【平均年収697万円】ノリタケ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ノリタケ株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月22日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ノリタケグループは、工業機材、セラミック・マテリアル、エンジニアリング、食器の4つの事業部門を主軸に、製造販売および関連サービスを展開しています。子会社25社、関連会社4社で構成され、多岐にわたる分野で事業活動を行っています。

単体従業員数は1,722名、連結従業員数は4,901名です。セグメントは工業機材、セラミック・マテリアル、エンジニアリング、食器の4つです。

主な国内グループ会社は、日本レヂボン（工業機材）、共立マテリアル（セラミック・マテリアル）、ノリタケＴＣＦ（エンジニア・リング）、ノリタケの森などです。

ノリタケは、長年にわたり多様な事業を展開してきた企業グループです。そのため、安定した事業基盤のもとで、従業員が長期的にキャリアを築ける環境が期待されます。

同社では、従業員の平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、長期的な視点でキャリアを形成しやすい環境がうかがえます。多様な事業領域を持つ同社グループにおいて、経験を積みながら専門性を高めていくことが可能です。

同社グループは、従業員の退職給付に充てるため、確定給付制度と確定拠出制度を採用しています。確定給付制度は給与や勤続年数に応じて給付額が決まるもので、確定拠出制度は会社が拠出した資金を従業員が運用するものです。

これらの制度は同社および連結子会社に適用されています。退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

なお、退職給付債務は217億円、年金資産は313億円となっています。

同社グループは、VISION2030の実現に向け、事業戦略と連動した人材戦略を策定しています。第13次中期経営計画では、目指すポートフォリオ充足に向けた人材投資の強化や、多様な人材を育むタレントマネジメントの実践を掲げています。

従業員の給与やその他の給付は、人事制度で定めたコース・等級や評価結果等を基に、給与・賞与等を総合的に決定しています。採用競争力や従業員の定着・意欲向上を考慮し、同業他社比較を参考にした総合的な見直しも行っています。

2025年度には、人材育成の考え方と方向性、手段を整理した人材育成体系を構築しました。各職場でのOJTや階層別・目的別研修といったOFF-JTに加え、異動や越境経験を促す仕組み、キャリア支援、タレントマネジメント、表彰・報酬などの制度も人材育成に関わる取り組みとして包括的に捉えています。また、従業員の心の面からのアプローチを重視し、エンゲージメントサーベイを定期的に実施し、働く環境改善や多様性の尊重・確保を通じて、従業員エンゲージメントの継続的な向上に取り組んでいます。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の額の差異は、女性活躍推進法の規定に基づき算出されています。男性労働者の育児休業取得率は、育児・介護休業法の規定に基づき算出されています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ 日本レヂボン株式会社

同社における多様性・登用に関する目標と実績は以下の通りです。

同社における育児・介護支援に関する目標と実績は以下の通りです。

同社における健康・安全に関する目標と実績は以下の通りです。

同社における人材育成・エンゲージメントに関する目標と実績は以下の通りです。

ノリタケは、工業機材、セラミック・マテリアル、エンジニアリング、食器の4つの事業セグメントを展開し、多岐にわたる製品の製造販売と関連サービスを提供しています。同社グループは、それぞれの事業部門で国内外の戦略を立案し、事業活動を進めています。

同社グループは、幅広い産業分野と一般消費者を対象に、多様な製品とサービスを提供することで収益を上げています。特に、研削砥石や電子部品材料といった産業向け製品から、陶磁器食器などの生活用品まで、幅広いポートフォリオを持つことが特徴です。海外売上高の割合は全体の約45%を占めており、グローバルに事業を展開しています。

研削砥石、ダイヤモンド工具、CBN工具、切断・オフセット砥石、研磨布紙、研削・研磨関連商品などを提供しています。主要顧客は軸受業界、自動車・鉄鋼業界、電子半導体業界です。収益は、これらの製品の製造販売から得ています。当連結会計年度の売上高は前期からわずかに減少しました。

