【平均年収682万円】コロプラ 転職ガイド:知っておきたい給与と業績(2025年9月期)

【平均年収682万円】コロプラ 転職ガイド:知っておきたい給与と業績(2025年9月期)

コロプラは、スマートフォン向けゲームの開発・運営を主軸とするエンターテインメント事業と、IT関連企業への投資育成事業を展開しています。直近の業績は、売上高が横ばいとなり、経常利益は黒字に転換し増加しました。


目次

※本記事は、株式会社コロプラ の有価証券報告書(2025年9月期、2024年10月1日 ~ 2025年9月30日、2025年12月17日 提出)の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

1. 企業概要:どんな会社?


同社グループは、スマートフォン向けゲームの開発・運営を主軸とするエンターテインメント事業と、IT関連・エンターテインメント企業への投資育成事業を展開しています。最新技術と独創的なアイデアで新しい体験を届けることを目指しています。

単体従業員数は676名、連結従業員数は1,148名です。セグメントはエンターテインメント事業、投資育成事業の2つです。

2. 給与と働き方:どんな環境で働く会社か?


コロプラはエンターテインメント事業を展開しており、その事業特性から、従業員の働き方や給与水準にも特徴が見られます。同社グループは、従業員が安心して長く働ける環境づくりや多様な人材の活躍を重視しています。ここでは、具体的な給与水準や働き方に関する指標を通じて、同社グループの職場環境を詳しく見ていきます。

■(1) 給与水準と在籍傾向:平均年間給与・勤続年数・年齢


コロプラでは、従業員の平均年齢が30代半ばであり、比較的若い世代が中心となって活躍している傾向が見られます。平均勤続年数は6年半程度となっており、一定の定着感があることがうかがえます。これらのデータは、同社がエンターテインメント業界において、若手から中堅まで幅広い層がキャリアを築いている状況を示しています。

項目 数値
平均年間給与 6,818,000円
平均勤続年数 6.5年
平均年齢 36.6歳
単体従業員数 676人
連結従業員数 1,148人
単体のグループ内比率 58.9%


コロプラは、従業員の退職給付制度として確定拠出制度を採用しています。これは、会社が拠出した資金を従業員自身が運用する制度です。当連結会計年度における確定拠出制度への要拠出額等は32百万円となっています。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

■(2) 人材戦略と報酬制度:育成方針と給与の決め方


コロプラは「"Entertainment in Real Life" エンターテインメントで日常を楽しく、より素晴らしく」をMissionとし、過去にない"新しい体験"を届けるエンターテインメントの創造に日々挑戦しています。同社グループは、多くの方に楽しんでいただける良質なエンターテインメントを作り、そして提供し続けるために安心して働ける環境づくり、ダイバーシティの推進、健康経営の推進などに取り組んでいます。

全社員が安心して長く働くことができる職場環境を目指して、ワーク・ライフ・バランスなどを推進する様々な人事施策を実施しています。また、社員の成長やスキルアップを目的とした研修や支援も行っています。エンターテインメント企業である同社グループの持続的成長の実現には、様々な経験・技能・属性を持った多様な人材が不可欠であると認識しています。

同社は各従業員の能力に基づいて人事評価を実施し、昇進昇格等の処遇を行っています。性別や国籍、入社方法による登用は行っていませんが、女性・外国人・中途採用者など多様な人材が働きやすい環境を整えるべく、育児・介護、人材教育など様々な施策を用意し、ダイバーシティの推進に取り組んでいます。

■(3) 人的資本データ:多様性と働き方に関する指標


有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

法定開示


コロプラ単体の法定開示データです。当事業年度のパート・有期労働者に育児休業取得の対象者はいません。男女の賃金の差異は、勤続年数や平均年齢の違いが主な要因であり、賃金制度や体系において性別による差異はありません。

指標 数値
管理職に占める女性労働者の割合 13.4%
男性労働者の育児休業取得率 -
労働者の男女の賃金の差異(全労働者) 83.0%
労働者の男女の賃金の差異(正規雇用労働者) 83.5%
労働者の男女の賃金の差異(パート・有期労働者) 77.6%

人的資本に関する指標


これらの指標は、コロプラ単体の目標と実績を示しています。グループ全体での指標設定は行われていません。

指標 目標 実績
マネージャー(課長職)に占める女性労働者の割合 2025年9月時点で20%以上 13.4%
男性従業員の育児休業取得率 2025年9月時点で50% 87.5%
有給休暇の取得率 2025年9月時点で75% 79.6%

有報に開示される平均年収は全社平均です。職種・年次・職位ごとの実際の給与水準は、社員・OBOGの給与明細データで確認できます。

3. 事業の構造:どんなビジネスをしている会社か?


