【平均年収603万円】ＧＭＢ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ＧＭＢ株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

同社グループは、自動車部品の製造・販売を主たる業務としています。駆動・伝達及び操縦装置部品、冷却装置部品、ベアリングなどを手掛け、世界各国の補修用部品市場と自動車完成車メーカー向けの新車用部品市場の両方に対応しています。

単体従業員数は307名、連結従業員数は2,499名です。セグメントは日本、米国、韓国、中国、タイ、欧州、豪州、インドの8つです。

主な国内グループ会社は、GMB ROMANIA AUTO INDUSTRY S.R.L.．２（自動車部品の製造・販売）などです。

ＧＭＢは、自動車の冷却装置部品であるウォーターポンプや駆動・伝達及び操縦装置部品であるユニバーサルジョイントを中心とした部品の製造・販売を主に手掛けています。グループ中核企業として先行研究開発や商品開発を行い、主に海外補修用市場向けに製品を供給しています。

ＧＭＢは、自動車部品メーカーとして技術革新と新製品開発を通じて国際社会に貢献することを目指しています。同社グループは、人材を事業成長の源泉と捉え、多様な人材の確保・育成・活用に注力しています。柔軟な働き方を推進し、従業員一人ひとりの自律性と挑戦を尊重する企業文化を築いています。

同社では、従業員の平均年齢が42.0歳、平均勤続年数が17.7年となっており、長期にわたるキャリア形成が可能な環境であることがうかがえます。従業員が安定して長く働き続ける傾向があると言えるでしょう。

同社グループは、確定給付型の退職給付制度（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）を設けています。この制度は同社およびGMB KOREA CORP.に適用されます。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。
当連結会計年度末における退職給付債務は99.5億円、年金資産は88.5億円となっています。

同社グループは、人材を事業成長を推進する源泉である資本と位置付け、確保・育成・活用の好循環を構築・維持することを基本方針としています。性別・国籍・年齢・学歴等を問わない多様な人材を採用し、一人ひとりの自律性とチャレンジを尊重するマネジメントにより、柔軟な組織運営を目指しています。

給与やその他の給付については、従業員の生活安定と持続的成長を支える人的資本への投資の観点から、労働市場の動向や経済指標を考慮して決定しています。具体的には職能資格等級制度を基本とし、各階層に求める能力や期待する成果、コンピテンシーを評価に反映することで納得性を高めています。賞与は会社業績と個人成果を反映しつつ、生活の安定性確保のため一定の範囲で安定的に支給する制度です。

人材育成では、セルフマネジメントできる人材の育成を主眼に置き、階層別・職能別・課題別の研修を実施しています。希望者全員にe-learningアカウントを付与し、いつでも自己啓発できる体制を整えているほか、選抜研修を通じて次世代リーダーの育成にも取り組んでいます。

職場環境の整備として、奈良本社や大阪支店ではフリーアドレス制度を導入し、活発なコミュニケーションを促進しています。テレワークや時差出勤など柔軟な働き方を推進し、従業員エンゲージメントの向上とワークライフバランスの実現を目指しています。また、メンター制度や定期的な人事面談によるフォローアップ制度も実施し、採用から定着までを支援しています。福利厚生では、新年会や納涼祭などの交流イベントのほか、健康診断オプション費用補助といった健康増進の取り組みも行い、2025年3月には経済産業省より「健康経営優良法人」に認定されました。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。各指標は、女性活躍推進法および育児介護休業法に基づき算出されています。

| 労働者の男女の賃金の額の差異（うちパート・有期労働者） | 67.0%

ＧＭＢは自動車部品の製造・販売を主軸とする企業です。世界各国で事業を展開し、補修用部品と新車用部品の両市場に製品を供給しています。

同社グループの製品は、主に自動車の補修用部品と新車用部品に大別されます。新車用部品は自動車完成車メーカーやその系列部品メーカーへ、補修用部品は世界各国の市場へ供給されています。同社グループは、製造・販売体制を基礎とした拠点の所在地域別にセグメントを構成しています。

