ティラド 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、ティラドの有価証券報告書（第124期、自 2025年4月1日 至 2026年3月31日、2026年6月5日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

自動車や建設産業機械向けの熱交換器製造を主力とし、グローバルに展開する企業です。

1936年に自動車用内燃機関用ラジエータ等の製造販売を目的に創立されました。1961年に東京証券取引所に上場し、その後は米国、中国、欧州、アジアなどに現地法人を設立しグローバル展開を推進してきました。2005年に現在のティラドへと社名を変更し、2018年にはティラドコネクトを設立しています。

現在の従業員数は連結で4,087名、単体で1,525名体制となっています。筆頭株主は同社代表取締役の宮﨑富夫氏が代表を務める陣屋コネクトで、第2位は資産管理業務を行う信託銀行、第3位は山崎金属産業となっています。

同社の役員は男性8名、女性1名の計9名で構成され、女性役員比率は11.0%です。代表取締役CEO兼COO社長執行役員は宮﨑富夫氏が務めています。取締役5名中3名が社外取締役です。

社外取締役は、高橋良定（元小松製作所副社長執行役員）、村田隆一（元三菱UFJリース代表取締役会長）、屠錦寧（アンダーソン・毛利・友常法律事務所パートナー）です。

同社グループは、「日本」「米国」「欧州」「アジア」「中国」の報告セグメントおよび「その他」事業を展開しています。

同社グループは自動車、建設産業機械、空調機器向けの各種熱交換器の製造・販売を日本国内で展開しています。ラジエータやオイルクーラなど、あらゆるパワープラントに対応する熱交換器を生産し、国内の多様なメーカーに供給しています。

収益は、主に自動車メーカー等の顧客に対する製品の販売によって得ています。事業の運営はティラドが主体となって行っており、研究開発の拠点機能も担っています。

米国を中心とした北米市場において、各種熱交換器の製造および販売事業を展開しています。現地での顧客ニーズに対応するため、顧客拠点の近傍に生産拠点を配置し、自動車や建設産業機械向けの製品を安定的に供給しています。

収益は、現地のメーカー等への製品販売から得ています。運営は主にT.RAD North America, Inc.およびTripac International Inc.が行っています。

欧州市場において、各種熱交換器の製造・販売を展開しています。厳しい環境規制等に対応した製品や、現地自動車メーカー向けの熱交換器の生産に注力し、地産地消の体制を構築して製品を供給しています。

収益は、欧州の顧客企業に対する製品の販売によって得ています。製造は主にチェコのT.RAD Czech s.r.o.が担い、販売サポート等をドイツのT.RAD Sales Europe GmbHが運営しています。

タイ、インドネシア、ベトナム、インドなど成長が続くアジア市場にて、熱交換器の製造・販売事業を展開しています。自動車や二輪車向けの需要増大に対応し、各国の現地法人を通じて安定的な製品供給と事業拡大を図っています。

収益は、アジア各国のメーカー等に対する製品販売によって得ています。運営はT.RAD (THAILAND) Co., Ltd.やPT.T.RAD INDONESIAなどが各地域で行っています。

中国市場において、自動車や建設産業機械向けの各種熱交換器を製造・販売しています。現地の高いコスト競争力と豊富な人材を活用し、市場ニーズに合わせた製品供給のほか、グループ内の輸出拠点としての機能も担っています。

収益は、現地メーカー等への製品販売から得ています。事業の運営は、東洋熱交換器（中山）有限公司や青島東洋熱交換器有限公司などが主体となって行っています。

報告セグメントに含まれない周辺事業として、貨物自動車の運送業務やソフトウェアの開発・販売サポートなどの付帯サービスを展開しています。グループ全体の業務効率化や物流を支援する役割を担っています。

収益は、製品の輸送やシステム提供等のサービス対価として得ています。運営は、ティラドロジスティクスやティラドコネクトが行っています。

同社の連結業績をデータで分析します。

直近5期間の業績を見ると、売上高は着実な拡大傾向が続いており、直近の期では1,623億円に達しています。利益面では一時期落ち込みによる赤字を計上したものの、その後は収益性の改善が進み、経常利益および当期利益ともに大幅な増益を達成し、利益率も向上しています。

売上高は前年比で増加し、売上総利益も拡大しています。これに伴い売上総利益率が向上したことに加え、販売費及び一般管理費が減少した結果、営業利益および営業利益率が大幅に改善し、本業での稼ぐ力が強まっていることが確認できます。

販売費及び一般管理費のうち、給料及び手当が28億円（構成比24%）、荷造及び発送費が19億円（同16%）、福利厚生費が18億円（同15%）を占めています。

日本やアジア、欧州セグメントでは、自動車用や建設産業機械用の受注増加により売上が伸長しています。一方、米国では建設産業機械用の受注減少などが影響し微減となり、中国でも自動車用等の受注減少により売上が縮小しています。

営業利益で借入返済を行い、投資も手元資金で賄う優良企業となっています。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は17.2%で市場平均を上回り、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率も53.2%で市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

「すぐれた熱エネルギー変換技術とサービスの提供により、地球環境にやさしい持続可能な社会の実現に貢献する。会社の永続的発展と顧客、株主、従業員、取引先、地域社会の幸福を追求する。」と掲げています。また、「ステークホルダーに信頼される企業」となることを目指し、企業価値を高めつつ、永続的な発展を図ることを経営目標としています。

同社はコンプライアンスの遵守を具現化するため、「T.RAD行動規範」を制定し、全従業員の日々の活動規範として周知・定着を図っています。また、「人を大切にする企業」を重視し、安全・安心して働ける職場環境の実現や、多様な人材が活躍できる職場づくりなど、一人ひとりの個性や価値観を尊重する文化を育んでいます。

同社は、事業環境の急速な変化に柔軟に対応するため、毎年目標値を見直すローリング型の中期経営計画を策定しています。2030年度の業績目標として以下を掲げ、資本効率性の高い経営を推進しています。

* 売上高：2,000億円
* ROE：20.0％

同社はあらゆるパワープラントに対応するマルチパスウェイ戦略の下、幅広い製品を展開し、世界5極体制による地産地消を推進しています。既存領域のビジネス強化に加え、データセンターや宇宙関連などの周辺領域への進出も検討しています。また、カーボンニュートラルなどのGX（グリーントランスフォーメーション）や全社的なDX化に注力し、成長投資と株主還元を両立させながら継続的な企業価値の向上を目指しています。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

「人を大切にする企業」を基本戦略の一つと位置づけ、従業員の健康と安全な生産活動によるゼロ災害の追求、働き方改革と職場環境の改善に取り組んでいます。ものづくりを通した人材育成や海外子会社の現地マネジメント人材育成を進めるとともに、従業員エンゲージメントを高めるため、自発的な学びを支援するEラーニングの導入やキャリア申告制度などを推進しています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均をやや下回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、事務技術職の採用者に占める女性比率（32.4%）、CO2排出量削減目標（27%減）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

同社グループは海外事業展開を積極的に進めていますが、関税制度などの予測不能な法規制変更、政治的不安、為替相場の変動などが生じた場合、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

製品の販売はOEMへの依存度が高く、取引先である自動車・建設産業機械メーカー等の業績不振や調達方針の変更が業績に影響する可能性があります。また、主要市場の経済状況悪化に伴う需要減少のリスクもあります。

脱炭素社会への移行に伴う燃費・排ガス規制や電動化の拡大に対し、製品が適切に対応できない場合、売上が減少する懸念があります。また、異常気象の深刻化により生産活動やサプライチェーンが分断されるリスクがあります。