【平均年収465万円】ジェイエスエス 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、株式会社ジェイエスエス の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月25日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ジェイエスエスグループは、スイミングスクール、テニススクール、フィットネスクラブなどの会員制スポーツクラブを経営しています。「水を通じて健康づくりに貢献する」という理念のもと、スイミングだけでなく健康運動にも注力し、全国に事業所を展開しています。

単体従業員数は448名、連結従業員数は467名です。同社グループはスイミングスクール運営事業の単一セグメントで事業を展開しています。

主な国内グループ会社は、（連結子会社）ワカヤマアスレティックスなどです。

ジェイエスエスは、スイミングスクール運営を主軸とする企業です。業界唯一の上場企業としての強みを活かし、人材獲得競争に対応しながら、従業員にとって魅力ある労働環境の整備に注力しています。経営理念である「水を通じて健康づくりに貢献する」のもと、働き方改革や教育システムの導入を通じて、社員の成長と健康を支援する環境づくりを目指しています。

ジェイエスエスでは、平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、従業員が長期的にキャリアを築いている傾向がうかがえます。単体従業員数が連結従業員数の大部分を占めており、同社がグループ全体の事業運営において中心的な役割を担っていることが示されています。

同社グループは、確定給付型と確定拠出型の退職給付制度を導入しています。確定給付型は給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度、確定拠出型は会社が拠出した資金を従業員が運用する制度です。これらの制度は、同社および連結子会社を対象としています。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

ジェイエスエスは、人材戦略として「教育・研修の充実」「評価制度・昇格制度の改革」「女性社員の職域拡大、活用の高度化」を掲げています。人材獲得競争が激化するスイミングスクール業界において、業界唯一の上場企業としての強みを活かし、求職者および従業員にとって魅力ある労働環境の整備や教育環境の強化に努めています。

具体的には、働き方改革を推進するとともに、「成長が見える」教育システムや評価制度の導入により、人材育成の強化に一層注力しています。また、女性の活躍促進を含む社内の多様性の確保を図るとともに、全社員に向けた福利厚生の充実に取り組んでいます。

従業員給与等の決定方針は、上記の人材戦略との連動を基本としています。市場競争力のある給与水準を整備し、スキル向上や貢献度を公正に給与・賞与へ反映する評価・支給を行っています。さらに、女性活躍推進や多様性の確保に向け、福利厚生の充実やライフステージに応じた柔軟な処遇に努めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

連結子会社は女性活躍推進法および育児介護休業法の公表義務対象外のため、提出会社単体のデータを示します。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の額の差異は、女性活躍推進法の規定に基づき算出されています。男性労働者の育児休業取得率は、当該事業年度に子が出生した男性従業員数と育児休業を取得した人数の比率で算出されています。

同社が掲げる「女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画」における指標を示します。計画期間は2021年12月1日から2026年11月30日までです。

同社が掲げる「女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画」における指標を示します。計画期間は2021年12月1日から2026年11月30日までです。

ジェイエスエスは、スイミングスクール運営を主軸とする会員制スポーツクラブを経営しています。ベビーからシニアまで幅広い層を対象に、「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念のもと、健康促進に取り組んでいます。

同社グループの事業は、スイミングスクール運営事業の単一セグメントで構成されています。直営事業所と受託事業所の運営を主な事業としており、全国に事業所を展開しています。

直営事業所では、スイミングスクールを中心に、フィットネスクラブやテニススクールも運営しています。独自の指導要項に基づいたプログラムとコースを提供し、地域マーケットの状況に応じたスクール運営を行っています。受託事業では、施設を所有する事業者から指導や監視業務を受託し、同社スタッフが常駐してスクールを運営しています。これらの事業からの委託料が収益源の一つとなっています。

また、スイミングスクール会員向けのスキースクールやキャンプといった企画課外活動も実施しています。スポーツ用品の販売も行っており、直営事業所での会員向け販売に加え、受託事業所やスポーツ施設への販売、省エネタイプのプール設備機器の販売も手掛けています。その他、同社所有施設の賃貸等も行い、収益を得ています。

同社グループは、日本テレビホールディングス株式会社と業務資本提携を結び、子会社のティップネスとの協業も進めています。着衣水泳体験会の共同開催やオンラインフィットネス配信サービスの提供、会員家族向けの割引プラン設定など、両社のノウハウや経営資源を活用したシナジー創出に取り組んでいます。同社グループの売上高は国内からのものであり、特定の顧客への収益集中は見られません。

同社グループの連結経営指標は、直近2期間のデータが開示されています。売上高は前期から増加傾向にあります。

経常利益も前期から増加し、親会社株主に帰属する当期純利益も同様に増加しています。営業活動によるキャッシュ・フローは前期から大きく増加しており、資金の獲得が進んでいる状況です。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は前期から増加しており、生産性が向上している傾向が見られます。従業員1人あたりの営業利益も前期から増加しており、本業で稼ぐ力が強化されていることがうかがえます。これらの指標の改善は、同社グループの収益体質の強化や組織効率の改善を示唆しています。

