【平均年収679万円】ティラド 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、株式会社ティラド の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月5日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ティラドグループは、各種熱交換器の製造・販売を主たる業務としています。これに付帯するサービス業務も展開しており、グローバルに事業を広げています。

ティラドの単体従業員数は1,525名、連結従業員数は4,087名です。報告セグメントは日本、米国、欧州、アジア、中国、その他の6つです。

株式会社ティラドは、自動車部品などを手掛ける製造業として、安定した事業基盤を持つ企業です。グローバルに事業を展開しており、従業員の長期的なキャリア形成を支援する環境が整っていると考えられます。

同社では、従業員の平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高い傾向にあります。これは、従業員が長期にわたって安定して働き続けることができる環境が整備されていることを示唆しています。

退職給付制度について、同社では確定給付型と確定拠出型の両方を採用しています。具体的には、確定給付企業年金制度を導入しており、2023年4月1日にはその一部を確定拠出企業年金制度へ移行しました。一部の海外連結子会社では退職一時金制度（非積立型）を設けています。

確定給付企業年金制度は積立型であり、勤続年数ごとに定められたポイントに基づいた一時金または年金が支給されます。退職給付債務は67.5億円、年金資産は105.7億円となっています。なお、退職一時金の支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。確定拠出制度への当連結会計年度の要拠出額は229百万円です。

同社は、人材を「コスト」ではなく企業価値向上に向けた「資本（人的資本）」と捉え、「人財」と定義しています。経営戦略に連動した人的資本投資を強化し、戦略的育成や適性の見極め、公正な評価を通じて人財を育成する方針です。コンプライアンスの順守と職場の信頼関係構築を推進し、キャリア志向やライフプランを踏まえて働き続けたいと実感できる職場づくりに取り組むことで、従業員エンゲージメントの向上を図っています。

従業員に対する報酬に関しては、手当の新設や福利厚生の向上を含む待遇改善を継続しています。組合員平均賃金は2022年度から2025年度までの間に4回ベースアップを行い、2021年度と比較して113%まで向上しました。

中期経営計画「T.RAD-2026」では、「人を大切にする企業」を基本戦略の一つとして位置づけています。具体的には、社員の健康と安全な生産活動によるゼロ災害追及、働き方改革と職場環境の改善、ものづくりを通した人財育成、海外子会社の現地マネジメント人財育成、多様な人材が活躍できる環境つくりと人権尊重の5点を重点テーマとしています。

人財育成の再構築として、階層別・職能別教育体系を整備し、特に新卒社員に対しては入社後5年内の重点育成カリキュラムを定めています。また、従業員の自発的な学びを支援するため、Eラーニングコンテンツの導入を進め、海外子会社での活用も推進しています。従業員エンゲージメント向上の取り組みとしては、「働く株主」の推進として株式給付信託制度（J-ESOP）を導入しています。さらに、2021年より導入した「キャリア申告」に基づき、上司とのコミュニケーション機会を推進し、従業員の能力開発や適材適所の人事計画策定に活用しています。DE&I推進においては、人権基本方針に基づき、多様な人財が活躍できる職場環境づくりを進め、人権デューデリジェンスの仕組みによりリスク評価に取り組んでいます。健康増進及び安全への取り組みでは、「安全衛生は、全ての活動において最優先」という基本理念のもと、労働災害の発生防止と安全な職場づくりを推進しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。労働者の男女の賃金の額の差異は、男性に対する女性の平均年間賃金の割合を示しており、職種別の人数構成差によるものです。賃金規定、福利厚生制度及び評価制度のうえで、性別による差異はありません。

同社単体ベースの目標値であり、国内子会社は対象従業員数が少ないため、海外子会社は各国の労働環境が様々であるため、一律の目標値設定が困難であることから単体ベースで設定されています。

株式会社ティラドグループは、自動車用をはじめとする各種熱交換器の製造・販売を主たる事業としています。これらに付帯するサービス業務も手掛けており、幅広い顧客層に製品を提供しています。特に自動車用製品が売上高の大部分を占めており、主要顧客の一つとしてトヨタ自動車への販売も大きな割合を占めています。

同社グループの事業は、地域別に「日本」「米国」「欧州」「アジア」「中国」の5つの報告セグメントに分かれています。各地域で独立した経営単位が、それぞれの市場に合わせた製品の生産・販売活動を展開しています。グローバルな事業展開により、為替変動や各国の経済状況が業績に影響を与える傾向が見られます。

日本セグメントでは、自動車用および建設産業機械用の熱交換器を生産・販売しています。当連結会計年度は、受注の増加により売上高が増加し、それに伴い営業利益も増加しました。収益は、主に国内市場における熱交換器の販売から得ています。

米国セグメントでは、自動車用および建設産業機械用の熱交換器を提供しています。当連結会計年度は、自動車用製品の受注は増加したものの、建設産業機械用製品の受注が減少したため、売上高は減少しました。しかし、生産移管プロジェクトの進捗による生産性向上により、営業利益は改善しました。収益は、主に北米市場における熱交換器の販売から得ています。

欧州セグメントでは、自動車用熱交換器を中心に事業を展開しています。当連結会計年度は、受注の増加により売上高は増加しました。一方で、コスト上昇の影響を受け、営業利益は減少しました。収益は、主に欧州市場における熱交換器の販売から得ています。

アジアセグメントでは、自動車用熱交換器の販売が好調に推移しています。当連結会計年度は、受注の増加により売上高が増加し、それに伴い営業利益も増加しました。収益は、主にアジア地域における熱交換器の販売から得ています。

中国セグメントでは、自動車用および建設産業機械用の熱交換器を取り扱っています。当連結会計年度は、自動車用製品の受注減少により売上高は減少しました。しかし、市場クレーム費用の減少により、営業利益は増加しました。収益は、主に中国市場における熱交換器の販売から得ています。

