【平均年収480万円】ニホンフラッシュ 転職ガイド:知っておきたい給与と業績(2026年3月期)

【平均年収480万円】ニホンフラッシュ 転職ガイド:知っておきたい給与と業績(2026年3月期)

ニホンフラッシュは、室内ドアなどの内装システム部材の製造販売を主軸に、建材販売や内装工事も手掛ける企業です。海外子会社を通じてグローバルに事業を展開しています。売上高は減少傾向にありましたが、直近の当期は経常利益が増加し、当期純利益も黒字転換しました。


目次

※本記事は、ニホンフラッシュ株式会社 の有価証券報告書(2026年3月期、2025年4月1日 ~ 2026年3月31日、2026年6月26日 提出)の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

1. 企業概要:どんな会社?


ニホンフラッシュは、室内ドア、化粧造作材、収納ボックスなどの内装システム部材の製造販売を主に行っています。同社グループは、日本国内および中国市場を中心に事業を展開しており、内装システム部材の製造販売のほか、建材全般の販売や内装工事の設計・施工も手掛けています。

単体従業員数は220名、連結従業員数は1,118名です。セグメントは日本、中国の2つです。

ニホンフラッシュは、国内市場において内装システム部材の製造販売を行っています。海外6社の連結子会社を通じてグローバルに事業を展開しています。

2. 給与と働き方:どんな環境で働く会社か?


ニホンフラッシュは、建材業界において独自の強みを持つ企業です。ここでは、同社での働き方や給与水準、人材育成への考え方について詳しく見ていきます。同社グループがどのような人材を求め、どのように育成しているのか、その全体像を把握することができます。

■(1) 給与水準と在籍傾向:平均年間給与・勤続年数・年齢


同社では、従業員の平均勤続年数が比較的長く、安定したキャリア形成が期待できる環境にあることがうかがえます。平均年齢も30代後半であり、経験豊富なベテラン社員と若手社員がバランス良く在籍している傾向が見られます。

項目 数値
平均年間給与 4,795,000円
平均勤続年数 12.3年
平均年齢 39.1歳
単体従業員数 220人
連結従業員数 1,118人
単体のグループ内比率 19.7%


同社は、退職給付制度として、給与や勤続年数に応じて給付額が決まる確定給付型制度と、会社が拠出した資金を従業員が運用する確定拠出型制度を併用しています。これらの制度は国内の従業員に適用されています。退職一時金制度も存在しますが、その支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、確定給付制度に係る退職給付債務は1.3億円となっています。

■(2) 人材戦略と報酬制度:育成方針と給与の決め方


同社は、「人材の成長が企業の成長を支える」という創業以来の考えに基づき、人材育成を重要な経営課題と位置付けています。社是や社訓に込められた価値観を次世代へ継承することを、人的資本投資の重要な柱としています。

同社グループの最大の強みであるセールスエンジニアリング力を支えるため、営業・設計・製造が一体となった顧客課題対応力を重視しています。提案力や顧客との信頼関係構築力を高める営業人材の育成を継続的に推進しており、IT活用強化とデジタル技術を活用できる人材育成にも注力しています。

国内では、管理職層へのマネジメント教育や、社長自らが経営理念を語る次世代リーダー育成に取り組んでいます。役職や部署の垣根を越えた対話による「知の承継」を推進し、毎月の全員参加型教育研修で専門知識や安全教育を実践しています。

また、QC活動やアイデア提案活動を通じて全社的な改善文化を醸成し、朝礼でのコンプライアンス勉強会により健全な企業風土づくりにも努めています。海外展開においては、長年培った華僑ネットワークを重要な経営資源とし、現地有力企業との連携強化を進めています。多様性を考慮した人材育成に取り組み、管理職登用においては能力や適性を総合的に判断し、性別や国籍による制約は設けていません。

■(3) 人的資本データ:多様性と働き方に関する指標


有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

法定開示


提出会社単体の法定開示データを示します。男女間賃金格差は、女性が男性に比べパートタイム勤務の比率が高いことが影響しています。

指標 数値
管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合 0.0%
男性労働者の育児休業取得率 0.0%
労働者の男女の賃金の額の差異(全労働者) 75.7%
労働者の男女の賃金の額の差異(正規雇用労働者) 79.0%
労働者の男女の賃金の額の差異(パート・有期労働者) 37.8%

有報に開示される平均年収は全社平均です。職種・年次・職位ごとの実際の給与水準は、社員・OBOGの給与明細データで確認できます。

3. 事業の構造:どんなビジネスをしている会社か?