電子ペースト、転写紙、画付原料、厚膜回路基板、石膏、セラミックコア、蛍光表示管及び同モジュール、電子部品材料、セラミック原料などを扱っています。ADAS（先進運転支援システム）の進展に伴う自動車向け電子部品やAIサーバー向け材料が堅調に推移しています。収益は、これらの高機能材料の製造販売から得ています。当連結会計年度の売上高は前期から増加しました。

焼成炉、乾燥炉、混合装置、濾過装置、超硬丸鋸切断機、コンクリートカッターなどを提供しています。エレクトロニクス向けの焼成炉や乾燥炉、半導体・食品向けの混合装置や濾過装置が堅調です。収益は、これらの産業用機械設備の製造販売から得ています。当連結会計年度の売上高は前期から増加しました。

陶磁器食器、その他食器関連商品、装飾・美術品などを製造販売しています。国内ではエアライン向けの受注が堅調でしたが、商品ラインナップの見直しにより売上は減少しました。海外では関税政策や流通在庫調整の影響を受け、需要が減少しています。収益は、これらの食器や美術品の製造販売から得ています。当連結会計年度の売上高は前期から減少しました。

同社グループの直近5期間の業績は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも増加傾向にあります。特に当連結会計年度は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期から増加となりました。

同社グループの従業員1人あたり売上高は前期から増加しており、生産性が向上している傾向が見られます。また、従業員1人あたり営業利益も前期から増加しており、収益性の改善を示しています。これらの指標の向上は、同社グループが効率的な事業運営を進めていることを示唆しています。

ノリタケグループの財務状況は、安定した基盤の上に成り立っています。本業で着実に資金を生み出し、将来への投資も賄えている状況です。

ノリタケグループの自己資本比率は72.5%であり、前期の75.6%から減少しています。これはプライム市場の製造業平均と比較して高い水準を示しています。

ROE（自己資本利益率）は9.0%で、前期の8.7%から増加しました。これはプライム市場平均の9.4%に近い水準です。手元資金である現金及び預金は196億円を確保しており、前期の166億円から増加しています。これらの財務指標は、同社グループが安定した経営基盤を維持していることを示しており、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素です。

ノリタケグループのキャッシュフローは、本業で安定的に資金を生み出している状況を示しています。当連結会計年度の営業活動によるキャッシュフローは100億円の収入となり、前期から増加しました。これは主に仕入債務の減少幅の縮小や法人税等の支払額の減少によるものです。

投資活動によるキャッシュフローは△77.1億円の支出となり、前期から支出が増加しました。これは投資有価証券の売却収入が増加した一方で、有形及び無形固定資産の取得や定期預金の預入による支出が増加したためです。財務活動によるキャッシュフローは△15.4億円の支出となり、前期から支出が減少しました。これは自己株式の取得による支出が増加したものの、短期借入金が増加したことによるものです。

これらの結果、フリーキャッシュフローは23.3億円の収入となり、前期の△32.5億円の支出から改善しました。本業で得た資金を投資に充てつつも、余剰資金を生み出していることから、同社グループは安定した事業運営と将来への投資を両立できる財務体質を維持していると言えます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、各製品分野において国内外の競合他社と激しい競争状態にあります。この競争状況によっては、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。

また、売上の約45%を海外市場が占めており、グローバルな事業活動を展開しています。各国の政治情勢不安や経済情勢の不確実性、予期せぬ法規制や関税等の変更により、事業活動が制約されるリスクがあります。

近年の転職市場の活発化に伴い、有能な人材の継続的な確保・育成ができない場合、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。同社グループは、公正な人事考課と処遇、従業員エンゲージメント向上の取り組みを進めています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ノリタケは、創業以来の精神を受け継ぎ、社会貢献を経営の核とする企業です。変化の激しい時代において、独自の技術で社会の推進役となることを目指しています。

