大阪チタニウムテクノロジーズ 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、株式会社大阪チタニウムテクノロジーズ の有価証券報告書（第28期、自 2024年4月1日 至 2025年3月31日、2025年6月27日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

金属チタンの製造で世界有数のシェアを持つ素材メーカーです。航空機エンジン向けなどの高品質スポンジチタンを主力としています。

同社の前身は1937年創業の大阪特殊製鉄所であり、1952年に日本で初めて金属チタンの工業生産を開始しました。1997年に住友シチックス（後の住友金属工業、現・日本製鉄と合併）から製造部門の営業譲渡を受け、現在の会社が設立されました。2002年に東証一部（現・プライム市場）へ上場を果たし、2007年に現在の社名へ変更しています。

同社（単体）の従業員数は723名です。大株主構成は、筆頭株主が鉄鋼メーカーの神戸製鋼所（持株比率12.50%）、第2位が資産管理を行う日本マスタートラスト信託銀行（同10.50%）、第3位が鉄鋼メーカーの日本製鉄（同4.91%）となっており、大手鉄鋼メーカーが主要株主として名を連ねています。

同社の役員は男性7名、女性1名の計8名で構成され、女性役員比率は12.0%です。代表取締役社長は川福純司氏が務めています。社外取締役比率は37.5%です。

社外取締役は、山口重久（元アンリツ取締役）、村田雅詩（元参天製薬常勤監査役）、大石賀美（弁護士）です。

同社グループは、「チタン事業」および「高機能材料事業」を展開しています。

航空機エンジンや機体に使用される高品質なスポンジチタンやチタンインゴット、および四塩化チタンなどを製造・販売しています。主な顧客は国内外の展伸材メーカーや航空機関連企業であり、世界的な航空機需要に支えられています。

収益は、製品の販売代金として顧客から受け取ります。特に輸出売上の割合が高く、米ドル建て取引が中心です。運営は主に同社が行っており、兵庫県尼崎市の本社工場等で生産を行っています。

半導体スパッタリングターゲット用の高純度チタンや、積層造形（3Dプリンタ）向けの球状チタン粉末（TILOP）、リチウムイオン電池負極材用のSiOなどを製造・販売しています。半導体やエレクトロニクス、エネルギー分野の先端ニーズに対応する製品群です。

収益は、各産業分野のメーカーへの製品販売によって得ています。半導体市場の動向が収益に影響を与えます。運営は同社が行っており、独自技術を活かした高付加価値製品の提供に注力しています。

同社の連結業績をデータで分析します。

直近5期間の業績を見ると、2021年3月期から2022年3月期にかけては赤字が続いていましたが、2023年3月期以降は黒字化し、V字回復を遂げています。2024年3月期には売上高553億円まで伸長しましたが、2025年3月期は顧客の在庫調整等の影響で減収となりました。一方で、利益面では高い水準を維持しています。

売上高は前期比で減少しましたが、売上原価の低減が進み、売上総利益率は向上しました。販売費及び一般管理費は増加しましたが、粗利益の増加が寄与し、営業利益率は改善しています。為替差損の計上などにより経常利益は微減となりましたが、本業の収益力は向上しています。

販売費及び一般管理費のうち、研究開発費が13億円（構成比22%）、給料及び手当が10億円（同17%）を占めています。売上原価では、電力料が80億円（売上原価の22%）と大きな割合を占めており、製造プロセスにおける電力コストの重要性が高い構造となっています。

チタン事業は、航空機向け需要の堅調さを背景にしつつも、顧客の在庫調整や一時的な需要減により減収となりましたが、円安効果やコスト改善により増益を確保しました。高機能材料事業は、半導体関連のスポット受注等により大幅な増収となり、黒字転換を果たしました。

大阪チタニウムテクノロジーズのキャッシュ・フローの状況についてご説明します。

営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前当期純利益等により収入となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出となりました。財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払額等により支出となりました。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社は、環境をはじめとするサステナビリティに関する諸課題への対応を企業の社会的責務と認識しています。事業活動を通じてこれらの課題に積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献することを通じて、中長期的な企業価値の向上を図ることを基本方針としています。

安全と健康を経営の基盤・最重要課題と位置づけ、従業員が能力と活力を発揮できる職場環境づくりを目指しています。また、コンプライアンスの確保を重視し、法令や社会規範の遵守を徹底するとともに、多様な人材が活躍できるダイバーシティ＆インクルージョンの推進にも取り組んでいます。

同社は、中期的な経営課題としてチタン事業の持続的成長と高機能材料事業の拡大を掲げています。具体的な数値目標として以下を設定しています（2030年度目標等）。

* 生産プロセスにおけるCO2削減：2030年度に2013年度比46%削減
* 女性総合職社員に占める管理職比率：2030年度15.0%以上

チタン事業では、将来の航空機需要増に対応するためスポンジチタンの生産能力増強を進めており、2027年度末の完成を目指しています。高機能材料事業では、高純度チタンのシェア拡大や、3Dプリンタ用粉末チタン等の新規市場開拓を推進しています。また、AIやIoTを活用したスマートファクトリー化による生産効率向上や、カーボンニュートラルへの対応も重点施策としています。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

「採用」「育成」「職場環境改善」を重点テーマとした人的資本強化プロジェクトを推進しています。持続的成長に向けて、次世代リーダーの育成やデータサイエンス人材の強化、多様な人材の確保に注力し、従業員が自信と誇りを持って働ける魅力ある職場づくりを目指しています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均をやや下回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、3年未満離職率（9.5%）、有給休暇取得日数（16.9日/人・年）、管理職に占める中途採用者の比率（42.9%）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

主力の輸出向け金属チタンは高品質な航空機用が中心であり、航空機メーカーの受注状況やメンテナンス需要の変動、海外競合メーカーの動向により業績が影響を受けます。また、国内向けも一般産業用として間接的に輸出されるため、世界経済や通商問題の影響を受ける可能性があります。

輸出売上高の比率が高く（当期実績約7割）、そのほとんどが米ドル建てであるため、為替変動の影響を受けやすい構造です。輸入原材料の支払いを差し引いても米ドルの受取超過となる傾向にあり、為替予約等でリスク低減を図っていますが、大幅な円高は業績の下押し要因となります。

製造工程において大量の電力を消費するため、電力会社からの供給制限や、燃料価格変動等に伴う電力料金の大幅な改定があった場合、製造コストが上昇し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。

チタン鉱石などの主原料価格や海上運賃は、国際市況や地政学的リスクの影響を受けます。需給バランスの崩れにより調達量が制約されたり、購入価格が大きく変動したりした場合、生産活動や収益性に影響を与える可能性があります。