【平均年収647万円】トリニティ工業 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、トリニティ工業株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

トリニティ工業は、設備および自動車部品の製造・販売を主な業務とする企業グループです。同社グループは、自動車産業を中心に、前処理装置や塗装ブースなどの設備部門と、センタークラスターパネルやステアリングホイールなどの自動車部品部門を展開しています。

単体従業員数は781名、連結従業員数は957名です。同社グループの事業セグメントは、設備部門と自動車部品部門の2つです。

主な国内グループ会社は、トステック（設備部門）、メサック（同）などです。

トリニティ工業は、熱・水・空気の総合エンジニアリング会社として、技術と専門性を重視した事業を展開しています。同社グループでは、従業員が長期的にキャリアを築き、能力を最大限に発揮できるような環境づくりに注力していることがうかがえます。安定した基盤のもと、専門性を高めながら働くことを志向する方にとって、魅力的な職場環境が期待できるでしょう。

同社では、従業員の平均勤続年数が長く、平均年齢も一定の水準にあることから、長期的なキャリア形成を支援し、安定して働き続けられる環境が整っていることがうかがえます。経験豊富な人材が多数在籍し、技術やノウハウが継承されやすい組織文化があると考えられます。

同社グループは、従業員の退職給付制度として、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の両方を採用しています。これらの制度は、同社および一部の連結子会社に適用されています。退職一時金制度も設けられていますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

なお、確定給付債務は38.6億円、年金資産は38.5億円となっています。

トリニティ工業は、人材を持続的成長を支える重要な経営基盤と位置付け、中長期的な視点での人材育成に力を入れています。全社教育、階層別・専門教育、デジタル教育など、複層的な教育機会を提供し、従業員のスキルアップを支援しています。

また、国籍や性別にとらわれない多様性を重視した採用活動を推進しており、グローバル人材の育成として外国人留学生の採用強化にも取り組んでいます。女性活躍推進においては、女性社員の計画的な増員を目指し、産休・育休後の仕事と育児の両立支援、カムバック制度、教育支援、福利厚生制度を整備しています。さらに、女性管理職の登用促進に向けた優秀人材の選抜や育成支援も行っています。男性社員の育児休業取得促進にも注力し、柔軟な育児休業制度の構築やハンドブック作成による制度理解の促進を図り、全従業員への取得拡大を進めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。

トリニティ工業グループは、設備と自動車部品の製造・販売を主業務としています。トヨタ自動車株式会社をその他の関係会社とし、子会社10社、関連会社4社で企業集団を構成しています。

同社グループは、主に「設備部門」と「自動車部品部門」の2つのセグメントで事業を展開しています。お客様のカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーの実現に貢献するため、各部門で新製品の開発や生産体制の構築に取り組んでいます。

設備部門では、塗装プラント、塗装機器、産業機械の設計、製造、販売を行っています。収益は、これらの設備や機器の納入から得ています。当連結会計年度の売上高は前期に比べて減少しましたが、営業利益は増加しました。

自動車部品部門では、自動車の内外装部品の製造と販売を手掛けています。収益は、自動車メーカーへの部品供給から得ています。当連結会計年度の売上高、営業利益ともに前期に比べて減少しました。

同社グループの収益は、日本国内が最大の割合を占めていますが、中国、アジア（中国除く）、その他の地域からも得ています。主要な顧客としては、豊田通商株式会社、株式会社豊通マシナリー、トヨタ自動車株式会社があり、特定の顧客への収益集中が見られます。

トリニティ工業グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は変動しながらも、直近の当連結会計年度では前期に比べて減少しました。一方で、経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は、当連結会計年度において前期から増加する傾向を示しています。

当連結会計年度における従業員1人あたり売上高（連結）は前期から減少しました。また、従業員1人あたり営業利益（連結）も前期から減少する結果となっています。これらの指標は、同社グループの収益体質や組織効率の傾向を示すものとなります。

トリニティ工業グループの財務基盤は、当連結会計年度において安定した状態を示しています。本業で得た資金を投資に回し、余剰資金も確保できている状況です。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率が高く、手元資金も厚い状態です。自己資本比率はプライム市場の製造業平均と比較しても高い水準にあり、安定した経営基盤がうかがえます。ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回っていますが、前期からは改善しています。手元資金も増加しており、不測の事態への耐性も備えていると言えます。

トリニティ工業グループの当連結会計年度におけるキャッシュフローは、本業で安定的に資金を獲得し、投資活動も行いつつ、余剰資金を確保している状況です。営業活動によるキャッシュフローは50.9億円のプラスとなり、前期のマイナスから大きく改善しました。これは主に、税金等調整前当期純利益の計上や売上債権の減少、減価償却費の計上によるものです。