同社グループの財務状況は、事業活動による資金創出と投資活動のバランスから、安定した経営基盤を示しています。

ジェイエスエスの財務基盤は、自己資本比率が前期の40.0%から当期は43.4%に増加しています。これはプライム市場の非製造業平均24.2%と比較して高い水準を示しており、安定した財務体質であると言えます。

ROE（自己資本利益率）は前期6.4%から当期8.0%に向上しており、プライム市場平均の9.4%に近づいています。事業活動を通じて効率的に利益を生み出している状況です。

手元資金である現金及び預金は、前期の10.7億円から当期は11.3億円に増加しています。これにより、不測の事態への耐性や今後の事業展開における柔軟な資金活用が可能であると考えられます。

同社グループのキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローが当期に6.9億円のプラスとなりました。これは主に税金等調整前当期純利益と減価償却費によるもので、前期と比較して大幅に増加しています。

投資活動によるキャッシュフローは、有形固定資産の取得による支出があり、当期は△68百万円のマイナスとなっています。これは事業拡大に向けた設備投資が行われていることを示しています。

その結果、営業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは6.2億円のプラスを確保しており、本業で得た資金で投資を賄い、なお余剰資金を生み出している状況です。財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の返済による支出が主な要因となり、△5.5億円のマイナスとなっています。

これらの資金の流れから、同社グループは本業で安定的に資金を創出し、事業に必要な投資を行いながらも、借入金の返済を進める堅実な財務運営を行っていることがうかがえます。これは、入社後の雇用や給与の安定性にもつながる要素であると言えます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、スイミングスクール運営を主たる業務としており、子供会員の構成比が高いことが特徴です。子供人口の減少や大人会員数の減少が、会員数の獲得や収益力向上に影響を及ぼす可能性があります。

また、フィットネス業界における施設数の増加や異業種からの参入により競争が激化しており、競合施設の進出や顧客ターゲットの重複によって売上高の低下やコストアップが収益悪化を招くリスクがあります。

同社グループは事業拡大方針に伴い、スイミングを指導する人材の確保が必要であると認識しています。計画通りに優秀な人材の確保や育成ができなかった場合、同社グループの業績に影響を与える可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ジェイエスエスは、水を通じて人々の健康づくりに貢献するという明確な理念のもと、社会的な役割を果たすことを目指しています。持続的な成長と社会貢献を両立させる企業風土を醸成しています。

ジェイエスエスは「水を通じて健康づくりに貢献する」という経営理念を掲げ、スイミングスクールの運営を事業の中心としています。子供向けにはスクールの活動を教育事業の一環と捉え、装置産業化したフィットネスクラブとは異なる成長を目指しています。大人向けには水の物理的特性を活かした水中マシンの開発とプログラム制作を進め、水中運動を通じてシニア会員の拡大を図ることをビジョンとしています。

同社グループは、企業の持続的成長と株主価値の向上を目指し、コーポレートガバナンス・コードの趣旨を踏まえた経営を行っています。健全で透明性の高い経営を重視し、コンプライアンスとタイムリー・ディスクロージャーを徹底することで、全てのステークホルダーの利益を守ることを大切にしています。また、青少年の健全育成や、高齢社会における健康志向、余暇の有効利用といった社会問題への貢献を通じて、地域社会への貢献を目指す企業風土があります。

同社グループは、中長期的な成長に向けて複数の重点テーマに取り組んでいます。一つはM&A戦略の推進であり、エリア展開を強化し、青少年の健全育成やスポーツ振興を加速させることを目指しています。次に、水泳の原点に立ち返り、4泳法の指導強化と安全第一の授業展開を徹底し、トップレベルの選手育成にも尽力しています。さらに、業界全体で不足している人材の育成と確保を課題とし、魅力ある労働環境の整備や教育環境の強化を通じて、質の高い人材の確保とワーク・ライフ・バランスの向上を図っています。

株式会社ジェイエスエスは監査等委員会設置会社であり、取締役会が経営の意思決定を担っています。

ジェイエスエスの株主構成を見ると、筆頭株主は日本テレビホールディングスであり、事業会社が上位に名を連ねています。また、江崎グリコも主要な株主の一つです。複数の個人株主も上位に位置しており、多様な主体によって支えられている資本構成となっています。

同社の役員は8名（男性7名・女性1名）で構成され、女性役員比率は13.0%です。代表取締役社長は藤木孝夫氏が務めています。社外取締役比率は37.5%です。

社外取締役は、山脇幹雄氏（山脇幹雄税理士事務所代表・監査等委員）、安達徹氏（安達徹税理士事務所代表・監査等委員）、奥田智子氏（いぶき法律事務所弁護士・監査等委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、監査等委員である取締役3名全員が社外取締役で構成されています。社外取締役は、経営陣から独立した中立的な立場で、業務執行の妥当性や適法性を客観的に評価・是正し、経営の透明性向上に貢献しています。

ジェイエスエスの役員報酬は、金銭による固定報酬である基本報酬のみで構成されています。業績連動報酬や非金銭報酬は採用されておらず、会社業績への貢献度や役職位、役員在籍年数などを総合的に勘案して決定される方針です。

同社グループの役員報酬等の総額は1億2,288万円で、対象となる役員の総数は10名です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。