【平均年収733万円】リソルホールディングス 転職ガイド（リソル、リソルの森など）：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、リソルホールディングス株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月25日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

リソルホールディングスは持株会社であり、単体従業員数は28名、グループ連結従業員数は647名です。

同社グループは、ホテル運営、ゴルフ運営、リソルの森事業、ウェルビーイング事業、再生エネルギー事業、投資再生事業など多岐にわたるサービスを展開しています。連結子会社18社を中心に、お客様のオフを充実させるための事業を行っています。

主な国内グループ会社は、リソル、リソルライフサポート（ウェルビーイング事業）、リソル不動産（ホテル運営事業・投資再生事業）、リソルの森（リソルの森事業）、大熱海国際ゴルフ（ゴルフ運営事業）などです。

リソルホールディングスグループでは、当連結会計年度より報告セグメントの名称を「福利厚生事業」から「ウェルビーイング事業」に変更しました。また、前連結会計年度には南栃木ゴルフ倶楽部を株式売却し、石川太陽光第一合同会社および石川太陽光第二合同会社を会社清算しています。

リソルホールディングスグループは、リゾートや余暇を中心とした事業を展開し、「あなたのオフを、もっとスマイルに。」を価値基準としています。お客様に笑顔と安らぎを届けるため、人材の確保、育成、定着、活躍推進を経営の重要な課題と位置づけています。従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境整備に注力し、サービスの質と提供価値で選ばれる企業グループを目指しています。

同社の平均年齢は38.8歳、平均勤続年数は9.2年であり、比較的バランスの取れた年齢構成と、一定の定着傾向が見られます。

なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。

なお、直近の主要子会社のデータは以下の通りです。

同社グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の退職給付制度を設けています。同社および一部の連結子会社が対象です。

退職一時金制度があります。ただし支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。退職給付債務は1.4億円となっています。

リソルホールディングスグループは、「人にやさしい」「社会にやさしい」「地球にやさしい」の3つの長期方針を掲げ、人材の確保、育成、定着、活躍推進を持続的成長に不可欠な経営課題と認識しています。従業員の給与、賞与その他の給付については、各社の事業特性、職務内容、役割、責任、能力、勤務成績、会社業績を総合的に勘案し、適正かつ公正に決定する方針です。職務・役割と期待される成果に応じた給与水準を決定し、能力発揮と業績貢献を評価して昇給、昇格、賞与に反映しています。

人材育成においては、階層別研修、実務を通じた教育プログラム、資格取得支援、通信教育講座の受講料補助、資格認定手当など幅広い学習支援制度を導入しています。若手社員には複数事業への関与やジョブローテーションを通じて多角的な視点を養う機会を提供し、新卒社員には入社1年後に経営層へ事業改善・事業提案を行う機会を設けています。幹部候補者に対しては、取締役による週1回の勉強会を実施し、経営視点の理解深化と意思決定力の向上を図っています。

働きやすい職場環境の整備にも力を入れており、ハラスメント防止研修、時間外労働の削減、有給休暇の取得推進、福利厚生制度の充実によりライフワークバランスの推進を図っています。2025年度には「RESOLサークル活動制度」の補助金上限額を引き上げ、従業員の健康維持・関心向上を目的とした体験型セミナーも開催しました。提出会社では、新卒1年目社員を対象とした特別有給休暇「フレッシャーズ応援休暇」を制定し、執務室の全面改装も実施しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。2025年度において男性労働者の内、新たに子供が生まれた者は0名のため、男性労働者の育児休業取得率は算出されていません。また、男女賃金差異（非正規雇用労働者）は本記事では取得できていません。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ リソル株式会社
2025年度において男性労働者の内、新たに子供が生まれた者は3名です。

▼ リソルの森株式会社
2025年度において男性労働者の内、新たに子供が生まれた者は2名です。

提出会社単体の実績です。新卒女性社員比率は2026年4月1日入社6名の実績（男性1名、女性5名）に基づきます。健康診断実施率とストレスチェック回答割合は、提出会社の本社勤務従業員の実績です。

リソルホールディングスは、ホテル運営、ゴルフ運営、リソルの森、ウェルビーイング、再生エネルギー、投資再生といった多岐にわたる事業を展開する持株会社です。同社グループは、人々のオフタイムをより豊かにするサービスを提供しています。

リソルホールディングスは、人々のオフタイムを充実させるための多様なサービスを提供する持株会社です。同社グループは、ホテル運営、ゴルフ運営、リソルの森、ウェルビーイング、再生エネルギー、投資再生の6つの事業セグメントを展開しており、それぞれの事業が顧客の「コト消費」ニーズに応える形で収益を上げています。特にホテル運営事業が同社グループの主要な収益源となっています。

