【平均年収970万円】ＨＯＹＡ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ＨＯＹＡ株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月5日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は IFRS です。

ＨＯＹＡは、ヘルスケア、メディカル、エレクトロニクス、映像関連製品の製造販売を手掛ける企業です。同社グループは、グローバルベースの連結経営により、多岐にわたる事業を世界中で展開しています。

単体従業員数は3,313名、連結従業員数は37,752名です。セグメントはライフケア、情報・通信、その他の3つです。

主な国内グループ会社は、当社ビジョンケアカンパニー部門、アイケア事業部門、その他60社、当社ＬＳＩ事業部門、ＦＰＤ事業部門、、ＭＤ事業部門、その他10社などです。

国内においてはＨＯＹＡが生産・販売を一手に担い、海外124社の連結子会社を通じてグローバルに事業を展開しています。

その他事業として展開していた音声合成ソフトウェア事業は、2025年10月に譲渡を完了しています。

ＨＯＹＡは、情報・通信とライフケアの二つの事業領域でグローバルに事業を展開しています。多様な事業を組み合わせるポートフォリオ経営を推進しており、従業員の約9割が日本以外の拠点に所属するなど、国際色豊かな環境が特徴です。個人の尊重を経営基本原則に据え、多様な人材が活躍できる環境づくりに注力しています。

同社は、長年にわたり事業を継続している企業であり、従業員の平均勤続年数と平均年齢からは、比較的長く安定して働く傾向が見られます。多様な事業を展開する中で、従業員がキャリアを築きやすい環境が整っていることがうかがえます。

退職給付制度

同社グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の複数の退職給付制度を有しています。これらの制度は国内グループ会社および海外子会社に適用されています。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

ＨＯＹＡグループは、技術リーダーシップ、規律ある分権化、財務の厳格さ、継続的な変革を企業DNAとし、持続可能な成長を支える経営哲学のもとで事業を展開しています。この経営戦略を実行する上で、人材戦略を中長期的な基盤と位置づけています。特に「分権型・ポートフォリオ経営を支える人材ポートフォリオの構築・高度化」「技術および将来の成長領域を見据えた人的投資による価値創出力の強化」「人材戦略を支える人事・報酬基盤の構築と、多様な人材の自律的活躍の促進」の3点を重要な方針としています。

人事・報酬制度においては、公平性と透明性を確保しつつ、成果志向（Pay for Performance）を重視する考え方をグループ共通の原則としています。年齢や性別にかかわらず同一の職務に対して同一の報酬レンジを適用し、職務評価およびパフォーマンスマネジメントに基づく評価結果により個々の処遇を決定しています。評価では、業績目標やKPIの達成に加え、専門性の発揮や人材育成を含むリーダーシップへの貢献を重視しています。報酬水準や給与改定率は、各国および各事業における市場環境や競争状況を踏まえ、グローバルな指標や競合動向を参照しながら設定されています。また、優秀な従業員の採用や長期的な確保を目的に、ファントム・ストック・オプション制度（株価連動型報酬制度）を従業員に適用しています。

人材育成では、多様性を尊重し、その「違い」を積極的に活かすことで、変化し続けるビジネス環境や多様化する顧客ニーズに対応し、企業価値創造に繋げると考えています。従業員の多種多様な能力開発ニーズに応えるため、オンデマンドによるオンライン学習プラットフォームを提供し、従業員の再教育や生涯学習をサポートしています。また、事業部門や地域ごとに最適化された人材育成プログラムを展開しており、例えば「コンタクトのアイシティ」を運営するコンタクトレンズ小売事業では、店舗スタッフの接客スキル向上とホスピタリティマインド醸成を目的とした育成プログラムを設計しています。

社内環境整備においては、基本的人権を保護し、差別やハラスメントのない職場環境を提供することを「ＨＯＹＡ行動基準」に明文化し、27言語で周知徹底しています。従業員エンゲージメントサーベイをグローバル全従業員を対象に定期的に実施し、改善点を見出して行動計画につなげています。健康経営にも取り組み、「従業員の健康保持・増進に関する取組は経営上の“投資”である」との認識のもと、2017年以降「健康経営優良法人認定制度」に連続して認定されています。日本では、キャリアデザインラボの設置によるキャリア自律支援の強化、アルムナイ採用を含む積極的な中途採用、確定拠出年金制度、フレックス休暇（選択型週休３日制）、副業制度、育児・介護支援制度の導入、定年制の廃止など、多様な働き方やキャリア形成を支援する施策を進めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。男女賃金差異は男性の賃金に対する女性の賃金割合を示しており、海外現地法人への出向者は含まれていません。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ HOYA Technosurgical株式会社