ニホンフラッシュは、室内ドアや化粧造作材、収納ボックスといった内装システム部材の製造販売を主軸とする同社グループです。日本と中国を主要な事業地域としており、それぞれの市場で異なる戦略を展開しています。

■(1) 事業内容と収益モデル:何で利益を上げているか


同社グループは、主に室内ドア、化粧造作材、収納ボックスなどの内装システム部材の製造販売を手掛けています。これらの製品は、住宅や商業施設の内装に不可欠なものであり、顧客との契約に基づく収益を得ています。

日本

日本セグメントでは、主に国内市場向けに内装システム部材の製造販売を行っています。住宅建設市場が弱含みで推移する中、流通経費の改善や販売価格の適正化、セールスエンジニアリング営業の強化、顧客管理の徹底を進めています。生産面では、新規設備投資や製造ラインの改善による生産性向上、VE活動を通じた原価低減と品質向上に取り組んでいます。収益は、室内ドア・化粧造作材、家具・キッチン・その他建築材料、製品の据付などから得ています。運営は、ニホンフラッシュが行っています。

中国

中国セグメントでは、中国国内および周辺地域、その他海外市場向けに内装システム部材の製造販売、建材全般の販売、内装工事の設計・施工、設備の据え付けなど多岐にわたる事業を展開しています。中国経済や不動産業界が厳しい状況にあるため、収益性や資金回収の確実性を重視した事業運営に転換し、与信管理の強化やルート販売の拡大を図っています。また、住宅市場への依存度を低減するため、商業施設やホテルなどの非住宅分野への展開を強化し、台湾をはじめとする周辺地域やその他海外市場での新規販売先の開拓を進めることで、地域分散による事業リスク低減と新たな需要獲得に努めています。収益は、室内ドア・化粧造作材、家具・キッチン・その他建築材料、製品の据付、内装工事の設計・施工などから得ています。運営は、昆山日門建築装飾有限公司、日門(青島)建材有限公司、日門(江西)建材有限公司、吉屋(青島)家居有限公司、日門(上海)貿易有限公司、吉屋(煙台)集成建築科技有限公司、日門(昆山)建材科技有限公司が行っています。

同社グループの事業セグメント別売上高は、中国セグメントが日本セグメントを上回る規模となっています。また、特定の顧客への収益集中が見られ、当連結会計年度では万科企業股份有限公司及びそのグループ会社、厦門建発集団有限公司及びそのグループ会社、大和ハウス工業株式会社及びそのグループ会社が主要な顧客となっています。


■(2) 業績トレンド:直近の売上・利益の推移


同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は減少傾向にありました。しかし、直近の当連結会計年度においては、経常利益が前期から増加し、親会社株主に帰属する当期純利益も前期の損失から黒字に転換しています。これは、日本セグメントにおける収益性改善や中国セグメントにおける事業運営の転換が寄与した結果となっています。

項目 2022年3月期 2023年3月期 2024年3月期 2025年3月期 2026年3月期
売上高 331億円 273億円 259億円 240億円 235億円
経常利益 54.0億円 26.6億円 19.1億円 11.0億円 20.4億円
経常利益率 16.3% 9.8% 7.4% 4.6% 8.7%
親会社株主に帰属する当期純利益 38.4億円 18.8億円 13.3億円 △27.9億円 14.2億円
1株当たり当期純利益(円) 153.31 75.12 56.04 △122.71 62.21

■(3) 収益性と生産性:1人あたりの稼ぐ力を見る


同社グループの従業員1人あたりの売上高は前期から増加しており、生産性の向上が見られます。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から大きく増加しており、組織全体の収益を創出する力が強化されていることが示されています。これらの指標の改善は、同社グループが事業効率の向上に取り組んでいることを示しています。

指標 2025年3月期 2026年3月期
従業員1人あたり売上高(連結) 19.4百万円 21.0百万円
従業員1人あたり営業利益(連結) 0.6百万円 1.6百万円

業績データからは見えない「この会社で実際に働くとどうか」は、社員・OBOGの口コミで確認できます。

4. 経営の安定性:どれくらい安心して働けそうか?


