【平均年収600万円】シード 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、株式会社シード の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月22日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

シードグループは、コンタクトレンズの研究開発、製造販売を主軸とし、コンタクトレンズケア用品やその他商品の販売も手掛けています。多様な「みえる」喜びを創造できる社会の実現を目指し、安全で高品質な製品・サービスを提供しています。

単体従業員数は774名、連結従業員数は1,048名です。同社グループの事業セグメントは、コンタクトレンズ・ケア用品、その他の2つです。

シードは2026年3月31日付で、上場市場区分を東証プライム市場から東証スタンダード市場へ変更しています。

シードは、従業員の成長と多様な働き方を重視し、長期的なキャリア形成を支援する環境づくりに取り組んでいます。給与水準は安定しており、従業員が安心して働ける基盤が整っていると言えるでしょう。また、柔軟な働き方や充実した福利厚生を通じて、ワークライフバランスの実現をサポートしています。

シードでは、従業員の平均年齢が比較的若く、勤続年数も安定している傾向が見られます。これは、若手から中堅層まで幅広い年代の従業員が活躍し、長期的にキャリアを築いていることを示唆しています。多様な経験を持つ人材が定着し、組織の成長を支えている環境と言えるでしょう。

シードグループは、従業員の退職給付として確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）の退職一時金制度を設けています。この制度は同社グループ全体に適用されています。

退職一時金制度はありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。なお、退職給付債務は25.2億円となっています。

シードグループは、人材を最重要の経営資本と位置づけ、グローバルでの人的資本経営を推進しています。製造および営業の現場力を競争優位の源泉とし、新領域開拓を支える広い視野を持つ人材の確保と育成に注力しています。性別や国籍を問わず有能な人材の積極登用を推進し、各地域に根差した経営体制の強化とエンゲージメント向上による定着率のさらなる向上を目指しています。

連結会社の従業員の給与その他の給付の額及び内容の決定については、国内外の人材確保・定着および競争力強化の観点から、各地域の市場動向や事業環境を踏まえた業績連動型の給与体系を基本としています。平均して物価上昇率を参考にした昇給を目安に報酬水準の向上に取り組み、特に製造・営業の中核人材や専門性の高い人材に対しては、役割と目標達成度により給与体系と処遇を強化しています。各種手当や規程についても定期的な従業員アンケートを実施し、従業員の満足度向上を図っています。

人材育成においては、「広い視野」を持つ人材の確保と育成に力を入れており、幅広い視点を持ち柔軟に活躍できる人材、好奇心旺盛で新しい視点から物事を考え創意工夫ができる人材、多面的かつ公正な視点で当事者意識を持つ人材を求めています。これを実現するため、人事ローテーション、ポストチャレンジ制度、公募制プロジェクトなどを通じて多様な業務経験と学習機会を提供しています。階層別研修、職別研修、自己啓発支援、選抜研修、語学研修といった多様な学習プログラムも充実させています。

社内環境整備では、従業員が健全な状態で多様な働き方を実現し、多様な人材が活躍できる風土を醸成するため、フレックスタイムや在宅勤務、子育て手当などの各種手当を充実させています。2018年には複合型保育・児童施設「ふくろうの森」を開園し、時短制度や育児休業制度と合わせて仕事と育児の両立を支援しています。さらに、奨学金返還支援制度やLGBTQ支援制度の導入、2026年1月竣工の鴻巣研究所4号棟に新設された福利厚生エリアなど、従業員の経済的安心、心理的安全性、キャリア継続のしやすさの向上に努めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

連結子会社は法定開示の公表義務対象外のため、提出会社単体のデータを示します。男女賃金格差の差異は、正規雇用労働者では男性の管理職比率が高いこと、全労働者およびパート・有期労働者では準社員の女性比率が高いことによります。パート・有期労働者における男女差は、時給換算では賃金格差がなく、労働時間の差が賃金の差となっています。

シードは、コンタクトレンズの研究開発から製造販売、そしてケア用品の販売を主軸とする事業を展開しています。多様な「みえる」喜びを創造する社会の実現を目指し、安全で高品質な製品とサービスの提供に努めています。

