セントラルスポーツ 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、セントラルスポーツ株式会社 の有価証券報告書（第56期、自 2025年4月1日 至 2026年3月31日、2026年6月26日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

同社グループは、会員制スポーツクラブの運営を主力として全国展開する企業です。

1969年にスポーツクラブを創業し、1970年に設立してスイミングスクール等を開設しました。1983年には日本で初めて「フィットネスクラブ」と名付けた施設を開設しています。2004年に東京証券取引所市場第一部（当時）に上場しました。近年では、2013年に明治スポーツプラザ（現セントラルスポーツプラザ）を子会社化するなど、継続的に事業基盤を拡大しています。

現在の従業員数は連結で890名、単体で791名です。大株主の状況を見ると、筆頭株主はその他の関係会社として投資事業等を行うセントラルトラストで、第2位は創業者の後藤忠治氏、第3位は信託業務を行う日本マスタートラスト信託銀行となっています。

同社の役員は男性7名、女性0名の計7名で構成され、女性役員比率は0.0%です。代表取締役社長執行役員を後藤聖治氏が務めています。社外取締役比率は28.6%です。

社外取締役は、岩﨑厚宏（有限会社岩崎経営研究所代表取締役）、原田睦巳（順天堂大学スポーツ健康科学部教授）です。

同社グループは、スポーツクラブ経営事業の単一セグメントですが、主に以下の部門で事業を展開しています。

直営店舗において、マシンジム、スタジオ、プール、温浴施設等を利用できるフィットネスサービスや、子供向けのスイミング・体育・ダンス、大人向けの各種スクールを提供しています。あらゆる世代の顧客の健康づくりをサポートしています。

収益源は、会員からの毎月の会費収入や各種利用料です。運営は主に同社およびセントラルスポーツプラザなどの子会社が行っており、地域の市場性や規模に合わせた営業種目や料金体系で直営店を展開しています。

民間企業や個人事業主、地方自治体などが所有するスポーツ施設において、施設の管理運営やプールの監視、会員への直接指導などを提供しています。公共スポーツ施設から民間クラブまで幅広い施設が対象です。

収益源は、契約元から受け取る施設管理料や委託料、および受託店舗におけるフィットネスやスクール関連の売上です。運営は同社およびセントラルスポーツプラザが行い、同社のスタッフを常駐させて質の高い指導とノウハウを提供しています。

直営店舗内に設置されたプロショップでの各種スポーツ用品の販売や、自動販売機による飲料販売、旅行ツアーの企画・販売、自社施設の賃貸など、会員の利便性向上や付加価値を提供する多様なサービスを展開しています。

収益源は、商品の販売代金、催事販売収入、旅行業収入、施設賃貸収入などです。運営は主に同社が行っており、関連事業を通じてスポーツクラブ会員に向けた総合的なウェルネスサポートを構築しています。

同社の連結業績をデータで分析します。

直近5期間の業績を見ると、売上高は感染症拡大後の落ち込みから着実な回復傾向にあり、前期から当期にかけても増収となっています。経常利益などの各利益段階でも増益基調が続いており、継続的なコスト管理や各種施策の成果が現れています。

売上高の増加に伴い、売上総利益・営業利益ともに拡大しています。特に営業利益率は改善傾向にあり、本業での稼ぐ力が徐々に高まっていることがうかがえます。

販売費及び一般管理費のうち、給与・手当が8億円（構成比25%）、雑費が8億円（同22%）、広告宣伝費が4億円（同10%）を占めています。また、売上原価の内訳については、給料が92億円（構成比26%）、不動産賃借料が80億円（同23%）、水道光熱費が50億円（同14%）となっています。

主力のフィットネス部門や業務受託部門が増収を牽引しており、各事業部門で順調に売上規模が回復しています。旅行業などを含むその他部門も大幅な増収となり、全社的な業績底上げに寄与しました。

本業の営業活動で得た資金を活用し、店舗設備などへの投資を自己資金で賄いながら、借入金の返済を進める健全な財務運営が行われています。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は4.9%で市場平均を下回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率は62.9%で市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社は『0歳から一生涯の健康づくりに貢献する』を経営理念として掲げています。すべての世代の人々が笑顔で健康に暮らせる「ウェルネス社会」の実現を目指し、社会貢献と質の高いサービスの提供を追求しています。

「誰もが笑顔で暮らせるウェルネス社会の実現」に向け、「感動（顧客満足度）」と「幸せ（従業員満足度）」を重視した「サービスプロフィットチェーン」（従業員を大切にすることでサービス品質が向上し、企業収益向上へつながるという概念）を取り入れ、エンゲージメントの高い組織風土の醸成を目指しています。

安定した経営基盤の維持と持続的な成長を目指し、財務強化として自己資本比率と売上高経常利益率を重要な指標と位置づけています。

・自己資本比率：51%以上
・売上高経常利益率：8.0%以上

エネルギー価格や人件費などのコスト上昇に対応しつつ、収益力の向上と新たな価値創造による収益機会の拡大を目指しています。

・接客力・指導力・施設美化の強化と既存店舗のリニューアル
・各種スポーツ・エンターテインメント事業やツーリズム事業の拡充
・オンラインサービスの強化および地域・教育分野との連携による事業展開

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

持続的な成長の原動力である従業員に対し、「人的資本経営」と「健康経営」を戦略的に推進しています。「ビジネスアスリートシステム」と呼ばれる教育訓練や、次世代リーダーを育成する企業内大学「セントラル大学・大学院」を通じて、自律的にキャリアを形成し変革を牽引できる人材の育成に注力しています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均を大きく下回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、エンゲージメントスコア（54.1）、ストレスチェック受検率（92.6%）、次世代リーダー研修修了者数（26名）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

スポーツクラブ運営は労務費や賃借料などの固定費の負担が大きいため、環境の変化や景気の変動、競合店舗の出店などにより集客が想定を下回った場合、収益の確保や初期投資の資金回収に影響が生じるリスクがあります。

店舗の出店や内装設備、器具備品の調達にあたり、金融機関からの借入金やリースを多用しているため、総資産に占める有利子負債の比率が高くなっています。今後の金利変動によっては、支払利息の増加など業績に影響を及ぼす可能性があります。

店舗の賃貸借契約に基づき多額の敷金や保証金を差し入れています。万が一、賃貸人の財政状況が悪化し、これらの回収が困難になった場合、貸倒損失が発生し、同社の財政状態や業績に悪影響を与えるリスクがあります。

入会手続き等を通じて多くの会員の個人情報を取得・利用しています。情報保護のための管理体制を整えていますが、万一顧客情報が流出した場合、損害賠償請求や信用の低下を招き、事業展開に重大な影響を及ぼす可能性があります。