同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は継続して増加傾向にあります。経常利益も概ね増加基調で推移しており、特に直近の連結会計年度では大幅な増益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、一時的に損失を計上した期もありましたが、その後は回復し、直近では大きく増加しています。営業活動によるキャッシュ・フローは安定的にプラスを維持しており、本業での資金創出力は堅調に推移していることがうかがえます。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期から増加しています。これは、従業員一人ひとりの生産性が向上している傾向を示しています。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から大きく増加しており、収益性の改善が進んでいることがうかがえます。これらの指標の向上は、組織全体の効率化や事業活動の成果が表れていることを示唆しています。

同社グループの財務基盤の健全性や資金の流れから、経営の安定性について見ていきます。本業で得た資金を投資に回しつつ、手元資金を確保している状況です。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率やROEの推移から安定した状態を示しています。自己資本比率はプライム市場の製造業平均と比較しても高い水準を維持しており、健全な財務体質がうかがえます。ROE（自己資本利益率）もプライム市場平均を上回る水準で推移しており、効率的な経営が行われていることを示しています。手元資金も十分に確保されており、事業運営の安定性につながる要素です。これらの財務指標は、入社後の雇用や給与の安定性を考える上で重要な情報となります。

同社グループのキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローが前期から増加し、125.6億円の資金増加となりました。これは税金等調整前当期純利益の増加や売上債権の減少によるものです。投資活動によるキャッシュフローは、有形固定資産の取得などにより△72.0億円の資金減少となり、前期に比べて減少幅が拡大しています。

これにより、営業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは53.5億円のプラスとなり、前期から増加しました。財務活動によるキャッシュフローは、自己株式の取得や配当金の支払いなどにより△58.7億円の資金減少となりましたが、前期に比べて減少幅は縮小しています。本業で安定的に資金を生み出し、投資活動も行いつつ、資金の流出をコントロールしている状況は、同社グループの事業の安定性と成長性を示しており、雇用や給与の安定性にもつながると考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループの販売はOEM製品への依存度が高く、顧客企業の業績不振や価格交渉、調達方針の変更が経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、海外事業展開においては、関税制度の変更、政治的な不安定要因、為替相場の変動などが経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。

海外事業展開のリスクとして、海外での人材確保や教育の難しさが挙げられています。これは、グローバル展開を進める上で、適切な人材の確保と育成が課題となる可能性を示しています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

株式会社ティラドは、熱交換器専業メーカーとして、技術力とグローバル展開を強みに持続的な成長を目指しています。変化の速い事業環境に対応しながら、社員一人ひとりの個性と多様性を尊重する企業文化を育んでいます。

同社グループは、事業環境の急速な変化に柔軟に対応するため、ローリング型の中期経営計画「T.RAD-2026」を策定しています。ナンバーワンの熱交換技術とシェアを追求し、マルチパスウェイ化に伴う需要の多様化と増大に対応することを目指しています。

圧倒的な開発スピードとコスト競争力を追求し、多様な顧客ニーズにグローバルで対応することを基本戦略としています。熱交換器専業メーカーとして高付加価値化と事業領域の拡充を図り、カーボンニュートラル、サーキュラーエコノミー、ネイチャーポジティブの3軸でGXに貢献する企業を標榜しています。

同社グループは、「持続可能な社会への貢献」と「長期持続的な成長」の両立を目指すサステナビリティ経営を推進しています。企業理念に基づき、事業活動を通じて社会の持続可能な発展に貢献することを重視しています。

「人を大切にする企業」を基本戦略の一つとし、従業員一人ひとりの個性や価値観を認め、多様な人材が活躍できる職場環境づくりを進めています。また、「安全衛生は、全ての活動において最優先」という基本理念のもと、安全で安心して働ける職場づくりを推進しています。

「公平の原則」を人事理念に掲げ、人材の多様性や個性を互いに尊重し、個人が持つ能力を最大限に発揮することが企業の永続的発展に不可欠と考えています。

同社グループは、業務効率化と意思決定の高速化のため、全社でDXを推進することを重点テーマとしています。具体的には、生産管理システムと会計システムのグローバル統合、業務プロセスの標準化に取り組んでいます。

また、クラウドを活用したリアルタイムデータの収集・分析を通じた意思決定の高速化も目指しています。さらに、2050年のカーボンニュートラル達成に向け、環境負荷低減施策を推進しています。

継続的な企業価値向上に向け、既に推進中の「働く株主」施策の強化も図っています。

ティラドは監査役会設置会社であり、取締役会、監査役会、常務会、経営会議、および指名報酬委員会を設置しています。取締役会による経営監督機能と、常務会および経営会議による業務執行機能を適切に分離することで、経営の健全性の確保と意思決定の迅速化を図っています。

ティラドの筆頭株主は陣屋コネクトであり、同社グループの資本構成において大きな割合を占めています。上位株主には、信託銀行や事業会社、自社株投資会などが名を連ねています。

同社の役員は9名（男性8名・女性1名）で構成され、女性役員比率は11.0%です。代表取締役CEO兼COO社長執行役員は宮﨑富夫氏が務めています。社外取締役比率は60.0%です。

社外取締役は、高橋良定氏（元小松製作所副社長執行役員）、村田隆一氏（元三菱HCキャピタル代表取締役会長）、屠錦寧氏（アンダーソン・毛利・友常法律事務所パートナー）です。

同社は監査役会設置会社であり、取締役会による経営監督機能と業務執行機能を分離しています。社外取締役は企業経営に関する豊富な経験や専門知識に基づき、客観的な視点から提言を行うことで、適切な業務執行の監督を担っています。

ティラドは、役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針を定めています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。