訪日外国人旅行者数の増加や国内旅行の安定した需要を背景に、ホテルや滞在型貸別荘の運営を行っています。主力ブランド「リソルホテルズ」では、地域特性に応じたプロモーションやコンシェルジュサービスの拡充、日本文化体験イベントなどを通じて顧客満足度向上に努めています。収益は、宿泊や飲食、体験サービスなどの提供から得ています。運営は、リソルが行っています。

ゴルフコースの運営を通じて、顧客にプレー環境を提供しています。クーラー付きカートの導入やコース・クラブハウスの上質化、ホスピタリティの強化により、来場者数と客単価の向上を図っています。ゴルフ＆ステイ商品の強化により、インバウンドの来場者も増加しています。収益は、ゴルフプレー料金やゴルフ会員権の販売、ゴルフ＆ステイ商品の提供から得ています。運営は、リソルが行っています。

体験型リゾート「Sport & Do Resort リソルの森」の運営とエリア内不動産及び会員権販売事業を展開しています。ゴルフ部門ではコースメンテナンスの向上や会員権販売が、リゾート部門ではイベントや季節プログラム、愛犬同伴型ヴィラなどが収益に貢献しています。収益は、リゾート施設の宿泊・利用料、飲食・物販、ゴルフプレー料金、会員権販売などから得ています。運営は、リソルの森が行っています。

福利厚生サービスを提供しており、業界最大級のメニュー数と差別化されたプランを強みに新規顧客獲得に注力しています。大手金融機関との連携や、企業に寄り添う「ハウスエージェント」、パートナー連携のための「OEM戦略」を通じて新たなビジネスモデルの構築に取り組んでいます。収益は、福利厚生サービスの契約料や利用料から得ています。運営は、リソルが行っています。

太陽光発電設備の運営による売電事業と、ゴルフ場でのソーラーカーポート建設など自家消費型事業を展開しています。収益は、売電収入や自家消費型設備の提供から得ています。

市場環境を見据えた資産の入替を進め、保有資産の効率化と価値向上に努めています。新規運営施設の開拓や仕入れの検討、ゴルフ場にヴィラを建設するリゾート型再生などに取り組んでいます。また、海外ゴルフ事業への進出も行っています。収益は、不動産やゴルフ場などの資産売却益、新規事業構築による収益から得ています。

同社グループの過去5期の業績推移を見ると、売上高は一貫して増加傾向にあり、直近の期では300億円台に達しています。経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益も、直近の期にかけて大きく伸長しており、収益性が着実に改善していることがうかがえます。特に、直近の期では経常利益が30億円を超え、親会社株主に帰属する当期純利益も27億円を超える水準となりました。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期からわずかに減少しましたが、従業員1人あたりの営業利益は増加しています。これは、従業員数の増加を上回る営業利益の伸びがあったことを示しており、組織全体の収益効率が向上している傾向が見られます。入社を検討する際には、個人の貢献が利益に直結しやすい環境である可能性を示唆しています。

同社グループは、本業で安定的に資金を生み出し、事業活動と投資活動を通じて余剰資金を確保している状況です。財務基盤の強化と成長に向けた投資を両立していることがうかがえます。

同社グループの財務基盤を見ると、純資産は前期から増加し、自己資本比率も改善しています。これは東京証券取引所プライム市場の非製造業平均と比較して高い水準を示しており、安定した財務体質がうかがえます。

ROE（自己資本利益率）もプライム市場平均を上回る水準で推移しており、効率的な経営が行われていることを示しています。手元資金である現金及び預金は前期からわずかに減少していますが、一定の残高を維持しており、事業運営における資金の柔軟性も確保されている状況です。これらの財務状況は、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素となります。

同社グループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは前期から増加し、47.6億円のプラスとなっています。これは主に税金等調整前当期純利益や減価償却費の計上、その他の負債の増加によるものです。

投資活動によるキャッシュフローは前期からマイナス幅が縮小し、△16.4億円のマイナスとなりました。これは主に有形固定資産の取得による支出があった一方で、子会社株式の売却による収入があったことによるものです。本業で得た資金を成長投資に回している状況がうかがえます。

財務活動によるキャッシュフローは前期からマイナス幅が拡大し、△32.6億円のマイナスとなりました。これは長期借入れの増加による収入があったものの、長期借入金の返済による支出や預り保証金の返還による支出が上回ったことによるものです。結果として、事業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは31.3億円のプラスとなっており、本業で安定的に資金を生み出し、投資も行いつつ、余剰資金を確保している優良な状態を示しています。この資金状況は、同社グループの持続的な成長と、それに伴う雇用や給与の安定性につながる要素と言えるでしょう。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、ホテル運営事業とゴルフ運営事業が主力の事業であり、訪日旅行者数の増減により業績が左右される傾向があります。経済状況や為替相場、政治背景、自然災害、疫病など、インバウンドマーケットを取り巻く環境変化が訪日旅行者数に影響を及ぼす可能性があります。