欧州の新車用部品市場におけるユニバーサルジョイントの他、海外における補修用部品市場でのユニバーサルジョイントやウォーターポンプの販売が増加しました。また、販売価格の見直しやグループ間を含めた輸入コストの低下も収益に影響しています。

製造拠点である連結子会社GMB USA INC.において販売が増加した一方で、連結子会社のGMB NORTH AMERICA INC.において販売先の見直しにより売上が減少しました。関税負担の増加や倉庫集約にかかる費用の一時的な増加も損益に影響を与えています。

連結子会社のGMB KOREA CORP.において、電動化対応製品のインテグレーテッド・サーマル・モジュールなどの販売が増加しました。一方で、新車用部品市場における等速ジョイントや海外補修用部品市場におけるテンショナー・アイドラー・ベアリングなどの販売は減少しました。退職給付債務の数理計算上の影響による退職給付費用の減少も利益に寄与しています。

製造拠点である連結子会社3社及び調達・物流拠点の連結子会社1社において、インテグレーテッド・サーマル・モジュールなどの電動化対応製品に加えて、新車用部品市場におけるウォーターポンプなどの販売が増加しました。

タイ国内向けの販売が増加したことに加えて、グループ間の製品の生産・出荷量が増加しました。

欧州の新車用部品市場における販売が増加しました。また、前連結会計年度に事業活動を限定的に再開したロシア拠点において採算が改善しました。

補修用部品市場でのウォーターポンプなどの販売が減少しました。

前連結会計年度に設立した新拠点が本格稼働前であり、関連経費の支出が先行しています。

同社グループは日本、米国、韓国、中国、タイ、欧州、豪州、インドの8つの地域別セグメントで事業を展開しており、海外での事業活動が広範にわたっています。特に韓国セグメントの売上高が同社グループ全体の過半を占めており、現代自動車株式会社への売上高も大きな割合を占めています。

同社グループの売上高は、過去5年間で着実に増加傾向にあります。経常利益は変動が見られるものの、直近の当連結会計年度では増加しました。一方で、親会社株主に帰属する当期純利益は、当連結会計年度において損失を計上しています。これは主に、子会社における固定資産の減損損失を特別損失として計上したことによるものです。営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持しており、本業でのキャッシュ創出力は継続している状況です。

同社グループの従業員1人あたり売上高は、前期からわずかに増加しました。また、従業員1人あたり営業利益も前期から改善しており、同社グループ全体の生産性が向上している傾向が見られます。これは、売上高の増加に加え、生産性の改善やコスト削減に努めた結果であると考えられます。

同社グループの財務基盤は、事業活動で資金を獲得しつつ、将来に向けた投資を継続している状況を示しています。

同社グループの財務基盤を見ると、自己資本比率は前期から低下し、プライム市場の製造業平均と比較すると低い水準となっています。ROE（自己資本利益率）は当期にマイナスに転じています。手元資金である現金及び預金は増加しており、事業運営に必要な流動性を確保している状況です。これらの財務状況は、今後の事業展開や雇用環境に影響を与える可能性があります。

同社グループのキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローが前期から減少しています。これは主に税金等調整前当期純利益の減少や売上債権、棚卸資産の増加などによるものです。投資活動によるキャッシュフローは、設備投資による有形固定資産の取得による支出が減少したものの、引き続き資金を使用する状況です。

その結果、事業活動で得た資金だけでは投資活動を賄いきれず、フリーキャッシュフローはマイナスとなっています。財務活動によるキャッシュフローは、短期・長期借入金や社債、リースを合わせた有利子負債残高の増加により、前期から大きく増加しています。この資金の流れは、事業拡大のための投資を継続しつつ、外部からの資金調達も活用している状況を示しており、今後の事業成長への期待と同時に、資金調達の状況が雇用や給与の安定性に影響を与える可能性があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、海外売上高比率が90.9%と高く、為替変動が業績に影響を与える可能性があります。また、韓国GMBの現代自動車グループへの販売比率が38.3%であり、特定顧客の事業動向が業績に影響を与える可能性も示されています。