同社グループは、コンタクトレンズとそのケア用品、さらにその他の商品を扱う事業を展開しています。中期経営計画では、連結売上高500億円の達成と、世界のコンタクトレンズ市場でのプレゼンス確立に向けた生産基盤の確保を掲げています。特に、省人化生産体制の構築、品質向上、コーポレートブランドの再構築、環境経営の推進、人的資源強化を重点課題としています。
生産面では、国内外のコンタクトレンズ需要拡大に対応するため、設備更新や生産ラインの新規増設を積極的に進めており、新棟の稼働により生産能力の増強を図っています。商品戦略としては、国産の「シード１dayPureシリーズ」の乱視用や遠近両用レンズ、シリコーンハイドロゲルレンズの「シード AirGrade」シリーズ、サークル・カラーレンズ、オルソケラトロジーレンズ「ブレスオーコレクト」の拡販に注力しています。研究開発では、近視進行抑制コンタクトレンズの治験や、電子デバイス型コンタクトレンズ（スマートコンタクトレンズ）の共同研究開発を進めています。
当連結会計年度においては、国内外でのコンタクトレンズ需要は堅調に拡大しているものの、市場での価格競争や流通チャネルの多様化の影響を受けています。また、一部輸入商品の仕入価格が円安により上昇し、粗利に影響が出ました。販売費及び一般管理費では、人員増加や処遇改善による人件費の増加、シンガポール物流拠点立ち上げ費用、組織改編検討のためのアドバイザリー費用が発生しています。
同社グループの売上高は、日本国内が大部分を占めていますが、中国、その他アジア、欧州など海外地域への輸出も行っています。海外売上高は前期から増加傾向にあります。主要な顧客として、ＨＯＹＡ株式会社、株式会社パレンテ、株式会社アドといった企業への販売実績があり、特定の顧客への売上集中が見られます。

このセグメントは、コンタクトレンズやケア用品、及びその関連商品の販売を主に行っています。国内では「シード１dayPureシリーズ」や「シードAirGradeシリーズ」、遠近両用レンズ、オルソケラトロジーレンズ、サークル・カラーレンズの拡販に注力しています。海外へのコンタクトレンズ輸出では、中国での売上が低迷する一方で、ベトナムやマレーシアでの売上が伸長しています。
収益は、コンタクトレンズやケア用品の販売から得ています。

このセグメントは、報告セグメントに含まれない事業であり、眼鏡や眼内レンズ等を含んでいます。当連結会計年度では、眼内レンズの売上が減少しました。
収益は、眼鏡や眼内レンズ等の販売から得ています。

同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上高は継続して増加傾向にあります。親会社株主に帰属する当期純利益は、第67期に一時的に損失を計上したものの、その後は回復し、直近の第70期では増加しています。経常利益も同様に、第67期に減少した後、第68期に大きく伸長し、第69期に一時的に減少したものの、第70期では再び増加に転じています。

同社グループの従業員1人あたり売上高は、前期から減少しています。これは、売上高の増加率に対して連結従業員数の増加率が上回ったためと考えられます。一方、従業員1人あたり営業利益も前期から減少しており、組織全体の収益効率に課題があることを示唆しています。これらの指標は、同社グループが生産能力の増強や人員確保を積極的に進めている中で、今後の事業拡大と収益性のバランスをどのように図っていくかが重要であることを示しています。

同社グループの財務状況は、事業活動で得た資金を将来の成長に向けた投資に充てている段階を示しています。

同社グループの財務基盤を見ると、自己資本比率は前期から減少傾向にあり、当期は30.8%となっています。これはプライム市場の製造業平均（46.8%）と比較すると低い水準です。ROE（自己資本利益率）も当期は6.1%で、プライム市場平均（9.4%）を下回る水準で推移しています。

手元資金である現金及び預金は前期の71.2億円から当期は42.1億円に減少しています。これらの財務状況は、将来的な事業展開や雇用・給与の安定性を検討する上で重要な要素となります。

同社グループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは26.9億円のプラスとなっています。これは主に減価償却費の計上や税金等調整前当期純利益の計上によるものですが、棚卸資産の増加により資金が減少する要因もありました。

投資活動によるキャッシュフローは△38.4億円のマイナスとなっており、鴻巣研究所の設備導入等に伴う有形固定資産の取得による支出が主な要因です。これは将来の成長に向けた積極的な設備投資が行われていることを示しています。

財務活動によるキャッシュフローは△19.1億円のマイナスで、設備導入に伴うリース債務の返済や長期借入金の返済が主な要因となっています。営業活動によるキャッシュフローから投資活動によるキャッシュフローを差し引いたフリーキャッシュフローは△11.5億円となっており、本業で得た資金を上回る投資を行っている成長投資フェーズにあることがうかがえます。この状況は、将来の事業拡大に向けた基盤強化が進められていることを示しており、中長期的な成長性への期待につながる可能性があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、日本国内における人口減少や高齢化の進行、生活様式・勤務形態の変化によるコンタクトレンズ需要の減少を重要なリスクとして認識しています。また、特定の取引先に取引が集中することや、大口取引先の急激な方針転換もリスクとして挙げています。海外展開の強化や非コモディティ分野への取り組み強化により、これらのリスクに対応する方針を示しています。

