東　祥 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、株式会社東祥 の有価証券報告書（第47期、自 2024年4月1日 至 2025年3月31日、2025年6月26日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

建設業から出発し、現在は「ホリデイスポーツクラブ」や「ABホテル」、賃貸マンション等を展開する複合企業です。

1979年に東和建設として設立され、建設業から出発しました。1996年にスポーツクラブ事業を開始し、多角化を推進。2004年にジャスダックへ上場し、2013年には東証一部へ指定替えとなりました。2014年にはホテル事業を分社化し、2017年に子会社であるABホテルが上場を果たしています。

同社グループの連結従業員数は402名、単体では316名です。筆頭株主は創業者の沓名俊裕氏で、第2位は現在の代表取締役社長である沓名裕一郎氏です。第3位には資産管理業務を行う信託銀行が名を連ねています。

同社の役員は男性7名、女性1名の計8名で構成され、女性役員比率は12.5%です。代表取締役社長は沓名裕一郎氏が務めています。社外取締役比率は40.0%です。

社外取締役は、神谷明文（弁護士）、菊池修（元安城商工会議所常務理事）です。

同社グループは、「スポーツクラブ事業」「ホテル事業」「不動産事業」を展開しています。

「ホリデイスポーツクラブ」の名称で、全国に99店舗を運営しています。16歳以上の大人に特化した会員制クラブとして、「遊ぶ・楽しむ・フィットネス」をコンセプトに、ジム、スタジオ、プール、リラクゼーション施設などを提供しています。

収益は、会員から受領する月会費が中心です。また、一部有料プログラムの利用料も収益源となります。運営は主に東祥が行っています。

「ABホテル」の名称で、愛知県を中心に36店舗を運営しています。ビジネスと観光の両需要に対応し、大浴場完備などの快適性とリーズナブルな価格設定を特徴としています。

収益は、宿泊客から受け取る宿泊料が主となります。運営は、連結子会社であるABホテルが行っています。

「A・City」等の名称で賃貸マンション52棟やテナントビルを所有するほか、「ホリデイゴルフガーデン」としてゴルフ練習場も運営しています。高品質な賃貸マンションの提供により、長期安定収益を目指しています。

収益は、入居者やテナントからの賃料収入に加え、土地所有者からの土地活用提案に伴う収益、ゴルフ練習場の利用料などがあります。運営は主に東祥が行っています。

同社の連結業績をデータで分析します。

直近5期間の業績を見ると、売上高はコロナ禍の影響を受けた時期を経て回復傾向にあり、特に直近では356億円まで拡大しています。経常利益も回復基調にあり、直近では59億円を計上しました。一方、当期利益（親会社所有者帰属）は変動が見られ、直近ではマイナスとなっています。

直近2期間の業績を比較すると、売上高は309億円から356億円へと増加し、売上総利益率も改善しています。営業利益は40億円から59億円へと大幅に伸長しました。

販売費及び一般管理費のうち、販売手数料が4億円（構成比23%）、給料及び賞与が4億円（同19%）を占めています。売上原価は売上原価合計に対し78%を占めています。

スポーツクラブ事業は会員定着策等により増収となりました。ホテル事業は高稼働と単価調整が奏功し増収です。不動産事業は賃貸マンションや投資口の売却など資産の入れ替えを行った結果、大幅な増収となりました。

営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持し、投資活動および財務活動によるキャッシュ・フローはマイナスとなっており、営業利益で借入返済を行い、投資も手元資金で賄う優良企業である「健全型」と言えます。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は3.4%で市場平均を下回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率は50.2%で市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社は「健康づくりで世のため人のために尽くす」を経営理念として掲げています。「健康」をキーワードに事業を展開し、スポーツクラブ事業を通じて健康な生活を創造すること、および建設業を母体とした費用対効果の高い建築ノウハウを活かした事業運営を行うことを目指しています。

同社は、「安全・安心・快適」な施設運営をお客様への感謝の形として提供することを重視しています。また、社員が元気で明るく最高のパフォーマンスを発揮できるよう健康経営を実践し、人材育成においては「ホリデイカレッジ」を通じた教育強化に注力する風土があります。

各事業において明確な収益モデルを設定し、新規開発を進める方針です。スポーツクラブ事業では単独店舗の経常利益率35％以上、ホテル事業でも同35％以上、不動産事業では投資利回り12％以上を目標基準として設定しています。

* スポーツクラブ事業：経常利益率35％以上
* ホテル事業：経常利益率35％以上
* 不動産事業：投資利回り12％以上、年間300室の新規開発

既存施設の収益力回復と経営基盤の強化を最優先課題としています。スポーツクラブでは会員定着に向けた接客力向上やプログラム充実、設備リニューアルを実施。ホテル事業ではリピーター増加や単価上昇を図ります。また、不動産事業では資産の選択と集中を進め、本業特化の基盤整備を行います。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

持続的な成長のため、多様性を含めた人材確保と育成を重視しています。いかなる属性にも捉われない人材登用や女性管理職・中途採用の積極化を進める方針です。また、「ホリデイカレッジ」等の研修を通じた教育強化や、社員自身の健康保持・増進に向けた社内環境整備に取り組んでいます。

同社（単体）従業員の平均年間給与はスタンダード市場の平均を大きく下回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、中途採用管理職比率（16.5%）、研修施設における年間使用時間（550時間）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

スポーツクラブを主力としつつホテル・不動産を展開していますが、景気動向や競合との価格競争により売上が縮小する可能性があります。事業構成の変更に伴い、業績に影響を与える外部要因の範囲も変化する可能性があります。

各事業の施設開発において金融機関からの借入金を活用しています。長期資金の金利固定化等は行っていますが、短期・中期資金の調達において金利が上昇した場合、同社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。

各事業で施設を保有・運営しており、大規模な自然災害による施設の毀損や、感染症拡大による休業要請・外出自粛等が発生した場合、サービス提供の停止や稼働率低下により、業績に影響を及ぼす可能性があります。

各事業において多額の固定資産を保有しています。事業環境の変化により各店舗の収益性が著しく低下した場合、減損会計に基づき減損損失を計上する必要が生じ、業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。