コロプラグループは、主にスマートフォン向けゲームの開発・運営と、IT関連・エンターテインメント企業への投資育成を事業の柱としています。エンターテインメントを通じて人々の日常を豊かにすることを目指しています。

■(1) 事業内容と収益モデル:何で利益を上げているか


同社グループは、主にスマートフォン向けゲームの開発・運営を行うエンターテインメント事業と、IT関連・エンターテインメント企業への投資育成を行う投資育成事業を展開しています。最新のテクノロジーと独創的なアイデアを強みとし、スマートフォンだけでなく、ブロックチェーンやAI、XR/メタバースなどの領域で新しい体験を届けることを目指しています。

エンターテインメント事業

この事業では、主にスマートフォン向けゲームの開発と運営を手がけています。現在の主力は「白猫プロジェクト」や「クイズRPG 魔法使いと黒猫のウィズ」といったネイティブアプリです。ブロックチェーンゲームの開発・運営や家庭用ゲーム機向けソフト、PCゲームソフトの企画・開発も行い、他社が発売するゲームソフトの開発業務も受託しています。
収益は、ユーザーからの課金による収入やレベニューシェアによる収入、請負契約に係るソフトウエア開発による収入、ブロックチェーンゲームに係る収益から得ています。同事業は同社グループの売上高の大部分を占めており、株式会社スクウェア・エニックス、Apple Inc.、Google Inc.が主要な顧客となっています。

投資育成事業

この事業では、日本およびアジアのIT関連・エンターテインメント企業等を対象に幅広く投資を行い、リスクの最小化とリターンの最大化を目指しています。
収益は、主に投資事業有限責任組合およびそれに類する組合への出資に係る収益から得ています。当連結会計年度においては、主に株式会社タイミーや株式会社BitStarの株式売却等による収益が発生し、前連結会計年度と比較して売上高が大きく増加しました。

セグメント 売上高(2024年9月期) 売上高(2025年9月期)
エンターテインメント事業 245億円 233億円
投資育成事業 15.0億円 26.7億円

■(2) 業績トレンド:直近の売上・利益の推移


同社グループの売上高は、過去5年間で減少傾向にありましたが、直近の当連結会計年度では前連結会計年度からほぼ横ばいとなりました。経常利益は、前連結会計年度に損失を計上しましたが、当連結会計年度では黒字に転換し、増加しています。親会社株主に帰属する当期純利益は、直近2期連続で純損失を計上していますが、当連結会計年度では損失幅が縮小しました。
営業活動によるキャッシュ・フローは、直近の当連結会計年度で増加しており、本業によるキャッシュ創出力はプラスを維持しています。当連結会計年度の純損失は、主に投資有価証券評価損の計上といった特別損失の増加が影響しています。

項目 2021年9月期 2022年9月期 2023年9月期 2024年9月期 2025年9月期
売上高 371億円 325億円 308億円 260億円 259億円
経常利益 78.4億円 57.3億円 30.7億円 △9.5億円 18.1億円
経常利益率 21.1% 17.6% 10.0% △3.6% 7.0%
親会社株主に帰属する当期純利益 30.5億円 24.1億円 17.5億円 △18.7億円 △3.1億円
1株当たり当期純利益(円) 23.82 18.84 13.61 △14.55 △2.39

■(3) 収益性と生産性:1人あたりの稼ぐ力を見る


同社グループの従業員1人あたり売上高(連結)は、前連結会計年度から当連結会計年度にかけて増加しています。これは、従業員数の減少と売上高の横ばいが影響していると考えられます。また、従業員1人あたり営業利益(連結)は、前連結会計年度の損失から当連結会計年度ではプラスに転換し、大きく改善しました。これは、グループ全体でのコスト見直しや投資育成事業の好調が寄与していると見られます。これらの指標の改善は、組織の効率化が進んでいることを示しています。

指標 2024年9月期 2025年9月期
従業員1人あたり売上高(連結) 21.0百万円 22.6百万円
従業員1人あたり営業利益(連結) △1.0百万円 0.9百万円

業績データからは見えない「この会社で実際に働くとどうか」は、社員・OBOGの口コミで確認できます。

4. 経営の安定性:どれくらい安心して働けそうか?