ノリタケグループは、創業者が「我カ社ノ精神」に記した「事業を通じて社会に貢献する」という姿勢を経営理念の核としています。2030年度を見据えたVISION2030では、「マテリアル×プロセスの独自技術で変化する社会の欠かせない推進役へ」をありたい姿として掲げています。同社グループは、今後の成長が期待される環境・エレクトロニクス・ウェルビーイングの3分野を成長領域と定め、「選択と集中」を進めています。これらの取り組みを通じて、「地球を元気に」、「社会を便利に」、「人と社会を幸福に」する企業を目指しています。

ノリタケグループは、「良品」「輸出」「共栄」を社是とし、事業を通じて社会に貢献することを経営理念の基本としています。サステナビリティ基本方針では、地球環境に配慮した事業活動、社会を便利にし人を幸福にする製品・サービスの開発と提供、適切な情報開示とステークホルダーとの対話、ガバナンス強化を掲げています。同社グループは、地球を元気に、社会を便利に、人と社会を幸福に、基盤を強固にという6つのマテリアリティを特定し、これらに基づく活動を推進しています。従業員のチャレンジ精神の醸成とエンゲージメント向上、多様性を尊重する風土の醸成も重視する価値観です。

同社グループは、持続可能な社会の実現に向けた社会課題の解決のため、サステナビリティ経営を推進しています。具体的には、カーボンニュートラルの実現や気候変動リスクへの対応に取り組んでいます。また、人的資本経営の強化とDXの推進を重点テーマとしています。人財戦略の推進、タレントマネジメントシステムの活用、新人事制度の定着、働き方改革、社内環境整備を通じて、従業員のチャレンジ精神とエンゲージメント向上を図っています。DX推進では、業務・製造プロセスの効率化・高度化、DX人材の育成を進めています。

ノリタケは、監査等委員会設置会社として、取締役会の監督機能強化と経営の意思決定の迅速化を図る体制を構築しています。また、執行役員制度を導入し、執行権限の委譲と責任の明確化を進めています。

ノリタケの株主構成を見ると、筆頭株主は信託銀行であり、その他に生命保険会社や海外の投資ファンド、事業会社などが上位に名を連ねています。特定の創業家や関連会社が上位を占める形ではなく、多様な機関投資家によって支えられている資本構成となっています。

なお、株式会社ストラテジックキャピタルが2026年2月24日現在で2,304千株（8.20%）を所有している旨が記載されていますが、同社として2026年3月31日現在における実質所有株式数の確認ができないため、上記大株主の状況には含められていません。

同社の役員は10名（男性6名・女性4名）で構成され、女性役員比率は40.0%です。代表取締役会長は加藤博氏、代表取締役社長執行役員は東山明氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、藤岡高広氏（愛知製鋼代表取締役会長・指名・報酬委員会委員長）、船引英子氏（三菱UFJリサーチ＆コンサルティング執行役員・指名・報酬委員会委員）、唯美津木氏（名古屋大学物質科学国際研究センター教授・指名・報酬委員会委員）、森崎孝氏（三菱総合研究所取締役会長・指名・報酬委員会委員）、松本千佳氏（有限責任あずさ監査法人パートナー・指名・報酬委員会委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役会の監督機能強化と経営の意思決定の迅速化を図っています。社外取締役は、企業経営やコンサルティング業務、学術分野における専門的な知見を活かし、取締役会の監督機能強化に貢献しています。

ノリタケの役員報酬は、月額固定報酬、年次交付型業績連動型株式報酬、退任交付型業績連動型株式報酬で構成されています。社外取締役および監査等委員である取締役の報酬は月額固定報酬のみとなっています。業績連動型株式報酬は、ROICや非財務指標、連結売上高、連結営業利益などを指標としています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。総額には期中に退任した役員の報酬が含まれます。また、業績連動型株式報酬の額は、2026年3月期に費用計上した役員株式給付引当金繰入額を記載しています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。