ＰＩＬＬＡＲ 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、株式会社PILLAR の有価証券報告書（第77期、自 2024年4月1日 至 2025年3月31日、2025年6月19日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

流体の漏れを防ぐパッキンやシール製品の老舗メーカー。半導体製造装置向け製品が主力で、世界展開も加速しています。

1924年に日本ピラー工業所として創業し、1948年に株式会社へ改組しました。2001年に東証・大証一部へ上場し、2022年の市場区分見直しに伴い東証プライム市場へ移行しています。2024年7月には創業100周年を機に、社名を日本ピラー工業から現在のPILLARへ変更しました。

2025年3月31日現在、連結従業員数は1,212名、単体では635名です。筆頭株主は資産管理業務を行う信託銀行で、第2位は取引先持株会、第3位も信託銀行となっており、安定株主が上位を占めています。

同社の役員は男性7名、女性1名の計8名で構成され、女性役員比率は12.5%です。代表取締役社長社長執行役員は岩波嘉信氏です。社外取締役比率は37.5%です。

社外取締役は、鈴木吉宣（元オムロン代表取締役副社長CFO）、髙谷和光（ネクサス監査法人代表社員）、小林京子（弁護士法人色川法律事務所パートナー）です。

同社グループは、「電子機器関連事業」「産業機器関連事業」および「その他」事業を展開しています。

半導体や液晶の製造装置、インフラ設備などで使用される「ピラフロン製品（ふっ素樹脂製品）」を提供しています。具体的には、製造装置内の高純度薬液循環ラインに使われる継手、チューブ、ポンプ、バルブなどの高機能部品です。主な顧客は半導体・液晶デバイスメーカーや製造装置メーカーです。

収益は、これらの製品販売による対価を顧客から受け取るモデルです。運営は主に同社が行っていますが、製造面では子会社のエヌピイ工業やピラー精密、海外ではPillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.などが担当しています。販売は同社および各地域の販売子会社を通じて行われています。

石油、化学、電力、自動車など幅広い産業向けに、流体の漏れを防ぐ「メカニカルシール製品」や「グランドパッキン・ガスケット製品」を提供しています。ポンプや撹拌機、バルブなどの回転・摺動部分に使用される重要機能部品であり、インフラの安全稼働を支えています。

収益は、製品の販売およびメンテナンスサービスによる対価を顧客から受け取るモデルです。運営は同社のほか、子会社のタンケンシールセーコウやピラー精密、海外製造子会社などが製造を担い、販売は同社および各地域の販売拠点が担当しています。

オフィスビルの賃貸業、保険代理業、売電事業を行っています。同社支店が入居するビルの賃貸や、工場での自家消費型太陽光発電以外の売電などが含まれます。

収益は、不動産賃借人からの賃料収入、保険契約に伴う手数料収入、電力会社への売電収入などです。運営は、エヌピイ不動産（不動産賃貸）、エヌピイ産業（保険代理）、および同社（売電）が行っています。

同社の連結業績をデータで分析します。

過去5期間の業績を見ると、売上高は300億円台から580億円規模まで拡大傾向にあります。利益面でも、2021年3月期から2024年3月期にかけて大幅に伸長しました。直近の2025年3月期は、半導体市場の調整等の影響により、前期比で売上高・利益ともに減少していますが、依然として高い利益率を維持しています。

直近2期間を比較すると、売上高は微減ながら580億円前後で推移しています。一方、売上原価や販売費及び一般管理費の増加により、営業利益率は24.2%から19.5%へ低下しました。成長投資やコスト増の影響が見られますが、約20%という高い営業利益率を確保しています。

販売費及び一般管理費のうち、従業員給料・賞与が30億円（構成比27%）、研究開発費が13億円（同11%）を占めています。

主力の電子機器関連事業は、生成AI関連の需要はあったものの、顧客の在庫調整等の影響で減収減益となりました。産業機器関連事業は、子会社の業績寄与等により増収となりましたが、設備投資に伴う償却費増やコスト増により減益となりました。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は11.5%で市場平均を上回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率は75.3%で市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社は「流体の漏れを止める技術」を基盤に、環境（CLEAN）、安全（SAFETY）、最先端技術（FRONTIER）の分野で社会課題解決に挑み続けています。「“社会を支える”未来を創る」というパーパスのもと、持続可能で豊かな社会の創造に貢献し、グローバル競争力の向上を目指しています。

創業100周年を機に、社員が大切にすべき価値観として「PILLAR CORE VALUES」を制定しました。「Integrity（誠実）」「Innovation（革新）」「Progress（改善・改革）」「Human Resources（人財）」「Team（仲間）」の5つを掲げ、高い倫理観と挑戦心を持ち、多様な仲間と進化し続ける姿勢を重視しています。

2023年4月からスタートした中期経営計画「One2025」を推進しています。最終年度となる2026年3月期の数値目標として、以下のKPIを掲げています。

* 連結売上高：575億円
* 連結営業利益：103億円
* ROE：10％以上
* 連結配当性向：30％以上

中期経営計画では「コア事業の進化」「グローバル競争力の強化」「新規事業基盤の創造」などを基本方針としています。電子機器関連では福知山第2工場の活用による半導体需要の取り込み、産業機器関連では水素などのクリーンエネルギー市場向け製品の開発を推進します。また、三田工場イノベーションセンターを活用し、技術開発力の強化を図ります。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

「人財」を最も重要な経営資本と位置づけ、「PILLAR CORE VALUES」の実現を目指しています。専門教育やIT・DXスキルのリスキリング支援、グローバル市場での人財交流などへ投資し、多様な知恵と能力の相乗効果で新たな価値を生み出す組織づくりを進めています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均をやや上回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、1人当たり人財育成投資額（91千円）、エンゲージメントスコア（62%）、DE&I研修管理職受講率（100%）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

ISO9001認証を取得し品質向上に努めていますが、同社製品の多くは各種設備や機器に組み込まれる機能部品です。万が一、予期しない不具合が発生した場合、多額の費用発生や信用の低下などにより、業績に影響を及ぼす可能性があります。

主力製品であるピラフロン製品は半導体・液晶製造装置向けが多く、これらの業界は技術革新が激しく市場変動も大きい特徴があります。予期しない急速な市場縮小が起きた場合、業績に影響を与える可能性があります。

世界経済の動向、貿易・関税政策、地政学的要因などにより金融・株式市場が変動した場合、資金調達や保有株式の価値下落、顧客への供給遅延などが生じ、業績に影響を及ぼす可能性があります。

海外売上高比率は約3割に達しており、海外での生産・販売を強化しています。進出国における予期せぬ政治・経済の変化、自然災害、感染症などの発生や、急激な為替変動が業績に影響を及ぼす可能性があります。