【平均年収768万円】ＧＳＩクレオス 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、株式会社ＧＳＩクレオス の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月23日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ＧＳＩクレオスは、素材から製品までの繊維事業と、機械、化成品、その他商品の工業製品事業を主軸とする企業です。グループ各社とともに、これら関連商品の事業も展開しています。

単体従業員数は322名、連結従業員数は845名です。セグメントはファイバー、アウター、インナー、セミコンダクター、ケミカル、ホビー＆ライフ、マシナリー＆イクイップメントの7つです。

主な国内グループ会社は、セントラル科学貿易（マシナリー・＆イクイップメント）、ジーマーク（ホビー・＆ライフ）、いずみ（インナー）、GSIマルロンテックス（ファイバー）、ソアロン（アウター）などです。

同社グループは、前期にトリアセテート繊維事業を買収し、不採算事業からの撤退を進めました。これにより、株式会社ソアロンおよび株式会社GSIソアロンテキスタイルラボが連結範囲に含まれています。

株式会社ＧＳＩクレオスは、事業創造型商社として多岐にわたる事業を展開しています。同社グループは、人的資本を重視し、社員の成長と働きがいを追求する方針を掲げています。グローバルな視点での人材育成や多様な働き方を支援する制度を通じて、従業員が長期的に活躍できる環境づくりに注力していることがうかがえます。

ＧＳＩクレオスでは、従業員の平均勤続年数と平均年齢から、比較的長期にわたってキャリアを築いている社員が多い傾向が見られます。これは、同社が従業員の定着を重視し、安定した働き方を支援している可能性を示唆しています。多様な経験を持つ人材が、それぞれの専門性を活かして活躍できる環境が整っていると考えられます。

同社グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の退職給付制度を採用しています。これらの制度は、同社および連結子会社の従業員に適用されます。退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。直近の退職給付債務は13.1億円、年金資産は20.6億円となっています。

同社グループは、中期経営計画の重点施策として「人材の充実」と「新しい働き方の推進」を掲げ、人的資本を核とした事業競争力の強化を目指しています。「人的資本こそが企業価値を創造する源泉である」との経営理念のもと、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、働く喜びと誇りを実感しながら企業価値向上に貢献できる組織づくりを目指しています。

戦略的人材開発と挑戦する組織風土の醸成を目的とした『GROWプロジェクト』を推進しており、貢献に応じた給与体系や職群制度の再構築に取り組んでいます。従業員給与・報酬については、「具体的能力発揮」「遂行行動」「最終成果」の3点を評価対象とし、実力に応じた等級ごとに評価を行い、その評価が処遇に直結する仕組みです。社員一人ひとりの働きがいの向上、持続的な人材確保、市場競争力の強化を目的として、継続的なベースアップを実施しています。

『GROWプロジェクト』の重点施策として、戦略的人材育成プログラムにおけるグローバル教育の強化、グローバル人材育成制度の拡充、そして新職群制度の導入を進めています。具体的には、30歳までに海外就業を経験させ、変化に対応しながら道を切り開くビジネスプロデューサーを育成するプログラムや、入社5年目までの社員を対象に経営層の海外出張に同行させる研修制度を新設しています。

また、社員のキャリア観やライフステージに応じた働き方を選択できるよう、従来の「総合職」と「一般職」を廃止し、「グローバル職」と「エリア職」という新たな職群制度を2026年4月より導入しています。さらに、社員の心身の健康維持増進に向けた「健康宣言」を制定し、健康経営を推進しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データを示します。管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は女性活躍推進法に基づき、男性労働者の育児休業取得率は育児介護休業法に基づき算出されています。男女の賃金の差異は、職責等級別の人数構成比の差によるものです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ㈱ソアロン

パート・有期労働者の男女間賃金差異は、専門スキルを有した従前の給与水準を維持している有期労働者がいることによるものです。

株式会社ＧＳＩクレオスは、素材から製品までを手掛ける商社として、繊維事業と工業製品事業を主軸に幅広い分野で事業を展開しています。同社グループは、当社と26の子会社、2つの関連会社で構成されており、多様な顧客ニーズに応えています。

同社グループは、繊維事業と工業製品事業を主な事業とし、これらに関連する商品の事業も営んでいます。国内外での販売や輸出入、OEM/ODM、製造加工などを通じて収益を得るビジネスモデルを展開しています。