同社グループは、エンターテインメント事業と投資育成事業を展開しており、財務基盤の安定性と資金の流れは、今後の成長戦略と密接に関わっています。特に、本業で得た資金を将来の成長投資に充てるフェーズにあることがうかがえます。

■(1) 財務基盤:自己資本と手元資金の厚み


同社グループの財務基盤は、高い自己資本比率と潤沢な手元資金によって安定していることが示されています。これは、事業環境の変化や予期せぬ事態に対する耐性があることを意味し、従業員の雇用や給与の安定性にもつながる要素です。一方で、ROEはマイナスとなっており、収益性の改善が課題となっています。

指標 2024年9月期(前期) 2025年9月期(当期)
純資産 714億円 689億円
自己資本比率 89.4% 91.0%
ROE(自己資本利益率) - -0.4%
現金及び預金 502億円 503億円

■(2) キャッシュフロー:事業・投資・財務の資金の流れ


同社グループの当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、投資有価証券評価損益や営業投資有価証券の増減額により増加しました。投資活動によるキャッシュ・フローは、定期預金の預入による支出が主な要因で減少しています。また、財務活動によるキャッシュ・フローは、配当金の支払額により減少幅が拡大しました。フリーキャッシュ・フローはマイナスですが、前期に比べてマイナス幅が縮小しており、本業で得た資金を将来の成長に向けた投資に充てている状況がうかがえます。これは、将来の成長を見据えた事業展開を示しており、長期的な視点での雇用安定性や成長性につながる可能性があります。

項目 2024年9月期(前期) 2025年9月期(当期)
営業CF 2.4億円 26.5億円
投資CF △80.9億円 △32.9億円
財務CF △9.0億円 △32.3億円
フリーCF(営業CF+投資CF) △78.5億円 △6.4億円

■(3) 事業リスクと雇用への影響:転職時に押さえたいポイント

① 継続企業の前提に関するリスク

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

② 事業構造・収益性に関するリスク

モバイル関連市場の成長鈍化や大手企業の新規参入による市場シェアの変化は、同社グループの事業及び業績に影響を与える可能性があります。また、Apple Inc.及びGoogle Inc.の2プラットフォーマーへの収益依存が大きいことから、これらの事業戦略の転換や手数料率の変動もリスクとして認識されています。

③ 人材・組織に関するリスク

同社グループは、今後の業容拡大及び業務内容の多様化に対応するため、一層の人員増強が必要であると考えています。しかし、人材育成や外部からの人材登用が計画どおりに進まない場合や、有能な人材の流出が生じた場合には、競争力の低下や業容拡大の制約要因となる可能性があります。

④ 雇用安定性・リストラ

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

財務指標だけでは分からない、実際の残業の実態や職場環境は、社員の声から確認できます。

5. ビジョンと企業風土:どんな組織を目指している会社か?


コロプラは、エンターテインメントを通じて人々の日常をより楽しく、より素晴らしいものにすることを目指しています。最新のテクノロジーと独創的なアイデアで、まだ誰も体験したことのない「新しい体験」を届けることを大切にしています。

■(1) 経営理念とビジョン:会社はどこを目指しているか


同社グループは「“Entertainment in Real Life” エンターテインメントで日常をより楽しく、より素晴らしく」というMissionを掲げています。このMissionを実現するため、「最新のテクノロジーと、独創的なアイデアで“新しい体験”を届ける」というVisionを定めています。

中期経営方針としては、「海外市場への積極的展開」「国内IPの活用」「新しいUXの提供(唯一無二のものづくり)」の三つの戦略を掲げています。世界に通用する技術と有力なIPを組み合わせ、世界的なヒット創出を目指しています。エンターテインメントと投資育成を軸に、事業の拡大に努める方針です。

■(2) 企業風土:大切にしている価値観とカルチャー


同社グループの行動指針は「Try(挑戦)」「Value(価値あるものづくり)」「Believe(信じる心)」の三つです。変化や失敗を恐れず新しいことに挑戦し、まだ誰も知らない面白さや新しい価値を独自の発想でつくりだすことを重視しています。困難に直面しても、自分とチームの力を信じて乗り越えることを大切にしています。

また、全社員が安心して長く働ける職場環境を目指し、ワーク・ライフ・バランスを推進する様々な人事施策を実施しています。多様な人材が不可欠であると認識しており、育児・介護支援や人材教育など、ダイバーシティ推進にも取り組んでいます。

■(3) 経営課題と今後の重点テーマ


同社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値向上に向け、いくつかの重点テーマに取り組んでいます。コーポレートブランド価値の向上を目指し、ステークホルダーへの適切な情報開示や積極的な広報活動、サステナビリティへの取り組みを推進しています。

内部管理体制の強化とコーポレートガバナンスの充実も重要な課題です。企業倫理・コンプライアンスに関する共通認識の醸成や、健全性・透明性のある管理体制の整備に努めています。組織の機動性確保のため、適切な人員配置と事業展開に応じた組織体制の整備も進めています。さらに、事業拡大を支える優秀な人材の確保と育成を重要な課題と認識し、採用活動と研修活動を強化しています。

会社が掲げる価値観と現場の実態が一致しているかどうかは、社員・OBOGの口コミが参考になります。

6. 経営体制とガバナンス:誰がどう会社を動かしているか?


