ＮＴＮ 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、ＮＴＮ株式会社の有価証券報告書（第127期、自 2025年4月1日 至 2026年3月31日、2026年6月17日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

軸受や自動車用等速ジョイントなどの精密機器をグローバルに製造・販売する世界的な機械部品メーカーです。

1918年3月にボールベアリングの研究製作を開始し、1923年5月にＮＴＮの商標で国産軸受の製造販売を開始しました。1949年に上場を果たし、その後は国内のみならず欧米、アジアなどグローバルに製造・販売拠点を拡大して成長を続けてきました。2022年には東京証券取引所プライム市場への移行を完了しています。

現在の従業員数は連結で21,305名、単体で5,478名です。筆頭株主は信託業務を行う日本マスタートラスト信託銀行（信託口）で、第2位も同様に日本カストディ銀行（信託口）、第3位は保険会社の明治安田生命保険相互会社となっており、安定した資本構成を有しています。

同社の役員は男性21名、女性2名の計23名で構成され、女性役員比率は8.6%です。代表執行役執行役社長ＣＥＯは鵜飼英一氏が務めています。全取締役12名のうち、5名が社外取締役となっています。

社外取締役は、川上良（大阪西総合法律事務所代表社員）、小松百合弥（東京瓦斯社外取締役）、木谷泰夫（Ｔ＆Ｔアド元代表取締役社長）、塔下辰彦（伊藤忠丸紅鉄鋼元代表取締役社長）、村越晃（三菱商事元代表取締役常務執行役員・指名委員長）です。

同社グループは、「日本」「米州」「欧州」「アジア他」の地域別セグメントで事業を展開しています。

国内において、軸受商品や等速ジョイントなどの精密機器の製造および販売を行っており、自動車メーカーや産業機械メーカー、アフターマーケットなどを主な顧客として製品を供給しています。

収益は、これらの製品の販売代金から得ており、主に同社が製造および直接販売を行っています。また、一部の製造や部品加工は国内の製造関係会社に委託し、販売の一部についても国内の販売関係会社を通じて展開しています。

北米や中南米の市場において、軸受商品や等速ジョイントなどの製造および販売を展開しており、現地の自動車メーカーや産業機械市場を対象に事業を行っています。

収益は製品の販売によるもので、統括管理を行うNTN USA Corp.のもと、NTN Driveshaft, Inc.などの海外製造関係会社が生産を担い、現地の販売関係会社などを通じて広範な販売網を構築しています。

ヨーロッパ市場において、軸受商品や等速ジョイントなどの製造販売を展開しており、現地の航空宇宙産業や自動車メーカー向けなどに付加価値の高い製品を供給しています。

収益は各製品の販売代金から得ており、NTN Europe S.A.などの現地法人が事業活動を展開し、各法人が独自の事業戦略に基づいて製造および販売活動を行っています。

中国やタイ、インドなどのアジアおよびその他の地域において、軸受商品や等速ジョイントなどの製造および販売を行っています。

収益は新興国の経済発展に伴うインフラ整備や自動車向け製品の販売から得ており、各地域に置かれた総支配人室が事業活動を統括し、現地の製造・販売関係会社が事業を展開しています。

同社の連結業績をデータで分析します。

直近5年間の業績を見ると、売上高は6,000億円台から8,000億円台へと拡大傾向にあります。経常利益も増減を伴いながら推移し、直近では235億円まで増加しています。一方で当期利益は赤字を計上した期間もありましたが、当期には黒字へと回復し、収益性の改善が見られます。

売上高は前年と同水準で推移していますが、売上総利益は1,414億円から1,518億円へと増加し、利益率も改善しています。これに伴い、営業利益も230億円から310億円へと大きく伸びており、本業での稼ぐ力が強まっていることがわかります。

販売費及び一般管理費のうち、給料及び手当が465億円（構成比39%）、運搬費が151億円（同12%）を占めています。また、売上原価は6,746億円で、売上高に対して82%の構成比となっています。

各セグメントの売上高を見ると、米州とアジア他でやや減少したものの、日本と欧州では売上が増加しています。特に米州が全体の売上に占める割合が大きく、主力市場の一つとして機能していることが読み取れます。

パターン：健全型
営業利益で借入返済を行い、投資も手元資金で賄う優良企業

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は4.9%で市場平均を下回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率も33.8%で市場平均を下回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社グループは、「新しい技術の創造と新商品の開発を通じて国際社会に貢献する」という企業理念を掲げています。独創的技術の創造や付加価値の高いサービスを提供し、着実な業績伸長と社会貢献を実現することで、人と自然が調和し、人々が安心して豊かに暮らせる「なめらかな社会」の実現を目指しています。

同社は、多様性と個性を尊重し、従業員が安全で健康的に働き、活躍できる職場環境づくりに努めています。また、「創業者の精神」や「ＮＴＮスピリット」を企業理念体系とし、「安全、品質、法令遵守、コスト・キャッシュ、納期・開発」を意味する「ＳＱＣＣＤ」を事業運営のポリシーとして全世界の従業員に定着させています。

2035年度の目指す姿として、OEMとアフターマーケットの両輪で安定的に稼ぐ事業構造への変革と、株主資本コストを安定して上回るROEの継続を目標としています。中期経営計画「DRIVE NTN100」Finalでは、最終年度の目標として以下の数値を掲げています。

* 売上高：8,300億円
* 営業利益：500億円
* 営業利益率：6.0%
* ROE：8.0%

「事業構造の変革の加速」を基本方針とし、生産再編による固定費圧縮と競争力の向上を進めています。また、市場軸から商品軸への組織変更により、軸受事業とCVJアクスル事業の利益体質強化を図るほか、AI等のデジタル技術の活用や、次世代モビリティ、ロボット周辺等の新領域における事業拡大を推進しています。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

同社は「豊かな人づくり」を掲げ、従業員が成長しイキイキと働ける企業文化と職場環境の整備を進めています。「変革に挑戦する次世代を担う人材の確保」「社員の多様性を尊重した働きがいのある環境づくり」「職場の学ぶ文化と育成する風土の醸成」などを柱に、専門能力の向上や経営人材の育成、キャリア自律の支援に注力しています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均とほぼ同じ水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「人的資本」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、中途採用比率（19.4％）、障がい者雇用率（2.64％）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

特定の国や地域の経済状況の変動、急激な為替レートの変動、原材料価格や物流コストの上昇などが、同社グループの財政状態や経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、気候変動に伴う異常気象や環境規制の強化も事業継続のうえでリスクとして認識されています。

同社の販売先は自動車業界向けの割合が高いため、自動車分野における急激な需要変動が生じた場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。また、新興国製品の台頭による市場価格の低下圧力や、顧客からの価格引き下げ要請も収益を圧迫するリスクとなります。

製品に重大な不具合が発生しリコール等に発展した場合、多額の補償費用が発生する恐れがあります。また、サイバー攻撃や不正アクセスによる重要データの流出、システムの停止が生じた場合、生産・販売活動に支障をきたし、信用低下を招くリスクがあります。