原糸や繊維原料の国内外販売、輸出入、メディカル繊維原料・製品の製造加工・販売を手掛けています。インナー用機能糸・生地の取引が伸長し、売上高は前期から増加しました。収益は、主に原糸や繊維原料の取引から得ています。主要顧客としてToray Industries (HK) Ltd.とPacific Textiles Limitedへの売上が集中している傾向が見られます。

アパレル製品のOEMやODM、テキスタイル・アパレル製品の卸売り・輸出入、自社ブランド製品の販売、トリアセテート繊維の生産・加工・販売を行っています。米国向けの生地輸出販売や製品のOEM取引が引き続き堅調に推移し、売上高は前期から大きく増加しました。収益は、アパレル製品の企画・製造・販売から得ています。

塗料原料やその他化学品の輸出入、機能性プラスチック樹脂の輸入、フィルムの国内販売、カーボンナノチューブの開発・製造・販売を担っています。塗料原料の輸入取引や輸出取引が伸長し、売上高は前期から増加しました。収益は、化学品や機能性素材の取引から得ています。

インナー製品のOEMやODM、販売・輸出入、インナー用生地の開発・販売、自社ブランド製品の販売を行っています。高機能素材や自然由来素材の機能性インナーの取引が伸長したものの、ランジェリーを中心に一部製品分野で取引が減少し、売上高は前期から減少しました。収益は、インナー製品の企画・製造・販売から得ています。

産業機械や理化学機器の輸入販売・メンテナンス、複合材成形設備・材料の輸入販売、炭素繊維強化樹脂の開発・製造・販売を手掛けています。複合材関連装置の大型案件や産業機械の販売が寄与し、売上高は前期から大きく増加しました。収益は、各種機械や設備の販売・メンテナンスから得ています。

最先端半導体製造装置用部材や汎用性半導体部材の輸出入、半導体製造設備用の部材の輸出入を行っています。中国製ウェハの取引は堅調に推移したものの、対中半導体輸出規制や一部商流変更の影響により、売上高は前期から大きく減少しました。収益は、半導体関連部材の取引から得ています。

ホビー関連商材の国内・海外販売、化粧品原料の輸入・国内販売、健康食品の国内販売を行っています。化粧品原料の欧米向け輸出販売が好調に推移した一方、ホビー関連の国内取引が減少し、売上高は前期から減少しました。収益は、ホビー関連商材や化粧品原料の販売から得ています。

地域別売上高を見ると、アジア地域が同社グループの売上高の大きな割合を占めており、海外市場での事業展開が収益に大きく影響していることがうかがえます。

同社グループの売上高は過去5年間で一貫して増加傾向にあり、当期は過去最高額を更新しました。経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益も、変動はあるものの全体として増加傾向を示しています。当期は売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前期から増加し、特に経常利益は大きく伸びています。

同社グループの従業員1人あたり売上高は前期から増加しており、生産性が向上している傾向が見られます。従業員1人あたり営業利益も前期から増加しており、従業員一人ひとりの稼ぐ力が高まっていることがうかがえます。これらの指標の改善は、組織全体の効率化や事業活動の成果が従業員一人あたりに還元されていることを示しています。

同社グループは、安定した財務基盤を維持しながら、事業活動を通じて着実に資金を生み出しています。本業で得た資金を将来の成長に向けた投資に充て、財務の健全性を保ちつつ事業拡大を図っている状況です。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率と手元資金の状況から安定していることがうかがえます。自己資本比率は前期からやや減少したものの、プライム市場の非製造業平均と比較して高い水準を維持しています。ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回っていますが、着実に利益を計上している状況です。手元資金も一定の規模を確保しており、不測の事態への耐性も備えていると考えられます。

同社グループの当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、仕入債務の増加などにより、前期から増加して48.4億円の収入となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、連結範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出などにより、前期から支出が増加し、△19.3億円の支出となっています。財務活動によるキャッシュ・フローは、短期借入金の純増減額などにより、前期から支出が減少して△32.2億円の支出となりました。

