【平均年収1246万円】高砂熱学工業 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、高砂熱学工業株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

同社グループは、設備工事事業と設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としています。空調設備の技術を核に、設計・施工から設備の保守メンテナンス、空調機器の製造・販売まで幅広く事業を展開しています。

単体従業員数は2,469名、連結従業員数は7,287名です。セグメントは設備工事事業、設備機器の製造・販売事業、その他の3つです。

主な国内グループ会社は、TMES（設備工事事業）、日本ピーマック（設備機器の製造・販売事業）、ヒューコス（その他）などです。

当連結会計年度において、高砂熱学工業グループはTHSイノベーションズCo., Ltd.およびプロンプト・テクノ・サービスCo., Ltd.を連結子会社とし、THSデベロップメントCo., Ltd.を持分法適用関連会社としました。

高砂熱学工業は、空気調和の技術を核に環境創造の事業領域を広げ、社会課題の解決と顧客価値の最大化を目指す企業です。同社グループは、従業員一人ひとりを「環境クリエイター®」と位置づけ、その成長と挑戦を支援する働きやすい環境づくりに力を入れています。

同社では、従業員が長期的に活躍できるような環境が整っている傾向が見られます。平均勤続年数や平均年齢からは、安定してキャリアを築いている従業員が多いことがうかがえます。

同社および連結子会社は、従業員の退職給付として確定給付型と確定拠出型の両制度を採用しています。退職一時金制度もあり、給与と勤務期間に基づいて一時金が支給される仕組みです。ただし支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

確定給付制度における退職給付債務は158.1億円、年金資産は254.7億円となっています。

同社グループは、高度な専門性と実行力を有する人財を価値創造の源泉と位置づけ、持続的な成長と企業価値向上に向けた基盤としています。従業員一人ひとりが「環境クリエイター®」として自律的に成長し、挑戦し続ける組織風土の醸成に取り組んでいます。具体的には、現場での実践と評価を通じた育成サイクルの強化、専門性向上に資する教育機会の提供、公正かつ納得性の高い評価・処遇制度の運用を推進しています。

給与その他の給付は、職務内容、役割および責任の程度、業績ならびに個人の成果等を総合的に勘案し、公正かつ適切に決定することを基本方針としています。給与水準および制度設計にあたっては、外部環境の動向も踏まえつつ、従業員の意欲向上と中長期的な人財確保につながる運用を行っています。

また、同社グループは「人が最大の財産である」という理念に基づき、「人財マネジメント基本方針」を定めています。品性と高い倫理観を持ち、自律的に挑戦し続ける人財の育成を目指しています。性別、性的指向、性自認、国籍や障がいの有無などの属性にかかわりなく、多様性を尊重し合い、個々の人財が健康で能力を最大限に発揮できる労働環境の整備を進めています。必要人財の確保に向けては、ブランディング強化や新卒採用に注力し、定期的な1on1の実施や育児・介護と仕事の両立支援を通じて離職率の低減を図っています。2025年度からは新たな人事制度をスタートさせ、評価者研修やエンゲージメント調査を通じて制度運営の改善に取り組んでいます。タカサゴ・シン・アカデミーを中心にスキルと能力の見える化を図り、プロフェッショナル人財育成のための教育体系を構築しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。管理職地位にある労働者に占める女性労働者の割合算出の基準日は2026年4月1日、男性労働者の育児休業取得率算出の基準日は2025年度の実績です。同一職種・同一職務における男女の賃金差はないものの、現状では女性管理職の比率が低く、賃金格差の解消には時間を要する状況です。男性育児休業取得率は、同社が取得目標として掲げる1週間以上の育児休業を取得した男性の数を分子として算出した割合とは異なります。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ TMES（株）

これらの実績および目標は提出会社単体のものであり、連結グループに属するすべての会社では行われていないため、連結グループにおける記載は困難であるとされています。

高砂熱学工業グループは、空調設備技術を核とした設備工事事業と、空調機器等の製造・販売事業を主軸に事業を展開しています。国内外の多様な顧客に対して、快適な環境づくりと産業設備の最適化を支援しています。

同社グループは、設備工事事業と設備機器の製造・販売事業を主な事業内容としています。これらの事業は、設計から施工、保守まで一貫して手掛けることで収益を上げています。また、保険代理店事業なども行っています。

この事業は、一般設備と産業設備の設計・施工、保守などを手掛けています。収益は、これらの工事の完成と引き渡しによって得ています。当連結会計年度においては、売上高が前期から増加しています。

この事業では、空調機器などの設計、製造、販売を行っています。収益は、製造した設備機器の販売によって得ています。当連結会計年度においては、売上高が前期から増加しています。

「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、保険代理店等の事業で構成されています。

同社グループの売上高は、国内が大部分を占めていますが、東南アジアを中心とした海外地域からの売上高も増加傾向にあります。特定の顧客への売上高が連結損益計算書の10%以上を占めることはありません。

高砂熱学工業グループの過去5期の業績は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも一貫して増加傾向にあります。特に当連結会計年度においては、売上高が前期から大きく伸び、利益も大幅な増加となりました。これは、効率的な施工体制の取り組みや採算改善の努力が実を結んだ結果と説明されています。

同社グループの従業員1人あたり売上高は前期から減少しましたが、従業員1人あたり営業利益は前期から増加しています。これは、連結従業員数の増加があった一方で、利益率の改善が進んだことを示しています。組織全体の効率化が進み、従業員一人ひとりの利益創出能力が高まっている傾向が見られます。