ＨＯＹＡは、ヘルスケア関連製品や情報・通信関連製品をグローバルに展開し、人々の生活と情報社会を支える多角的な事業構造を持つ企業です。光学技術を基盤に、幅広い分野で競争力の高い製品とサービスを提供しています。

同社グループは、ＨＯＹＡ株式会社と国内外の連結子会社、関連会社で構成されており、ヘルスケア関連製品、メディカル関連製品、エレクトロニクス関連製品、映像関連製品の製造販売を主に行っています。グローバルベースの連結経営体制を敷き、各事業部門がそれぞれの責任のもとで事業を遂行しています。収益は、主にこれら製品の直接販売や、各国の関係会社を通じた輸出販売から得ています。

同社グループは「事業ポートフォリオ経営」と「小さな池の大きな魚」の考え方に基づき、光学製品で培った技術を軸に事業を展開しています。世界的な高齢化の進展や情報化社会の進展といった市場の成長分野に経営資源を効率的に投入しています。

ライフケア事業は、健康や医療分野において日常生活で使用されるヘルスケア関連製品と、医療行為などに使用される医療機器及び医療材料などのメディカル関連製品を製造・販売しています。各国関連当局の承認・認可が必要であり、高度な技術力と信頼性の高い品質管理体制が重要な要件となっています。
収益は、メガネレンズやコンタクトレンズといったヘルスケア関連製品、内視鏡や眼内レンズなどのメディカル関連製品の販売から得ています。当連結会計年度においては、欧州市場での高付加価値製品の販売や新規出店、プライベートブランド品の好調な販売により増収となりました。

情報・通信事業は、現代のデジタル情報・通信技術にとって不可欠なエレクトロニクス関連製品と、光学技術をベースに画像・映像をデジタル情報として取り込むために必要な映像関連製品などを製造・販売しています。デジタル機器に欠かせない部材を提供しています。
収益は、半導体用マスクブランクス、FPD用フォトマスク、ハードディスク用ガラスサブストレートといったエレクトロニクス関連製品、および光学レンズ・光学ガラス材料などの映像関連製品の販売から得ています。当連結会計年度は、EUV向け先端品やDUV需要の増加、FPD用フォトマスクの中国工場立ち上がり、データセンター向けストレージ需要の堅調さにより大幅な増収となりました。

その他事業は、主に音声合成ソフトウェア事業から構成されていましたが、2025年10月に譲渡を完了しています。

同社グループの収益は、日本を含むアジア、米州、欧州など世界各地の外部顧客から得られており、海外からの収益が大部分を占めるグローバルな事業展開となっています。情報・通信事業においては、特定の顧客グループからの売上収益が連結売上収益の10%以上を占める状況です。

同社グループの過去5期間の業績は、売上収益、税引前利益、当期利益ともに一貫して増加傾向にあります。特に当連結会計年度は、ライフケア事業と情報・通信事業の好調に加え、過去に計上した合弁会社の将来の持分取得に関する見積額と実際の取得額との差額が一過性の収益として計上されたことにより、大幅な増益となりました。

同社グループの従業員1人あたり売上収益（連結）は、前期から増加しています。また、従業員1人あたり税引前利益（連結）も前期から増加しており、同社グループ全体の生産性が向上している傾向を示しています。これらの指標の改善は、事業活動の効率化や収益性の高い事業への注力が進んでいることを示唆しています。

ＨＯＹＡグループは、強固な財務基盤と安定したキャッシュフローを維持しており、事業活動を通じて着実に資金を創出しています。これにより、将来に向けた投資と株主還元を両立できる財務状態を示しています。

ＨＯＹＡグループは、高い自己資本比率とROE（自己資本利益率）を維持しており、強固な財務基盤を構築しています。手元資金も潤沢に確保されており、事業の安定的な継続を支える体制が整っています。このような財務状況は、事業活動を安定的に継続し、雇用や給与の基盤を支える可能性を示唆しています。

ＨＯＹＡグループの営業活動によるキャッシュ・フローは、当連結会計年度において増加しており、本業で安定的に資金を創出する能力を示しています。これは主に税引前当期利益の増加によるものです。