コロプラは、取締役会と監査等委員会、指名・報酬諮問委員会、経営会議を設置し、公正かつ迅速な意思決定と経営監視のバランスを図るコーポレート・ガバナンス体制を構築しています。

■(1) 株主構成:誰に支えられている会社か


コロプラの株主構成を見ると、創業者が筆頭株主として大きな割合を占めており、経営基盤を支えていることがうかがえます。その他、信託銀行が上位株主として名を連ねています。

株主名 持株比率
馬場 功淳 48.10%
日本カストディ銀行(信託口) 7.69%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 7.06%
THE BANK OF NEW YORK MELLON 140051 4.13%
BANK JULIUS BAER AND CO. LTD. SINGAPORE CLIENTS 2.88%


なお、2025年3月7日付で公衆の縦覧に供されている大量保有報告書(変更報告書)において、ベイリー・ギフォード・アンド・カンパニー(Baillie Gifford & Co)及びその共同保有者であるベイリー・ギフォード・オーバーシーズ・リミテッド(Baillie Gifford Overseas Limited)が2025年2月28日現在で、合計10,833,000株(株券等保有割合8.32%)を所有している旨が記載されています。

■(2) 経営陣の経歴:どんな人たちが会社を率いているか


同社の役員は9名(男性7名・女性2名)で構成され、女性役員比率は22.2%です。代表取締役社長上席執行役員CEOは宮本貴志氏が務めています。社外取締役比率は55.6%です。

氏名 役職 主な経歴
宮本 貴志 代表取締役社長 上席執行役員 CEO 1995年4月株式会社明治屋入社、2008年4月株式会社GPコアエッジ設立代表取締役社長CEO、2020年6月同社入社、2024年12月同社代表取締役社長上席執行役員CEOより現職。
馬場 功淳 取締役会長 2003年3月株式会社ケイ・ラボラトリー入社、2008年10月同社設立代表取締役社長、2024年12月同社取締役会長より現職。
原井 義昭 取締役 上席執行役員 CFO 2011年3月有限責任監査法人トーマツ入所、2015年1月同社入社、2018年12月同社取締役、2024年12月同社取締役上席執行役員CFOより現職。
坂本 佑 取締役 上席執行役員 CPO エンターテインメント本部長 2009年4月株式会社コナミデジタルエンタテインメント入社、2013年10月同社入社、2020年12月同社取締役、2024年12月同社取締役上席執行役員CPOより現職。


社外取締役は、栁澤孝旨氏(ZOZO取締役副社長兼CFO・デジタルホールディングス社外取締役)、武田雅子氏(メンバーズ専務執行役員CHRO)、戸澤章氏(元大和証券エスエムビーシー株式会社公開引受部部長・常勤監査等委員)、飯田耕一郎氏(弁護士・森・濱田松本法律事務所)、阿部美寿穂氏(公認会計士・阿部美寿穂公認会計士事務所代表)です。

同社は監査等委員会設置会社であり、社外取締役が取締役会の過半数を占めることで、経営の透明性と健全性を高める体制となっています。

■(3) 役員報酬の仕組み:経営責任とインセンティブの設計


コロプラの役員報酬は、企業価値の持続的な向上を促すインセンティブとして機能するよう設計されています。業務執行を担う取締役の報酬は、基本報酬(固定報酬と業績連動報酬)と譲渡制限付株式報酬で構成されています。監督機能を担う社外取締役および監査等委員である取締役の報酬は、独立性の確保の観点から固定報酬のみとなっています。

区分 人数 総額 1人あたり平均
取締役(監査等委員及び社外除く) 7名 1.4億円 20.3百万円
社外取締役 8名 46百万円 5.8百万円


業績連動報酬に係る業績指標は、連結売上高及び連結営業利益であり、これらの指標の達成度や営業利益額を基に算定されます。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。

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この記事の執筆者

上場企業の有価証券報告書から、事業内容・業績推移・平均年収などの客観的データを抽出。求人票の裏側にある「企業のリアル」を、転職志望者の視点で分かりやすく解説します。


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