また、ホテル運営事業、ゴルフ運営事業、リソルの森事業、ウェルビーイング事業には有力な競合会社が多数存在し、積極的な営業展開を図っています。新規施設や新規メニュー開発が継続的に行えない場合や、厳しい価格競争に陥った場合には、事業優位性を維持できない可能性があります。

同社グループが継続的に事業を拡大させ成長していくためには、安定的な人材の獲得及び育成が重要な要素となります。優秀な人材が採用できない場合や人材の育成が十分に進まなかった場合には、同社グループの成長を阻害する要因となる可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

リソルホールディングスは、「あなたのオフを、もっとスマイルに。」をコーポレートスローガンに掲げ、人々の「いきがい・絆・健康・くつろぎ」の提供を通じて社会貢献を目指す企業グループです。同社グループは、施設運営を主軸に、ウェルビーイングやソリューションビジネスの領域で多角的な事業を展開しています。

同社グループは、コーポレートスローガン「あなたのオフを、もっとスマイルに。」を仕事のすべての価値基準としています。お客様に心から喜ばれるサービスを提供し、たくさんのスマイルづくりに努めることを目指しています。

革新的な発想と行動力で「いきがい・絆・健康・くつろぎ」を提供し、明るい社会づくりに貢献する方針です。すべての事業を通じて、「人にやさしい」「社会にやさしい」「地球にやさしい」の3つの「やさしい」を実現することを長期方針に掲げています。

同社グループは、単なる「サービス」ではなく、笑顔と安らぎを届ける「価値」を提供することを目指しています。この方針を軸に、変化を恐れず挑戦し続け、社会に貢献しながら持続可能な成長を実現していくことを掲げています。

同社グループは、コーポレートスローガン「あなたのオフを、もっとスマイルに。」を仕事のすべての価値基準としています。長期方針として「人にやさしい」「社会にやさしい」「地球にやさしい」の3つの「やさしい」を実現することを掲げています。

気候変動を含む環境や人的資本・多様性などの社会課題を経営上の重要事項と捉え、持続的な社会の実現へ貢献する方針です。リゾート・余暇を中心とした事業を展開していることから、多様な価値観や視点の尊重を重視しています。

特に女性や若手社員が持つ独自の視点や経験を採り入れ、活かすことで創造的で持続可能なビジネス展開を可能にする考えです。性別や年齢に関わらず、能力と実績に基づき人材を登用する方針のもと、公正かつ多様性を重視した人材活用を推進しています。経営層と社員との直接的な対話を通じて、風通しの良い組織風土の醸成に取り組んでいます。

同社グループは、顧客サービス品質と提供価値の向上に努めることを経営課題としています。事業規模の拡大に伴う人材確保と育成も重要な課題と捉え、採用・人材開発体制の強化を進める方針です。

人的資本投資の拡充に努めることを掲げています。オペレーションの改善やDX・AI活用の推進により業務効率の改善を図ることを目指しています。

原材料・エネルギー等のコスト高騰への対応として、仕入れの統一化や自家消費型太陽光発電の活用等、コストの適正化への対応を一層強化する方針です。

リソルホールディングスは、経営環境の変化に対応し、企業競争力強化のため、意思決定の迅速化、経営の透明性及びディスクロージャーとアカウンタビリティの充実を重視したコーポレート・ガバナンスの充実に向けた取り組みを進めています。同社は取締役会及び監査役会設置会社であり、執行役員制度を採用することで、担当職能別の責任分担を明確化し、業務執行と監督の分離を図っています。

リソルホールディングスの株主構成を見ると、複数の事業会社が大株主として名を連ねています。筆頭株主は三井不動産であり、コナミグループも主要な株主の一つです。これらの事業会社が上位に位置していることから、同社グループは特定の事業パートナーとの連携を重視した資本構成となっていることがうかがえます。

同社の役員は9名（男性9名・女性0名）で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長は大澤勝氏が務めています。社外取締役比率は33.3%です。

社外取締役は、東尾公彦氏（コナミグループ代表取締役社長）、徳田誠氏（三井不動産取締役副社長執行役員）です。

同社は監査役会設置会社であり、監査役3名のうち2名が社外監査役です。社外取締役を選任することで、客観的な視点と豊富な経験や知識を経営に反映し、コーポレートガバナンスを強化しています。

リソルホールディングスの役員報酬は、月例の固定報酬と、会社及び業績への貢献度に応じた変動報酬から構成されています。業績連動報酬として決算賞与があり、連結税引前利益の1%を総額の基準としています。また、長期インセンティブとして譲渡制限付株式報酬も支給されています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。