ＧＳＩクレオス 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、株式会社ＧＳＩクレオスの有価証券報告書（第96期、自 2025年4月1日 至 2026年3月31日、2026年6月23日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

繊維事業と工業製品事業を軸に、グローバルな事業創造型商社として素材から製品までを幅広く提供しています。

1931年に林大作商店として設立され、1971年にグンゼ産業へ改称の上で上場を果たしました。2001年に現在のＧＳＩクレオスへ商号を変更しています。米国、欧州、アジアなどへ現地法人を設立しグローバル展開を進める一方、近年はソアロンの子会社化など事業領域の拡大を積極的に推進しています。

従業員数は連結で845名、単体で322名です。大株主としては、信託業務を行う金融機関が筆頭株主となっているほか、生命保険会社や主要取引先であるグンゼなどが上位に名を連ねており、安定した株主構成となっています。

同社の役員は男性7名、女性2名の計9名で構成され、女性役員比率は22.2%です。代表取締役 兼社長執行役員 兼 CEOには吉永直明氏が就いています。社外取締役比率は44.4%です。

社外取締役は、服部和德（元グンゼ代表取締役常務取締役・指名委員会委員長）、千葉櫻えりか（元ダウケミカル日本知財部長）、早野貴文（早野法律事務所弁護士）、八田圭子（元日本航空財務部グループ長・報酬委員会委員長）です。

同社グループは、「ファイバー」「アウター」「インナー」「セミコンダクター」「ケミカル」「ホビー＆ライフ」「マシナリー＆イクイップメント」事業を展開しています。

原糸や繊維原料の国内外での販売、輸出入のほか、メディカル繊維原料や製品の製造加工および販売を行っています。インナー用の機能糸や生地などをアパレルメーカーなどに幅広く提供しています。

収益源は、繊維原料や製品の卸売および販売による売上です。運営は主に同社および子会社のマルロンテックスなどが行っています。

アパレル製品のOEMやODM、テキスタイル製品の卸売および輸出入、自社ブランド製品の販売を行っています。また、トリアセテート繊維の生産や加工、販売も手がけています。

アパレルメーカーや小売業者からの製品販売代金やOEM受託代金が主な収益源です。運営は主に同社および子会社のソアロンなどが担っています。

インナー製品のOEMやODM、輸出入販売のほか、インナー用生地の開発や自社ブランド製品の販売を展開しています。高機能素材や自然由来素材の機能性インナーを提供しています。

製品の販売代金やOEM受託による収益が中心となります。運営は主に同社および子会社のいずみ、日神工業などが行っています。

最先端の半導体製造装置用部材や汎用性半導体部材、半導体製造設備用の部材などの輸出入および販売を行っています。主に半導体メーカーなどの顧客に向けて製品を提供しています。

半導体関連部材の販売代金が主な収益源となります。運営は主に同社および子会社のGSI Creos Technology (China)などが行っています。

塗料原料やその他化学品の輸出入、機能性プラスチック樹脂の輸入、フィルムの国内販売などを手がけています。また、カーボンナノチューブの開発や製造販売も行っています。

化学品や樹脂、フィルムなどの販売代金が主な収益源です。運営は主に同社および子会社の桜物産などが担っています。

模型用塗料などのホビー関連商材の国内外への販売のほか、化粧品原料の輸入販売、健康食品の国内販売などを展開しています。多様なライフスタイルや趣味嗜好に合わせた商品を提供しています。

ホビー商材や化粧品原料などの販売代金が収益源となります。運営は主に同社および子会社のジーマークなどが行っています。

産業機械や理化学機器の輸入販売およびメンテナンス、複合材成形設備や材料の輸入販売、炭素繊維強化樹脂の開発や製造販売を行っています。

機械設備の販売やメンテナンス代金などが主な収益源です。運営は主に同社および子会社のセントラル科学貿易が行っています。

同社の連結業績をデータで分析します。

過去5年間の業績推移を見ると、売上高は右肩上がりで順調に成長を続けています。経常利益は期によって多少の変動はありますが、直近では大きく増加して収益力の向上が見られます。利益率も安定して推移しており、強固な事業基盤をもとに堅調な事業運営が行われています。

売上高および売上総利益ともに増加しており、順調な事業成長が確認できます。売上総利益率は微減したものの、販管費のコントロールなどにより営業利益と営業利益率の向上を実現しており、本業の収益性が高まっていることが伺えます。

販売費及び一般管理費のうち、従業員給料が17億円（構成比11%）、販売諸掛が16億円（同11%）を占めています。

主力事業であるファイバーセグメントやアウターセグメントが大きく売上を伸ばし、全体の増収を力強く牽引しました。一方、セミコンダクター事業などは減収となっており、事業分野によって明暗が分かれる結果となっています。

営業利益で借入返済を行い、投資も手元資金で賄う優良企業である「健全型」のキャッシュ・フロー状況となっています。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は8.2%で市場平均を下回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率は36.1%で非製造業の市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

「次代の生活品質を高める 事業の創造者として 人びとの幸せを実現する」というパーパスを理念体系の最上位に掲げています。また、「社員とともに」「地球環境のために」といった6つの経営理念のもと、すべてのステークホルダーとの共存と社会課題の解決を目指して事業活動に取り組んでいます。

同社はESG経営の推進を重視し、社会課題の解決とその先にある人びとの幸せの実現に向けて事業創造型商社として新しい価値を創造し続ける文化があります。「人的資本こそが企業価値を創造する源泉である」との考えを経営の根幹に据え、社員がいきいきと活躍し、自らの意思で成長し挑戦する組織風土の醸成に取り組んでいます。

2031年の創立100周年に向けたビジョンと目標を見据え、新たな中期経営計画「GSI CONNECT Phase2」（2025-2027）を始動しています。資本コスト経営の実践を掲げ、財務の健全性を維持しながらPBR1倍以上の安定的な維持と、ROEの向上に注力する目標を設定しています。

グローバル経営力の徹底強化に向け、国内9拠点、海外27拠点を密に連携させて顧客への提供価値と事業領域の拡大を図る「グループ基盤強化・協働推進」を掲げています。また、成長投資と株主還元をバランスよく行うとともに、創立100周年に向けた「ありたい姿」の実現に向けてESG経営をさらに推進していく戦略です。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

中期経営計画の重点施策として「人材の充実」と「新しい働き方の推進」を掲げています。戦略的人材開発と挑戦する組織風土の醸成を目的とした「GROWプロジェクト」を立ち上げ、グローバル教育の強化やDX人材の育成、新しい職群制度の導入などを推進し、プロフェッショナル人材の育成・開発に積極的に投資しています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均とほぼ同じ水準です。

※平均年間給与は賞与を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

日本、北米、アジア、欧州など広くグローバルに事業を展開しているため、主要市場や調達先において景気後退や金融危機などの急激な経済情勢の変動が生じ、需要の縮小や商品調達力が低下した場合、同社グループの経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

同社は多様な通貨での取引を行っており、為替予約等によりリスクの最小化に努めていますが、急激な為替変動は業績に影響する可能性があります。また、事業資金を主に金融機関からの借入で調達しているため、急激な金利変動が生じた場合も業績に影響を及ぼすリスクがあります。

衣料品やファッション商品を取り扱っており、流行や消費者の嗜好の変化に対応するため短サイクルでの展開や商品企画精度の向上に取り組んでいます。しかし、ファッショントレンドの短期的な変化や冷夏・暖冬といった気候不順が生じた場合、業績に直接的な影響を及ぼす可能性があります。