ニホンフラッシュは、堅実な財務基盤と安定したキャッシュフローを維持しており、事業活動を通じて着実に資金を創出しています。

■(1) 財務基盤:自己資本と手元資金の厚み


ニホンフラッシュは、高い自己資本比率を維持しており、強固な財務基盤を示しています。これは、外部環境の変化に対する耐性があり、雇用や給与の安定性にもつながる要素です。ROEは前期から改善し、収益性の回復傾向が見られます。手元資金も潤沢であり、不測の事態にも対応できる体制が整っています。

指標 2025年3月期(前期) 2026年3月期(当期)
純資産 310億円 325億円
自己資本比率 71.4% 71.7%
ROE(自己資本利益率) △9.0% 4.6%
現金及び預金 105億円 116億円

■(2) キャッシュフロー:事業・投資・財務の資金の流れ


ニホンフラッシュグループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは、前期に比べて減少したものの、当期もプラスを維持しています。これは、事業活動を通じて安定的に資金を創出していることを示しています。投資活動によるキャッシュフローは、前期に引き続きマイナスですが、減少幅は縮小しています。これは、設備投資などへの支出が継続しているものの、その規模が前期より抑えられていることを意味します。財務活動によるキャッシュフローもマイナスで、配当金の支払いなどが行われています。結果として、営業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローはプラスを維持し、前期から増加しています。この状況は、本業で得た資金を元手に事業を運営し、かつ余剰資金を生み出していることを示しており、将来の成長に向けた投資余力や、雇用・給与の安定性につながる健全な資金の流れと言えます。

項目 2025年3月期(前期) 2026年3月期(当期)
営業CF 25.4億円 17.5億円
投資CF △11.9億円 △3.4億円
財務CF △9.4億円 △5.4億円
フリーCF(営業CF+投資CF) 13.5億円 14.1億円

■(3) 事業リスクと雇用への影響:転職時に押さえたいポイント

① 継続企業の前提に関するリスク

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

② 事業構造・収益性に関するリスク

同社グループは、日本および中国における内装システム部材事業を展開しており、住宅着工件数や建築市況の動向に影響を受けます。景気動向や金利上昇、建築関連法規制の変更等による住宅取得需要の減少は、製品納入時期の遅延や受注計画の変更につながる可能性があります。また、中国を中心とした海外事業においては、政治・経済情勢の変化、法規制・税制の変更、為替相場の変動、地政学的リスクなどが事業活動に影響を及ぼす可能性があります。特に中国不動産市場の低迷は、売掛債権の回収遅延や、代物弁済で取得した不動産の価値下落による評価損・減損損失のリスクを抱えています。

③ 人材・組織に関するリスク

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

④ 雇用安定性・リストラ

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

財務指標だけでは分からない、実際の残業の実態や職場環境は、社員の声から確認できます。

5. ビジョンと企業風土:どんな組織を目指している会社か?


ニホンフラッシュは、「住空間を構成する内装部材及び周辺分野における顧客ニーズに対し、優れた技術と最高のサービスを提供することにより、社会に貢献する」ことを経営理念に掲げています。自己革新、創意工夫、積極果敢を社是社訓とし、環境変化に柔軟に対応しながら企業価値向上に取り組む会社です。

■(1) 経営理念とビジョン:会社はどこを目指しているか


ニホンフラッシュグループは、「住空間を構成する内装部材及び周辺分野における顧客ニーズに対し、優れた技術と最高のサービスを提供することにより、社会に貢献する」ことを経営理念としています。住宅内装システムの専門メーカーとして、室内ドアや収納ボックスなどを受注生産し、顧客へジャストインタイムで提供する独自の生産・供給システムを構築してきました。

今後は、マス・カスタマイゼーション対応力とセールスエンジニアリング力を活かし、新製品開発、新規顧客開拓、販売領域拡大を推進します。IT活用による業務効率化や生産性向上を図り、持続的な成長と安定的な収益確保、企業価値向上に努めていく方針です。

■(2) 企業風土:大切にしている価値観とカルチャー


ニホンフラッシュグループは、「自己革新」「創意工夫」「積極果敢」を社是社訓として掲げ、常に積極果敢に企業価値向上に取り組んでいます。また、「会社を愛し、商品を愛し、仕事に誇りを持つ」という社訓のもと、人材育成と組織力強化を推進しています。

全社で「品質は顧客の信頼を生み、信頼は会社を育てる」という品質方針を共有し、高品質な製品とサービスの提供に努めています。ESG経営に関わる取り組みを取締役会で定め、ISO14001規格による環境マネジメントシステムに則り環境負荷低減を推進する体制です。多様性を考慮した人材育成に取り組み、管理職登用においては能力や適性を総合的に判断し、性別、国籍、採用ルートの制約は一切設けていません。