高砂熱学工業の経営の安定性を評価するため、財務基盤とキャッシュフローの状況を確認します。これにより、同社グループの事業活動を支える資金の流れと、将来に向けた投資の状況を把握することができます。

高砂熱学工業の財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の非製造業平均を上回る水準で推移しており、安定した経営状況を示しています。ROE（自己資本利益率）も高い水準で維持されており、効率的な資本活用が行われていることがうかがえます。手元資金も確保されており、事業運営における資金的な余裕がある状態です。

高砂熱学工業のキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローが大幅に増加し、297.3億円の収入となりました。これは主に税金等調整前当期純利益の増加によるものです。投資活動によるキャッシュフローは、投資有価証券の取得による支出が増加し、△118.4億円の支出となっています。

フリーキャッシュフローは178.9億円のプラスとなり、本業で得た資金が投資を上回る状況です。財務活動によるキャッシュフローは、配当金の支払いにより△169.6億円の支出となりました。同社グループは本業で安定的に資金を生み出し、成長投資を行いながらも、手元に資金を残す堅実な資金運営を行っていることがうかがえます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、世界的な経済情勢の変化による民間設備投資の変動が、建設需要および空調設備需要の減退につながるリスクを認識しています。また、工事に係る資機材価格の高騰や納期長期化が、工事原価の増加に影響を及ぼす可能性も示されています。

同社グループは、定年退職者の増加による国内の従業員数減少や、若手・専門性を有する人材の継続的な確保が困難になるリスクを挙げています。これらのリスクは、円滑な事業活動に支障をきたす可能性を示しています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

高砂熱学工業は、環境革新を通じて地球の未来を切りひらくことをパーパスに掲げ、持続的な成長と付加価値の創出を目指しています。人の和と創意を原点に、多様な価値観を活かす企業文化を重視しています。

高砂熱学工業グループは、社是「人の和と創意で社会に貢献」を原点とし、パーパスを『環境革新で、地球の未来をきりひらく。』と定めています。同社グループは「高砂熱学グループ長期ビジョン2040 Create our PLANET, Create our FUTURE」を策定し、空気調和の技術を核としながら環境創造の事業領域を拡大することを目指しています。役職員一人ひとりが「環境クリエイター®」として、社内外の多様な人財と高め合いながら常に挑戦を続け、ビジネスパートナーと環境価値を共創する企業像を導き出しています。

高砂熱学工業グループは、人が最大の財産であるという理念に基づき、人財育成と人間尊重を礎とした人財マネジメントを行っています。企業活動を通じて常に新たな価値を生み出し社会に貢献するため、日々成長し続ける人財が会社を支えるという考えを基本としています。品性と高い倫理観を持ち、自律的に常に挑戦し続ける人財を育成する方針です。性別、性的指向、性自認、国籍や障がいの有無などにかかわらず、多様性を認め尊重し合う企業文化を醸成し、個々の人財が健康で能力を最大限に発揮できる労働環境の整備に努めています。

高砂熱学工業グループは、気候変動リスクへの対応が急務である中、脱炭素コスト低減の遅れによるカーボンニュートラルに係る事業化の遅延リスクを抱えています。また、労働力人口の減少による深刻な人手不足が顕著化していることを課題として認識しています。これらの課題に対し、同社グループは多様な価値観を活かし、持続的な成長と付加価値を創出するため、事業環境の変化に迅速かつ柔軟に対応していくことを重点テーマとしています。

高砂熱学工業は、意思決定の迅速化と経営に対する監督機能の強化を目指し、監査等委員会設置会社を採用しています。取締役会は社外取締役が過半数を占める構成となっており、経営の透明性と効率性の向上を図っています。

高砂熱学工業の株主構成を見ると、信託銀行や生命保険会社といった国内の機関投資家が上位に名を連ねています。また、海外の金融機関も主要な株主として存在しています。従業員持株会や共栄会も上位株主として名を連ねており、幅広い層に支えられている資本構成となっています。

同社の役員は12名（男性11名・女性1名）で構成され、女性役員比率は8.0%です。代表取締役社長社長執行役員は小島和人氏が務めています。社外取締役比率は33.3%です。

社外取締役は、内野州馬氏（元三菱商事代表取締役・㈱デジタルガレージ社外取締役（監査等委員）・取締役会議長）、髙木敦氏（㈱インフラ・リサーチ＆アドバイザーズ代表取締役・ガバナンス・指名・報酬委員会委員長）、関葉子氏（イオンリート投資法人監督役員）、森本英香氏（元環境事務次官・早稲田大学法学部教授）、榊原一夫氏（元大阪高等検察庁検事長）、日岡裕之氏（元日本航空執行役員総務本部長）、若松弘之氏（公認会計士若松弘之事務所代表）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、意思決定の迅速化と経営監督機能の強化を図っています。取締役会は7名の独立社外取締役を含む12名で構成されており、社外取締役が過半数を占めることで、客観的な視点からの助言と監督を強化しています。

高砂熱学工業の役員報酬は、基本報酬、短期インセンティブとしての賞与、中長期インセンティブとしての株式報酬制度（役員報酬BIP信託）で構成されています。代表取締役社長は変動報酬比率が総報酬の約60%を占め、株式報酬の比率も高めに設定されています。独立社外取締役および監査等委員である取締役には、基本報酬のみが支給される仕組みです。

役員報酬の総額は4億19百万円であり、対象となる役員の合計は6名です。

個人別報酬が開示されている役員は、小島和人氏（1.59億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。