投資活動によるキャッシュ・フローは支出超過となっていますが、その支出額は前期から減少しています。これは、有形固定資産の取得による支出が増加した一方で、投資の売却による収入が増加したことによるものです。財務活動によるキャッシュ・フローは、自己株式の取得と支払配当金の増加により、支出が増加しています。結果として、事業活動で得た資金が投資活動の支出を上回るフリーキャッシュ・フローは増加しており、同社グループが本業で安定的に資金を生み出し、株主還元も積極的に行いつつ、事業の成長に必要な投資も継続している状況がうかがえます。このような資金の流れは、長期的な事業の安定性と成長性、ひいては雇用や給与の安定につながる可能性があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、国際情勢の影響をリスクとして認識しています。為替の大幅な変動や、事業を行う国々での政治・経済・法環境の変化、労働力不足、ストライキ、事故、天災地変、感染症の流行など予期せぬ事象が起きた場合、事業の遂行に問題が生じる可能性があります。

また、ライフケア事業においては、小売の規模拡大や共同購買組織の組成、オンライン事業者の台頭を背景とした製品に対する価格圧力が強まっています。価格低下の進行速度によっては、同社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。

同社グループは、執行役への依存をリスクとして挙げています。経営の効率化と意思決定の迅速化のため、全執行役がグループ全体の経営方針や戦略策定、事業推進において重要な役割を担っています。このため、過度に執行役に依存しないよう経営体制を整備し、後継者計画の作成を行っていますが、執行役が何らかの理由により業務を遂行できなくなった場合、経営成績及び今後の意思決定に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ＨＯＹＡは、持続的な成長と企業価値の最大化を目指し、多様な事業を展開するグローバル企業です。ここでは、同社グループがどのような価値観や文化を大切にし、どのような未来を描いているのかをご紹介します。

ＨＯＹＡは、持続的成長と企業価値の最大化を経営方針としています。リスクを分散し、グループ全体の収益性・安定性・成長性を確保するポートフォリオ経営を推進しています。

ライフケアと情報・通信の2つの事業分野を柱に、競争力の高い事業ポートフォリオの維持に努めている会社です。

同社グループは、人材を最優先すべき資本と位置づけ、多様性を強みとしています。従業員が遵守すべき基本的な指針として「ＨＯＹＡ行動基準」を27言語で周知徹底しています。

個人の尊重を経営基本原則の一つとし、自主性と創造性を最大限に発揮できる機会の拡大に努めています。安全で働きやすい環境の確保や、差別・ハラスメントのない職場環境の提供を重視している会社です。

同社グループは、中長期的な経営戦略として、市場の変化への迅速かつ柔軟な対応と経営資源の効率的な活用に注力しています。サイバーセキュリティへの継続的な対応を強化しています。

地政学リスクへの対応として、関税政策変更や原材料調達制限への対処、生産地の最適化を検討・実施しています。サステナビリティ（ESG）への対応も重要経営課題の一つとして推進している会社です。

ＨＯＹＡは、経営の執行と監督を明確に分離した指名委員会等設置会社として、企業価値の最大化を目指しています。取締役会の半数以上を社外取締役が占める体制により、客観的かつ大局的な視点から経営の監督と助言が行われています。

ＨＯＹＡの株主構成を見ると、筆頭株主は日本マスタートラスト信託銀行（信託口）であり、複数の信託銀行や海外の金融機関が上位に名を連ねています。特定の事業会社や創業家が上位を占める形ではなく、多様な機関投資家によって支えられていることが特徴です。

同社の役員は8名（男性5名・女性3名）で構成され、女性役員比率は37.5%です。代表執行役最高経営責任者（CEO）は池田英一郎氏が務めています。社外取締役比率は71.4%です。

社外取締役は、吉原寛章氏（元KPMGインターナショナル副会長兼グローバルマネージングパートナー・監査委員会委員長）、阿部康行氏（元住友商事代表取締役専務執行役員・指名委員会委員長）、長谷川隆代氏（SWCC代表取締役会長取締役会議長・指名委員会委員）、西村美香氏（GILDE HEALTHCARE PARTNERS Operational Partner・指名委員会委員）、佐藤基嗣氏（元パナソニックホールディングス代表取締役副社長執行役員・報酬委員会委員長）です。

同社は指名委員会等設置会社であり、経営の執行と監督を明確に分離しています。取締役の過半数を占める社外取締役が、客観的かつ大局的な視点から経営の監督と助言を行う体制です。

ＨＯＹＡの役員報酬は、報酬委員会が決定方針を定め、取締役と執行役で異なる構成となっています。取締役は固定報酬と中長期インセンティブ（RSU）を、執行役は固定報酬、年次インセンティブ（業績連動賞与）、中長期インセンティブ（PSUおよびRSU）で構成されています。この報酬体系は、業績向上へのインセンティブを高めることを目的としています。

報酬等の総額は12.91億円です。

個人別報酬が開示されている役員は、池田英一郎氏（5.67億円）、廣岡亮氏（3.04億円）、中川知子氏（2.22億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。