本方針のもと、企業価値の向上に努めています。具体的には、新規研究センターの建設や機械学習を活用した製品開発、ラボラトリーオートメーションによる実験効率向上、事業別ROICツリーの作成やROIC指標での目標管理などを進めています。海外戦略としては、タイや中国を中心にR&D体制の強化を図り、北米事業の強化に向けて企業買収を実施しています。

ＭＯＲＥＳＣＯは監査等委員会設置会社として、取締役会が業務執行の監視・監督と重要事項の意思決定を担っています。また、指名・報酬委員会や執行役員制度を導入し、コーポレート・ガバナンスの強化と経営の効率化を図っています。

ＭＯＲＥＳＣＯの株主構成を見ると、筆頭株主は松村石油であり、コスモ石油ルブリカンツなどの事業会社が上位に名を連ねています。また、ＭＯＲＥＳＣＯ従業員持株会も主要株主の一つとして名を連ねており、安定した資本構成が特徴です。

同社の役員は10名（男性9名・女性1名）で構成され、女性役員比率は10.0%です。代表取締役社長ＣＥＯは両角元寿氏が務めています。社外取締役比率は40.0%です。

社外取締役は、酒井浩志氏（レゾナック・ハードディスク アドバイザー）、中上幹雄氏（澤田・中上・森法律事務所代表弁護士・監査等委員）、中塚秀聡氏（中塚秀聡税理士事務所代表者・監査等委員）、冨士ひろ子氏（アド・ダイセン ゼネラルマネージャー・監査等委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、社外取締役が過半数を占める監査等委員会が業務執行の監査・監督を担い、経営の透明性向上を図っています。

ＭＯＲＥＳＣＯの役員報酬は、固定報酬である基本報酬と、中長期的な企業価値向上を目的とした非金銭報酬である譲渡制限付株式報酬で構成されています。基本報酬は役位や前年度の業績等に応じて算定され、社外取締役には役位のみで算定する基本報酬が支給されます。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。