同社グループは、海外における生産体制において、十分な技術支援ができない場合や優秀な技術者が確保できない場合に、事業計画に影響を受ける可能性があると認識しています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ＧＭＢは、自動車部品の独立系メーカーとして、グローバルな視点と技術革新を追求する企業です。創業以来の「和」を重んじ、持続可能な社会への貢献を目指しています。

ＧＭＢグループは、「技術革新と新製品開発を通じ、自動車部品産業のオンリーワン企業として国際社会に貢献する」という企業理念を掲げています。この理念のもと、「地球の成功が、私たちの未来」をスローガンとし、部品を通じて環境にやさしく、安心・安全で、より長くモビリティ社会に貢献していくことを目指しています。新車用部品と補修用部品の供給を両輪としてグローバルに事業を拡大し、研究開発と設備投資を通じて新製品開発と品質・生産体制の強化を進める方針です。

ＧＭＢグループは、創業以来の社訓である「和」を基礎とし、グループ内の協調性を重視する企業風土があります。また、サステナビリティを重要な価値観と捉え、「本業を通じて地球環境に責任あるモノ作りを推進すること」と「すべてのステークホルダーが幸福感を実感できる、人や社会に必要とされる会社を目指すこと」をミッションとして掲げています。役員や社員一人ひとりが当事者意識を持ってサステナビリティに向き合い、セルフマネジメントできる人材育成を通じて個人の人材価値向上を目指しています。個々の自律した人材が仕事に誇りと責任を持ち、挑戦し続けることで社会に新しい価値を提供できる企業となることを目指しています。

同社グループは、現在の経営環境において、いくつかの重点課題に取り組んでいます。特に、成長とグローバル戦略を支える人財の確保と育成を重要なテーマとしています。

また、サステナビリティの観点からは、ESG・サステナビリティに関するワーキングチームを立ち上げ、指標や目標の早期設定を進めています。従業員の健康・安全衛生や多様性といった人的資本経営に向けた取り組みも重視し、社内でのコンプライアンス研修の開催、健康経営、地域交流、インターンシップ受け入れなどを積極的に実施しています。

ＧＭＢは監査役会設置会社であり、取締役会と監査役会による経営監視体制を構築しています。また、取締役の人事と報酬については、社外役員を含む任意の諮問委員会が助言を行い、コーポレートガバナンスの強化を図っています。

ＧＭＢの筆頭株主は松岡信夫氏であり、創業家が上位株主として名を連ねています。複数の創業家関係者が大株主として名を連ねており、同社の資本構成は創業家によって支えられている特徴があります。

同社の役員は11名（男性10名・女性1名）で構成され、女性役員比率は9.1%です。代表取締役社長は松岡祐吉氏が務めています。社外取締役比率は25.0%です。

社外取締役は、梁亨恩氏（大阪商業大学アミューズメント産業研究所研究員）、岡本依子氏（株式会社DTS代表取締役）です。

同社は監査役会設置会社であり、社外取締役2名と社外監査役2名を含む体制で、経営の監督・監査を行っています。社外役員は独立した立場で、多様な経験に基づき経営陣への助言と牽制機能を果たしています。

ＧＭＢの役員報酬は、企業価値の持続的な向上を促すため、株主利益と連動した報酬体系を基本としています。基本報酬は月例の固定報酬で、役位や職責に応じて決定されます。また、非金銭報酬として、譲渡制限付株式を付与する仕組みが導入されています。

なお、報酬の総額には、取締役7名に対する譲渡制限付株式の付与のための報酬額12,445千円が含まれています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。