これらの結果、フリーキャッシュ・フローは前期から増加し、29.2億円のプラスとなっています。本業で安定的に資金を稼ぎ出し、それを成長のための投資に充てつつ、なお余剰資金を生み出している状況です。この資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来の成長に向けた投資余力も確保していることを示しており、入社後の雇用や給与の安定性にもつながるものと考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、日本、北米、アジア、ヨーロッパなど様々な国や地域で事業を展開しており、景気後退や金融危機など経済情勢の急激な変動が生じた場合、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、衣料品やファッション商品を取り扱っているため、ファッショントレンドや消費者の嗜好の短期的変化、冷夏・暖冬などの気候不順も経営成績及び財政状態に影響を与えるリスクとして認識しています。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ＧＳＩクレオスは、パーパスを最上位に掲げ、事業を通じて人びとの幸せと社会課題解決を目指す企業です。ESG経営を推進し、持続的な成長と価値創造に取り組んでいます。

同社グループは、パーパスとして「次代の生活品質を高める 事業の創造者として 人びとの幸せを実現する」を掲げています。このパーパスのもと、事業創造型商社として新しい価値を創造し続けることを目指しています。ESG経営を推進し、社会課題の解決とその先にある人びとの幸せの実現に取り組むことを経営の基本方針としています。

同社グループは、パーパスを実現するために「社員とともに」「株主とともに」「取引先とともに」「市場とともに」「地球環境のために」「会社組織のために」という6つの経営理念を掲げています。すべてのステークホルダーとの共存を目指し、事業活動を行っています。「人的資本こそが企業価値を創造する源泉である」との考えを経営の根幹に捉え、人材への投資を惜しまない方針です。社員一人ひとりが能力と意欲を最大限に発揮し、働く喜びと誇りを実感しながら企業価値創造に参画できる経営を目指しています。

同社グループは、中期経営計画“GSI CONNECT Phase２”（2025-2027）をスタートし、創立100周年に向けた長期目標の実現を目指しています。重点施策の一つとして「グループ基盤強化・協働推進」を掲げ、国内9拠点と海外27拠点の連携を強化し、グローバル経営力の徹底強化を図っています。また、「ESG経営の推進」も重要テーマであり、3つのマテリアリティへの対応を通じて「ありたい姿」の実現を目指しています。人材戦略では「戦略的人材開発と挑戦する組織風土の醸成」を重要課題とし、『GROW プロジェクト』を推進。グローバル教育の強化や新職群制度の導入、健康経営の推進にも取り組んでいます。

ＧＳＩクレオスは監査等委員会設置会社であり、取締役会は社外取締役を含む9名で構成されています。経営の透明性確保と事業運営の効率化に取り組む体制が構築されています。

ＧＳＩクレオスは、日本マスタートラスト信託銀行が筆頭株主として名を連ねています。その他、日本生命保険相互会社やみずほ銀行といった金融機関、グンゼや東レといった事業会社も上位株主として名を連ねています。

（注）所有株式数の千株未満は切り捨てて表示しております。

同社の役員は9名（男性7名・女性2名）で構成され、女性役員比率は22.2%です。代表取締役兼社長執行役員兼CEOは吉永直明氏が務めています。社外取締役比率は44.4%です。

社外取締役は、服部和德氏（元グンゼ取締役兼執行役員・指名委員会委員長・報酬委員会委員長）、千葉櫻えりか氏（元ダウケミカル日本知財部長）、早野貴文氏（早野法律事務所弁護士）、八田圭子氏（有限会社八光代表取締役・報酬委員会委員長）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役会が重要な業務執行の意思決定の一部を取締役に委任することで迅速な意思決定を可能としています。また、議決権を有する社外取締役2名を含む3名で構成される監査等委員会の監査・監督により、取締役会の健全性・透明性の確保を図っています。

ＧＳＩクレオスでは、社外取締役および監査等委員である取締役については基本報酬のみで構成されています。一方、社外取締役を除く取締役の報酬は、基本報酬、業績連動報酬、非金銭報酬で構成されています。業績連動報酬は連結純利益に応じた支給係数で決定され、非金銭報酬は譲渡制限付株式報酬として割り当てられます。

取締役(監査等委員を除く。)の報酬等の総額には、当事業年度に係る譲渡制限付株式報酬の費用計上額として取締役4名分の16百万円および当事業年度に係る役員賞与引当金の繰入額として取締役4名分の46百万円が含まれています。

連結報酬等の総額が1億円以上の役員は存在しません。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。