投資活動によるキャッシュフローは△18.3億円のマイナスとなっており、主に有形固定資産の取得による支出が影響しています。財務活動によるキャッシュフローは△13.8億円のマイナスで、配当金の支払いが主な要因です。結果として、フリーキャッシュフローは32.6億円のプラスとなり、本業で得た資金で投資を賄い、さらに余剰資金を生み出している優良な状態を示しています。この状況は、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来に向けた投資も着実に進めていることを示しており、雇用や給与の安定性にもつながるものと考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループの取引の重要な部分を占める自動車業界の販売台数及び設備投資計画は、同社グループの経営成績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。また、調達コストの中で大きな割合を占める樹脂材料や鉄鋼材料をはじめとする原材料の価格は、国際商品市況の影響を受けて大きく変動することがあります。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

トリニティ工業は、「信頼と創造」を社是とし、持続可能な社会への貢献とたゆまぬ技術革新を通じて、未来を創造する企業を目指しています。社員一人ひとりの創造力とチームワークを重視し、地球にやさしい未来の実現に貢献する企業風土を醸成しています。

トリニティ工業は、「信頼と創造」を社是としています。世界規模での経営基盤を強化し、環境の変化に柔軟に対応して着実に成長することを目指しています。
各国、各地域に根ざした事業活動を通じて、産業・経済・文化の発展に貢献することを経営理念としています。
時代を先取りした研究と開発に努め、物づくりの技術を高めることにより、お客様に満足してもらえる魅力溢れる商品を提供することを使命としています。クリーンで公正な企業活動を実践し、安全で魅力的な商品の提供を通して、住みよい地球と豊かな社会作りに貢献することも掲げています。

トリニティ工業は、「相互信頼に基づき、個人の創造力とチームワークの強みを最大限に発揮する企業風土」を作ることを目指しています。同社グループは「テクノロジーで地球にやさしい未来へ」をスローガンに、カーボンニュートラル・サーキュラーエコノミーの実現と持続可能な地球・社会への貢献を掲げています。
「サステナビリティ方針」では、社是「信頼と創造」のもと、安全・品質・お客様第一を大切にした企業活動を通じて、社会に必要とされる会社を目指すとしています。多様な人材がSDGsの理念に共感し、自ら考え行動することを通して、持続可能な発展につながるよう努力するとしています。
また、人的資本を企業価値創造の源泉と捉え、社員の健康保持・増進を重要な経営課題として位置づける「健康宣言」も公表しています。

トリニティ工業は、持続可能な社会への更なる貢献を重点課題としています。お客様のカーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー実現に向け、設備部門・自動車部品部門の双方で環境技術の開発・提供を進めています。
たゆまぬ技術革新も課題の一つです。環境技術とデジタル技術の両輪で製造現場の景色を変える技術開発・モノづくり革新を推進し、Trinity Technical Solution Center（TTSC）を通じた新たな価値創出も進めています。
持続的成長に向けた基盤強化として、安全最優先の姿勢を基本とし、防火対策やBCPへの取り組みを徹底しています。デジタル技術活用による会社の変革、人への投資、健康でイキイキと働ける職場づくり、コンプライアンス重視の職場風土づくりを通じて、経営基盤の一層の強化に取り組んでいます。

トリニティ工業は、取締役会と監査役会を設置する監査役設置会社です。経営の効率性と企業活動の健全性・透明性の維持向上を目指し、コーポレート・ガバナンスの充実に努めています。

トリニティ工業の株主構成を見ると、筆頭株主はトヨタ自動車です。また、豊田通商も上位株主として名を連ねており、同社グループは主要な事業会社によって支えられている資本構成となっています。特定の事業会社グループが経営に影響力を持つ体制であることがうかがえます。

同社の役員は13名（男性13名・女性0名）で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長は飯田基博氏が務めています。社外取締役比率は10.0%です。

社外取締役は、金子芳樹氏（元豊田鉄工取締役副社長）です。

同社は監査役会設置会社です。社外取締役は、経営方針や経営改善、経営陣幹部の選解任など重要な意思決定について、独立した立場で監督と意見表明を行っています。

トリニティ工業の役員報酬は、社外取締役を除く取締役に対して、基本報酬、短期業績連動報酬としての賞与、中長期業績連動報酬としての譲渡制限付株式で構成されています。基本報酬が約55%、役員賞与が約30%、譲渡制限付株式が約15%の割合で構成されており、業績と連動したインセンティブ設計が特徴です。社外取締役および監査役の報酬は基本報酬のみとなっています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。