【平均年収663万円】マサル 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年9月期）

※本記事は、株式会社マサル の有価証券報告書（2025年9月期、2024年10月1日 ～ 2025年9月30日、2025年12月24日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

マサルは、建物に関する新築防水工事、改修工事、直接受注工事、空調・冷暖房・給排水等の設備工事を手掛ける総合専門工事会社です。また、排気装置を主体とした乾燥・塗装装置、集塵装置等の産業用機械の組立・設置・メンテナンスも展開しています。

同社の単体従業員数は137名、連結従業員数は171名です。同社グループの事業セグメントは、建設工事業と設備工事業の2つです。

主な国内グループ会社は、（連結子会社）マサルファシリティーズ、空気設備工業などです。

マサルは、建設工事業と設備工事業を主軸とする企業です。同社グループの給与水準や働き方には、業界の特性が反映されていると考えられます。人材の定着を重視し、多様な働き方を支援する取り組みを通じて、社員が長期的に活躍できる環境づくりを目指している様子がうかがえます。

同社では、社員の平均年齢や勤続年数から、比較的安定した人材構成と長期的なキャリア形成が可能な環境であると推測できます。単体従業員数が連結従業員数に占める割合も高く、グループの中核を担う存在であることが示されています。

同社は、確定拠出年金制度及び中小企業退職金共済制度を採用しています。これらの制度は、会社が拠出した資金を従業員が運用する確定拠出型です。

適用範囲は、提出会社および連結子会社の一部を含みます。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

マサルは、「～100年選ばれ続ける会社を目指す！～」という長期経営計画のもと、SDGsへの取り組みを方針として掲げています。労働集約型ビジネスである建設業において、「労働力の確保」と「イノベーション」を主要な課題と認識し、人材戦略を推進しています。

具体的には、ダイバーシティマネジメント、健康経営、職場環境整備に力を入れています。性別や国籍を問わない採用の実施、ウェルネス推進室の設置による社員の健康維持、男性育児休業取得の促進や勤務体系の整備、DX推進による業務効率化などを進めています。

人材育成においては、若年層には専門知識の座学とOJTを並行して実施し、早期育成を図っています。中長期の社員に対しては、社会常識、経理財務、マーケティング、企業法務、IT、経営戦略といった社内共通知識をEラーニングで習得させ、自主的な学習を促すことで、マネジメント力の高い人材の発掘を目指しています。これらの方法を通じて、一人ひとりの適性に合わせた人材育成プログラムを実施する方針です。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データは、女性活躍推進法および育児介護休業法の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しています。連結子会社も同様に公表義務の対象外です。

マサルグループは、建物の新築防水工事や改修工事、設備工事などを手掛ける総合専門工事会社です。同社グループは、主に「建設工事業」と「設備工事業」の2つの事業セグメントを展開しています。

建物の新築防水工事、改修工事、直接受注工事の施工、建築材料販売、機材レンタルなどを行っています。収益は、これらの工事の施工や関連する販売・レンタルから得ています。運営は、マサルおよびイノベイトが行っています。

空調・冷暖房・給排水などの設備工事の施工、排気装置を主体とした乾燥・塗装装置、集塵装置などの産業用機械の組立・設置・メンテナンスを行っています。収益は、これらの設備工事や産業用機械の提供・メンテナンスから得ています。運営は、マサルファシリティーズおよび空気設備工業が行っています。

同社グループの売上高は建設工事業が最も大きく、設備工事業がそれに続いています。直近の連結会計年度では、設備工事業の売上高が前期から大きく伸びています。また、主要な顧客として鹿島建設や大成建設といった大手建設会社への売上高が確認されています。

マサルグループの直近5期間の業績は、売上高と利益ともに変動を伴いながらも、当連結会計年度において大きく伸長する傾向を示しています。特に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前期から大幅な増加となりました。

マサルグループの従業員1人あたりの稼ぐ力を見ると、直近の連結会計年度において生産性が向上している傾向が見られます。従業員1人あたり売上高は前期から増加しており、事業規模の拡大と効率化が進んでいることを示しています。また、従業員1人あたり営業利益も前期から増加しており、収益性の改善がうかがえます。

マサルは、堅実な財務基盤と安定した資金の流れを維持しています。本業で得た資金を投資に回しつつ、手元資金を確保している状況です。

マサルグループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場平均（製造業46.8%、非製造業24.2%）を大きく上回る水準で推移しています。これは、安定した経営基盤を示しています。ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均（9.4%）を下回るものの、前期から改善傾向にあります。手元資金である現金及び預金も増加しており、不況時にも耐えうる資金力を有している状況です。これらの財務状況は、入社後の雇用や給与の安定性につながる要素であると考えられます。

マサルグループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは前期から増加し、当期はプラスとなっています。これは主に、未成工事支出金や売上債権の減少により資金が増加したことによるものです。投資活動によるキャッシュフローは前期のマイナスから当期はプラスに転じており、保険の解約等による収入が主な要因となっています。結果として、事業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは前期のマイナスから当期はプラスに大きく増加しました。財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の返済や社債の償還により資金が減少しています。これらの資金の流れは、本業で安定的に資金を生み出し、財務的な健全性を保ちながら事業を運営している状況を示しており、入社後の安定性や成長性を見込む上での重要な要素となります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループの主力事業である防水工事業は請負形態をとっており、受注先の動向や競合他社との受注競争激化による収益力低下のリスクがあります。また、防水材や資材価格の変動が請負代金に反映されにくい場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

マサルは、企画提案力・技術開発力・施工力を総合的に強化し、顧客ニーズに応える高品質な商品提供と企業イメージ向上を目指す会社です。社会の発展に貢献しながら、企業価値の最大化を追求しています。

同社グループは、経営の基本方針として『企画提案力・技術開発力・施工力を総合的に強化し、顧客ニーズに合う高品質の商品を提供するとともに、専門業者としての見識を再構築し企業イメージの向上を図る』ことを掲げています。新築市場および成長著しいリニューアル市場において、顧客の信頼と期待に応え、社会の発展に貢献することを目指しています。

また、経営効率の徹底や内部統制の整備により経営基盤を強化し、財務体質の強化を図ることで、企業価値の最大化に努めています。2021年10月から2030年9月までの長期経営計画『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』のもと、永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目標としています。

同社グループは、中長期の企業価値向上とサステナビリティ課題の解決の両立が重要であると考えています。長期経営計画のキーワードとして『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』を掲げ、『ＳＤＧｓへの取組み～Sustainable Development Goals～』を方針として取り組んでいます。

建設業という事業特性を踏まえ、「安全かつ健康に働ける環境の整備」を重要な取り組みとして位置づけています。自然界や人体に有害な有機溶剤であるトルエンの使用を削減するため、無溶剤「４Ｓクリン」を開発し、その普及に取り組むなど、環境負荷低減への意識も持っています。

サステナビリティに関する方針や施策の提案、進捗のモニタリングは管理本部で行われ、経営会議で決定し、取締役会に報告する管理体制を構築しています。

同社グループは、労働集約型ビジネスである建設業において、「労働力の確保」と「イノベーション」を主要な課題として認識しています。労働力の確保に関しては、ダイバーシティマネジメント、健康経営、職場環境整備などの取り組みを進めています。

具体的には、性別や国籍を問わない採用の実施、ウェルネス推進室の設置による社員の健康維持、男性育児休業取得の促進や勤務体系の整備、DX推進による業務効率化などを進めています。今後も人材育成の強化に向けて必要な体制整備を検討し、方針・施策の検討及び運用を継続していく方針です。

株式会社マサルは監査役会設置会社であり、取締役会と監査役会が連携して経営の健全性を確保する体制を構築しています。社外取締役および社外監査役を選任することで、経営の公正性と透明性を高めています。

同社の筆頭株主は事業会社である操上です。マサル協力企業持株会やマサル従業員持株会、化研マテリアルといった関連会社や持株会、個人名が上位株主として名を連ねています。特定の株主グループが同社グループの経営を支える資本構成となっています。

同社の役員は10名（男性10名・女性0名）で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長は勝又健氏が務めています。社外取締役比率は28.6%です。

社外取締役は、七海覚氏（七海覚行政書士事務所開設）、細渕英男氏（サンユー建設社外取締役）です。

同社は監査役会設置会社です。社外取締役2名を選任することで取締役会の機能を充実させ、社外監査役2名を選任することで公正性・中立性を高め、取締役会への監督機能を強化しています。

同社の役員報酬は、固定報酬（基本報酬、執行部門報酬）、業績連動報酬、譲渡制限付株式報酬（非金銭報酬）で構成されています。取締役の報酬限度額は年額240百万円、監査役の報酬限度額は年額20百万円と定められています。取締役の報酬は、任意の報酬委員会からの答申を受けて取締役会で決定され、監査役の報酬は監査役全員の同意により決定される仕組みです。

個人別報酬が開示されている役員はいません。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。