プレミアアンチエイジング 転職ガイド:有価証券報告書等から読み解く会社の実態

プレミアアンチエイジング 転職ガイド:有価証券報告書等から読み解く会社の実態

東証グロース上場で、化粧品の企画・開発・販売を行うアンチエイジング事業と、リカバリーウェア等を扱うリカバリー事業を展開しています。2025年7月期は、主力事業の減収により売上高は減少したものの、広告宣伝費の抑制やコスト適正化により、営業利益・経常利益ともに大幅な増益を達成し、黒字転換を果たしました。


※本記事は、プレミアアンチエイジング株式会社 の有価証券報告書(第16期、自 2024年8月1日 至 2025年7月31日、2025年10月24日 提出)の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

1. プレミアアンチエイジングってどんな会社?


基礎化粧品「DUO」などのブランドを展開し、アンチエイジングとリカバリーの両面から事業を行う企業です。

(1) 会社概要


2009年に設立され、翌2010年に主力ブランド「DUO(デュオ)」および「ザ クレンジングバーム」の販売を開始しました。その後、2019年に「CANADEL(カナデル)」、2020年に「sitrana(シトラナ)」などの新ブランドを創出し、同年東証マザーズ(現グロース)へ上場しました。2023年には株式会社ベネクスを子会社化し、リカバリー事業へ参入しています。

2025年7月期末時点の連結従業員数は216名、単体では174名です。筆頭株主は創業者の資産管理会社であるプレミアマネジメントで、第2位は創業者で代表取締役社長の松浦清氏、第3位は個人株主となっています。経営陣による持株比率が高く、オーナーシップの強い資本構成です。

氏名 持株比率
プレミアマネジメント 45.62%
松浦 清 21.53%
大木 塁 2.56%

(2) 経営陣


同社の役員は男性6名、女性1名の計7名で構成され、女性役員比率は14.3%です。代表取締役社長は松浦清氏が務めています。社外取締役比率は28.6%です。

氏名 役職 主な経歴
松浦 清 代表取締役社長 アフラック等を経て2009年に同社を設立し代表取締役社長CEOに就任。2021年より現職。
伊藤 洋一郎 取締役副社長執行役員 モルガン・スタンレー証券等を経て2022年に同社入社。常務執行役員CFO等を歴任し、2025年より現職。


社外取締役は、福本拓元(元ユーグレナExecutive Fellow)、堺咲子(内部監査人協会国際本部専門職資格審議会委員)です。

2. 事業内容


同社グループは、「アンチエイジング事業」および「リカバリー事業」を展開しています。

アンチエイジング事業


主にスキンケア、ヘアケア、インナーケア製品の企画・開発を行っています。主力ブランド「DUO(デュオ)」をはじめ、「CANADEL(カナデル)」「clayence(クレイエンス)」などを展開し、一般消費者向けに販売しています。製造は外部委託し、企画・マーケティングに注力しています。

収益は、主に自社ECサイトを通じた通信販売による製品販売代金や、卸売業者を通じた小売店への販売代金から得ています。また、中国をはじめとする海外市場での販売も行っています。運営は主に同社が行い、海外展開の一部については連結子会社のベイ安美(上海)化粧品有限公司が担っています。

リカバリー事業


休養時専用の「リカバリーウェア」等の開発・製造・販売を行っています。独自開発の特殊繊維を使用したウェアや、健康のための「休養」に着目した製品を展開し、トップアスリートから一般消費者まで幅広い層に提供しています。

収益は、自社ECサイトや直営店での販売、および卸売による製品販売代金から得ています。運営は、2023年に子会社化した株式会社ベネクスが担っています。

3. 業績・財務状況


同社の連結業績をデータで分析します。

(1) 業績推移


直近5期間の業績を見ると、2022年7月期までは売上高300億円超で推移していましたが、その後は減収傾向にあります。2024年7月期には赤字を計上しましたが、2025年7月期は売上高が減少した一方で、利益面では黒字転換を果たしました。利益率は変動が大きく、コスト構造の改革が進められている段階です。

項目 2021年7月期 2022年7月期 2023年7月期 2024年7月期 2025年7月期
売上高 328億円 339億円 264億円 204億円 162億円
経常利益 47億円 26億円 -6.3億円 1.6億円 6.0億円
利益率(%) 14.2% 7.6% -2.4% 0.8% 3.7%
当期利益(親会社所有者帰属) 32億円 14億円 -13億円 -16億円 4.4億円

(2) 損益計算書


売上高は前期比で減少しましたが、売上総利益率の低下は見られるものの、営業利益は大きく改善し黒字化しています。売上規模の縮小に合わせ、販売費及び一般管理費を大幅に削減したことが利益改善に寄与しています。

項目 2024年7月期 2025年7月期
売上高 204億円 162億円
売上総利益 161億円 124億円
売上総利益率(%) 79.1% 76.6%
営業利益 1.4億円 6.2億円
営業利益率(%) 0.7% 3.8%


販売費及び一般管理費のうち、広告宣伝費が39億円(構成比33%)、業務委託料が25億円(同22%)を占めています。売上高に対する広告宣伝費率は24.3%となり、前期の31.2%から低下しました。

