【平均年収434万円】ＳＤエンターテイメント 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ＳＤエンターテイメント株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月30日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ＳＤエンターテイメントグループは、ウェルネス事業、クリエーション事業、不動産賃貸事業、その他の事業を展開しています。フィットネスクラブや保育・介護施設の運営、オンラインクレーンゲーム、不動産賃貸などを手掛けています。

単体従業員数は89名、連結従業員数は381名です。セグメントはウェルネス事業、クリエーション事業、不動産賃貸事業、その他の事業の4つです。

ＳＤエンターテイメントは、ウェルネス事業をコアとする同社グループにとって、人材を最も重要な経営資源と位置づけています。社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境づくりを通じて、仕事と生活の調和を図り、ウェルビーイングの向上を目指している会社です。

同社は、比較的落ち着いた年齢構成で、一定の定着傾向が見られます。従業員の平均勤続年数と平均年齢から、長期的なキャリア形成が期待できる環境であると考えられます。

同社は2012年4月1日より確定拠出年金制度を採用しています。確定拠出型は、会社が拠出した資金を従業員が運用する制度です。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

同社グループは、持続的な企業価値の向上を実現するため、多様な人材の確保・育成と、従業員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境の整備を重視しています。人材を最も重要な経営資源と捉え、事業戦略と連動した人材戦略を推進しています。

具体的には、専門性及び成長意欲を有する人材の採用強化、人材育成体系の充実、適材適所の人材配置、並びに多様な働き方を支える制度整備に取り組んでいます。また、業務効率化や生産性向上に資するAI活用研修の強化や、多様な価値観やバックグラウンドを有する人材が活躍できる組織づくりを進めています。

従業員の給与・賞与その他の給付の額及び内容の決定においては、人材戦略を実効性あるものとする重要な基盤であると認識し、公平性・透明性の高い決定プロセスの構築に努めています。経営基本方針に則り、等級基準に基づいて、各従業員の実績、所属部署における協力関係、勤務態度その他の要素を総合的に勘案し、適切に決定する方針です。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。女性活躍推進法・育児介護休業法に基づき算出されています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ エムシーツー株式会社

▼ ＩＴグループ株式会社

▼ 株式会社フォーユー

ＳＤエンターテイメントグループは、ウェルネス、クリエーション、不動産賃貸、その他の多岐にわたる事業を展開しています。顧客の健康や生活をサポートするサービスから、エンターテイメント、そして不動産活用まで、幅広いニーズに応えるビジネスモデルを構築しています。

同社グループは、主に4つの事業セグメントを通じて収益を上げています。それぞれの事業は異なるサービスや商品を提供し、多様な収益源を確保しています。

フィットネスクラブの運営、認可・企業主導型保育の運営、介護等施設の運営を行っています。収益は、これらの施設やサービスの利用料から得ています。当連結会計年度においては、利用者数や利用率が堅調に推移し、サービス品質の向上も図られたことで、売上高は前期から増加しています。

オンラインクレーンゲームの運営を行っています。収益は、オンラインクレーンゲームの利用料や景品提供から得ています。当連結会計年度では、定期的なイベント開催や景品投入、海外向けサービスの展開により、売上高は前期とほぼ横ばいとなっています。

同社所有の建物や土地の賃貸を行っています。収益は、テナントからの賃料収入から得ています。当連結会計年度においては、リーシング活動の継続や特定の物件での催事出店により、売上高は前期からわずかに増加しています。

コールセンター事業、事務用品販売、通販サイトなどのEC事業などを運営しています。収益は、これらのサービスや商品の提供から得ています。当連結会計年度では、売上高は前期から大きく増加しています。

ＳＤエンターテイメントグループの過去5期の業績推移を見ると、売上高は一貫して増加傾向にあります。特に当連結会計年度は、前期に比べて大きく売上高を伸ばしました。

経常利益は期によって変動が見られますが、当連結会計年度は44百万円の経常利益を計上しています。親会社株主に帰属する当期純利益は、当連結会計年度に2.2億円と前期から大幅に増加しました。これは、成長領域への先行投資による費用増加があった一方で、人材開発支援助成金の活用による特別利益の計上も影響しています。

ＳＤエンターテイメントグループの従業員1人あたり売上高は、前期から当期にかけて増加しています。これは、従業員一人ひとりの売上貢献度が高まっている傾向を示しています。

一方で、従業員1人あたり営業利益は前期から当期にかけて減少しています。これは、新規出店に伴う諸費用や採用・研修などの人材育成費といった先行投資が増加し、短期的には費用が先行したことが影響していると考えられます。

ＳＤエンターテイメントは、本業で資金を生み出しつつ、将来に向けた投資も行っています。財務基盤の状況から、同社グループの安定性と成長に向けた取り組みが見えてきます。

ＳＤエンターテイメントの財務基盤を見ると、自己資本比率は当期で38.4%となっています。これは前連結会計年度末の37.7%から増加しており、プライム市場の非製造業平均24.2%と比較すると高い水準を示しています。

ROE（自己資本利益率）は当期12.7%で、前期の6.1%から大きく改善しました。プライム市場平均の9.4%を上回る水準です。

現金及び預金は当期末で10.3億円となり、前期末の4.9億円から増加しています。手元資金の増加は、事業運営における柔軟性や不測の事態への対応力を高める要素となります。

ＳＤエンターテイメントのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは当期に6.1億円のプラスとなり、前期から増加しました。これは主に税金等調整前当期純利益の計上や補助金の受取額があったことによるものです。

投資活動によるキャッシュフローは当期に△1.8億円のマイナスとなり、前期からマイナス幅が縮小しました。これは主に有形固定資産の取得や差入保証金の差入れによる支出があったためです。

フリーキャッシュフローは当期に4.3億円のプラスとなり、前期のマイナスからプラスに転換しました。これは本業で得た資金で投資を賄い、なお余剰資金がある状態を示しています。

財務活動によるキャッシュフローは当期に1.1億円のプラスとなり、前期のマイナスからプラスに転換しました。これは主に長期借入れや短期借入れによる収入があった一方で、長期借入金の返済も行われたためです。

これらのキャッシュフローの状況は、同社グループが本業で安定的に資金を生み出し、将来に向けた投資も継続しつつ、財務面でも資金調達と返済のバランスを取っていることを示しており、雇用や給与の安定性、そして今後の成長性につながる基盤があると言えます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、主に個人消費者を対象顧客としているため、個人消費が低迷する経済局面においては業績に影響を及ぼす可能性があります。

また、今後の地価の動向や固定資産の収益状況によっては、減損損失の計上や固定資産売却損が発生し、業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。

同社グループの提供するサービスにおいては、専門的な知識および資格を有する人材が不可欠です。施設数の増加に人材の確保が追いつかない場合、同社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ＳＤエンターテイメントは、ウェルネス事業を核に多角的な事業を展開し、顧客の「ココロとカラダのサポート」を通じて最適なソリューションを提供することを目指しています。顧客に寄り添い、社会課題の解決にも貢献する企業文化が特徴です。

ＳＤエンターテイメントグループは、「ココロとカラダのサポートを通じて皆さま方に寄り添い、『ベストなソリューション』をお届けします。」を目指すべき姿としています。同社グループは、保育事業を通じて社会的問題である待機児童問題の解消や女性活躍推進等に貢献し、フィットネス事業では幅広い年齢層の健康づくりを支援しています。

また、介護事業では高齢者や障がい者の生活を支え、オンラインクレーンゲーム等を通じて充実した余暇の実現を目指しています。人生100年時代において、幅広い世代のココロとカラダの健康を支える「差別化された高品質なソリューション、継続的なサポート」を提供していくことを目指しています。

ＳＤエンターテイメントグループは、企業理念である「ココロとカラダのサポートを通じてお客様に寄り添った“ベストなソリューション”をお届けします。」に基づき、株主重視の立場を基本としつつ、各ステークホルダーと良好な関係を築くことを重視しています。社会的責任を果たすため、透明性・健全性の高い効率的な経営活動を目指す企業風土です。

企業倫理に則した公正な事業活動を推進するため、コンプライアンス重視の経営体制と内部統制システムの整備を通じて、経営の透明性・健全性の向上に努めています。同社は、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮できる環境づくりを持続可能な企業経営の根幹と位置づけ、仕事と生活の調和を図ることで社員のウェルビーイングを高めることを目指しています。ウェルネス事業をコアとする同社グループにとって、人材は最も重要な経営資源であり、多様な中核人材の登用が不可欠であると認識しています。

ＳＤエンターテイメントグループは、物価上昇や人手不足に伴う賃金・各種コストの上昇が懸念される事業環境において、コスト削減を推進しつつ、成長領域への投資を継続する方針です。持続的な成長に向けた事業基盤の強化として、従業員教育の充実を図ることを重点テーマとしています。

また、事業ポートフォリオの拡充に向けた新規事業の検討も進めています。就労支援B型事業所「リバイブ」の多店出店による事業拡大や、保育における「イングリッシュタイム」導入等によるサービス品質の向上を通じて、園児充足率の維持に努めています。人材育成に係る教育費用の増加を織り込みつつ、運営効率の向上等により収益性の改善に努める方針です。

ＳＤエンターテイメントは監査等委員会設置会社であり、経営の意思決定と監督機能、業務執行機能を分離した体制を採用しています。取締役会は社外取締役を含む多様な構成で、経営の機動性とガバナンス強化を図っています。

ＳＤエンターテイメントの筆頭株主はRIZAPグループです。同社グループは、RIZAPグループ株式会社を親会社とする企業集団に属しており、その資本構成は特定の株主グループが経営に強い影響力を持つ特徴を示しています。

同社の役員は6名（男性6名・女性0名）で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長は塩田徹氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、安藤誠悟氏（弁護士法人アンビシャス総合法律事務所設立代表社員）、大塚一暁氏（大塚・川崎法律事務所 代表・監査等委員）、小島茂氏（有限会社プラン・ドゥ・シー 代表取締役・監査等委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、監査等委員である取締役3名を含む6名の取締役で構成される取締役会を設置しています。社外取締役は独立した立場で経営の妥当性や効率性、公正性について監督を行っています。

ＳＤエンターテイメントの取締役（監査等委員を除く）の報酬は、職責に応じた基本報酬（固定報酬）のみで構成されています。これは、長期的・持続的な企業業績と企業価値の向上、有能な取締役の確保・定着を考慮した報酬水準および報酬体系を基本方針としています。監査等委員である取締役の報酬は、株主総会で承認された限度額内で、監査等委員会が業務分担を勘案して決定しています。

個人別報酬が開示されている役員はいません。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。