■(3) 経営課題と今後の重点テーマ


ニホンフラッシュグループは、国内事業において、マス・カスタマイゼーションと高い技術提案力を活かしたセールスエンジニアリング営業を一層強化します。営業教育の継続実施による提案力向上に加え、顧客接点の拡大を通じて既存取引先との関係深化および新規取引先の開拓を積極的に推進する方針です。

生産面では、生産性向上と品質向上を目的とした設備投資や製造ライン改善を継続します。資材価格やエネルギー価格の上昇が見込まれる中、継続的なVE活動による原価低減、調達体制の見直し、生産効率改善を推進します。サステナビリティの観点では、温室効果ガス排出量削減や産業廃棄物削減の取り組みを継続し、国内での女性管理職の積極的な登用も進めていくとしています。

会社が掲げる価値観と現場の実態が一致しているかどうかは、社員・OBOGの口コミが参考になります。

6. 経営体制とガバナンス:誰がどう会社を動かしているか?


同社は監査等委員会設置会社であり、取締役会と監査等委員会が経営の意思決定と監視を担う体制を構築しています。透明性の高い企業経営を目指し、コーポレート・ガバナンスの充実に継続的に取り組んでいます。

■(1) 株主構成:誰に支えられている会社か


同社は、信託銀行が筆頭株主として名を連ねています。代表取締役社長も上位株主の一人であり、安定した経営基盤を形成しています。また、複数の地方銀行や関連会社、さらには従業員持株会も大株主として名を連ねており、幅広いステークホルダーに支えられている資本構成が特徴です。

株主名 持株比率
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 9.22%
髙橋 栄二 8.51%
日本カストディ銀行(信託口) 6.54%
阿波銀行 4.92%
徳島大正銀行 4.86%

■(2) 経営陣の経歴:どんな人たちが会社を率いているか


同社の役員は10名(男性9名・女性1名)で構成され、女性役員比率は10.0%です。代表取締役社長は髙橋栄二氏が務めています。社外取締役比率は40.0%です。

氏名 役職 主な経歴
髙橋 栄二 取締役社長 (代表取締役) 1965年4月同社入社、1985年5月同社代表取締役社長に就任。昆山日門建築装飾有限公司、日門(青島)建材有限公司など、海外子会社の要職を歴任し、現在に至ります。
飯田 和憲 常務取締役 総務部長 1990年4月株式会社第一勧業銀行入行。2021年6月同社取締役、2022年6月同社常務取締役に就任。2025年6月より総務部長を兼任し、現在に至ります。
楊 宋標 取締役 2002年9月昆山日門建築装飾有限公司入社。2006年6月同社取締役に就任。日門(青島)建材有限公司、昆山日門建築装飾有限公司など、海外子会社の要職を歴任し、現在に至ります。
岡田 克彦 取締役 製造部長 1994年10月同社入社。生産部長を経て、2020年6月同社取締役 製造部長に就任し、現在に至ります。
石本 恭之 取締役 経理部長 2006年11月同社入社。総務部長代理、総務部長を経て、2024年6月同社取締役に就任。2025年6月より経理部長を兼任し、現在に至ります。
松本 貴浩 取締役 大阪支店長 1993年5月同社入社。福岡支店長、大阪支店支店長などを経て、2025年6月同社取締役に就任。大阪支店長を兼任し、現在に至ります。


社外取締役は、柿内愼市氏(元徳島大正銀行代表取締役頭取・監査等委員)、中田祐児氏(弁護士法人中田・島尾法律事務所代表社員・監査等委員)、鳥井勝浩氏(元日亜化学工業常務取締役・監査等委員)、孝志茜氏(渦潮監査法人社員・さくら税理士法人社員・監査等委員)です。

同社は監査等委員会設置会社です。社外取締役4名で構成される監査等委員会が、客観的かつ公正な立場から取締役の業務執行の適法性や妥当性を監査し、経営監視機能を強化しています。

■(3) 役員報酬の仕組み:経営責任とインセンティブの設計


同社の役員報酬は、役割と職責に応じた固定報酬を基本としています。業務執行取締役に対しては、各期の企業業績と個人の貢献度を考慮した業績連動報酬も支給される仕組みです。社外取締役の報酬は固定報酬のみで構成されており、客観的な立場からの監督機能が期待されています。

区分 人数 総額 1人あたり平均
取締役(監査等委員及び社外除く) 6名 1.2億円 20.5百万円
社外役員 4名 20百万円 5.0百万円


※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。

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この記事の執筆者

上場企業の有価証券報告書から、事業内容・業績推移・平均年収などの客観的データを抽出。求人票の裏側にある「企業のリアル」を、転職志望者の視点で分かりやすく解説します。