(3) セグメント収益


アンチエイジング事業は、通信販売での新規獲得抑制や卸売販売の競争激化により減収となりましたが、広告宣伝費の効率化や固定費削減により増益(黒字転換)となりました。リカバリー事業は、主力製品の好調やブランディング強化により大幅な増収となりましたが、積極的な投資により利益は減少しました。

区分 売上(2024年7月期) 売上(2025年7月期) 利益(2024年7月期) 利益(2025年7月期) 利益率
アンチエイジング事業 183億円 129億円 -1.4億円 4.1億円 3.2%
リカバリー事業 20億円 32億円 2.8億円 2.1億円 6.4%
連結(合計) 204億円 162億円 1.4億円 6.2億円 3.8%

(4) キャッシュ・フローと財務指標

プレミアアンチエイジング社のキャッシュ・フローの状況についてご説明します。

同社は、テレビCMやデジタルマーケティングへの投資を継続しつつ、営業活動により資金を獲得しました。投資活動では、無形固定資産の取得等により資金を使用しました。財務活動では、借入金の返済等により資金を使用しました。

項目 2024年7月期 2025年7月期
営業CF 4.3億円 15億円
投資CF -5.4億円 -2.3億円
財務CF 1.8億円 -13億円

4. 経営方針・戦略


同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

(1) 経営理念


経営理念として「人の時間(とき)を、解き放つ。」を掲げ、アンチエイジングの力ですべての人を年齢から解き放ち、誰もがいつでも輝ける未来の実現を目指しています。また、スローガン「Forever vivid」のもと、「Uniqueな価値」を提供することで持続可能な社会の実現に貢献することをパーパスとして定義しています。

(2) 企業文化


「Uniqueな価値にこだわりぬく」を中長期的な経営指針として堅持しています。創業以来大切にしてきた独自の価値観に基づき、型にはまらない柔軟な発想力を発揮し、世の中を変えうる価値を提供することを重視しています。また、社員一人ひとりの個性を「Uniqueさ」と捉え、能力の発揮と成長を促す文化を持っています。

(3) 経営計画・目標


企業価値の拡大を図る観点から、以下の指標を重要な経営指標として位置付けています。また、構造改革による筋肉質な企業体質の確立を目指し、売上高営業利益率の上昇に取り組んでいます。

* 売上高
* 営業利益
* 親会社株主に帰属する当期純利益
* 売上高営業利益率

(4) 成長戦略と重点施策


アンチエイジング事業では、ブランド価値向上や新規顧客獲得の効率化、CRM施策の拡充を進め、売上減少の底打ちと反転を目指しています。リカバリー事業では、市場拡大を背景にブランディングや店舗展開を強化し、売上伸長を図ります。また、グループシナジーの創出や海外展開、新ブランド育成にも注力します。

5. 働く環境


同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

(1) 人材戦略・方針


「Uniqueな価値」の源泉である社員の個性と能力の発揮を重視し、人事戦略を「5つの柱」として策定しています。体系的な人材育成や研修機会の提供、次世代リーダーの育成、適所適材を実現する柔軟な組織変革、タレントマネジメントの推進を通じて、企業価値の向上と持続的な成長を支える基盤強化に取り組んでいます。

(2) 給与水準・報酬設計


同社(単体)従業員の平均年間給与はグロース市場の平均を大きく上回る水準です。

項目 平均年齢 平均勤続年数 平均年間給与
2025年7月期 40.0歳 3.7年 7,559,000円


※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

(3) 人的資本開示


同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

項目 数値
女性管理職比率 40.0%
男性育児休業取得率 100.0%
男女賃金差異(全労働者) 64.1%
男女賃金差異(正規雇用) 70.0%
男女賃金差異(非正規雇用) 34.7%


また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、20代・30代の管理職比率(17.0%)、アンチエイジングの資格取得累計(49個)などです。

6. 事業等のリスク


事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

(1) 特定のブランドへの依存


売上高の大部分が主力ブランド「DUO」に依存しています。競合他社の新製品投入や消費者の嗜好変化、風評被害等により同ブランドの支持が低下した場合、グループの業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。これに対し、新規ブランド育成によるポートフォリオ分散を進めています。

(2) 原材料調達に関するリスク


製品には植物由来成分等の多様な原材料を使用しており、調達困難や価格高騰が発生した場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。複数の調達先確保や長期供給契約による安定化、代替原料の研究開発等の対策を講じています。

(3) 品質管理リスク


製品の品質管理を徹底していますが、万が一重大な品質問題が発生した場合、ブランドイメージの毀損や回収費用等により業績に影響を与える可能性があります。製造委託先への監査やトレーサビリティシステムの導入等により、品質確保に努めています。

(4) 新製品開発リスク


常に新製品開発に取り組んでいますが、開発の遅延や市場で受け入れられない場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。市場ニーズの分析に基づく開発、外部機関との連携、テスト販売などを通じて、開発リスクの低減を図っています。

この記事の執筆者

上場企業の有価証券報告書から、事業内容・業績推移・平均年収などの客観的データを抽出。求人票の裏側にある「企業のリアル」を、転職志望者の視点で分かりやすく解説します。