同社グループは、必要な採用数の確保や休退職者の増加による人員不足が事業活動に影響を与える可能性をリスクとして挙げています。また、社員の高齢化に伴う再雇用者の増大や、要求される能力と実際の能力との能力の質的ミスマッチ、従業員のモチベーション低下による労働生産性の悪化もリスクとして認識しています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

シードは、長年にわたり「眼」の専門総合メーカーとして事業を展開し、人々の「みえる」喜びを追求しています。同社グループは、明確なパーパスと経営理念に基づき、持続的な成長と社会貢献を目指す企業風土を築いています。

シードグループは1957年の設立以来、「『眼』の専門総合メーカー」として、人々の多様な「みえる」喜びを創造できる社会の実現を目指しています。

企業ビジョンの最上位概念としてパーパスを掲げており、その実現のために会社としての行動方針や意思決定の基準となる経営理念、社員の価値観・行動基準となるカルチャー、そして順守すべき規範である行動規範を設計しています。

2024年10月には、「多様な『みえる』喜びを創造できる社会を実現すること」を存在意義とし、『まだみぬ、世界は、美しい』をキャッチコピーとするパーパスを策定しました。

シードグループは、パーパス実現のために経営理念、社員の価値観・行動基準となるカルチャー、そして行動規範を設計しています。サステナビリティ基本方針として、経営理念に基づいた事業継続とステークホルダーとの信頼構築を掲げています。

具体的には、循環型事業経営の実現、環境負荷低減、地球保全への積極的な取り組みを重視しています。また、お客様や従業員を含む多様なステークホルダーとの共生、社会貢献も重視しています。

さらに、コーポレート・ガバナンスの充実、人権尊重の推進、マルチステークホルダーとの協働と適切な分配を重視する方針を策定しています。価値創造基盤として「品質」「人材」「環境」「ガバナンス」を重要課題（マテリアリティ）としています。

シードグループは、気候変動関連のリスクと機会への対応を重要な経営課題と位置づけています。取締役会が意思決定機能を担い、リスク・セキュリティ管理委員会を通じてリスクの特定と対策を策定しています。

2050年のカーボンニュートラル実現を目指し、2030年を中間目標として鴻巣研究所におけるScope1、2のCO2排出量原単位の改善を削減目標としています。

また、同社グループは「品質」「人材」「環境」「ガバナンス」を価値創造基盤とする重要課題（マテリアリティ）として特定し、ステークホルダーとのエンゲージメントを高める取り組みを進めています。これらの課題への対応状況は毎年報告され、外部環境の変化に応じて見直しも実施する方針です。

シードは監査役会設置会社であり、取締役会と監査役会、会計監査人を設置しています。取締役会は社外取締役を含む複数のメンバーで構成され、経営方針や重要事項の意思決定を行っています。

シードの株主構成を見ると、上位には信託銀行が名を連ねています。これらの信託銀行が保有する株式の議決権は、特定の個人が指図権を留保していることが注記されています。このことから、同社は機関投資家を通じて特定の個人が経営に一定の影響力を持つ資本構成であると言えます。

同社の役員は14名（男性10名・女性4名）で構成され、女性役員比率は28.6%です。代表取締役社長は佐藤隆郎氏が務めています。社外取締役比率は0.0%です。

社外取締役は、小原之夫氏（元みずほ情報総研代表取締役社長）、大竹裕子氏（プロビタス代表取締役）、小泉範子氏（同志社大学生命医科学部教授）、藤田礼次氏（元三井情報常勤監査役）です。

同社は監査役会設置会社です。独立した社外取締役4名が取締役会の判断・行動を監督・監視する役割を担っています。

シードの役員報酬は、基本報酬、業績連動報酬、株式取得目的報酬で構成されています。基本報酬と業績連動報酬の標準額割合は1対1に設定されており、業績連動報酬は連結売上高、連結営業利益、連結ROE、連結EBITDAの達成率やESG指標の達成度合いに応じて決定されます。社外取締役および監査役は、独立性を保つため基本報酬のみが支給されています。なお、株式取得目的報酬は一時不支給とされています。

なお、人数は事業年度中に報酬の支給対象となった人数であり、期中に退任した役員を含みます。また、総額には期中に退任した役員の報酬が含まれます。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。