【平均年収652万円】ゴールドウイン 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、株式会社ゴールドウイン の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月23日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ゴールドウインは、繊維製品を中心とした各種スポーツ用品の製造・販売を手掛ける企業です。同社グループは、アウトドア、アスレチック、ウインター関連ブランド商品など多岐にわたるスポーツ用品を展開しています。

単体従業員数は1,287名、連結従業員数は1,536名です。同社グループの事業セグメントはスポーツ用品関連事業の単一です。

主な国内グループ会社は、ゴールドウインロジテム（物流管理）、ゴールドウインエンタープライズ（損害保険代理・不動産関連業）、ゴールドウイントレーディング（スポーツ用品の販売）などです。

ゴールドウインは、スポーツ用品関連事業を展開する企業として、従業員の成長と働きがいを重視した環境づくりに取り組んでいます。個々の能力を最大限に引き出し、持続的な企業価値向上を目指す人材戦略が特徴です。給与制度においては、職務の大きさに応じた評価制度を導入し、従業員の貢献を適切に評価する仕組みを構築しています。

同社は、平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高めであることから、従業員が長期的にキャリアを築きやすい環境がうかがえます。安定した環境で専門性を高めたいと考える方にとって、魅力的な職場であると言えるでしょう。

同社および一部の連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、給与や勤続年数に応じて給付額が決まる確定給付制度と、会社が拠出した資金を従業員が運用する確定拠出制度を採用しています。退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

なお、退職給付債務は59.1億円、年金資産は101億円となっています。

ゴールドウインは、中期経営計画「PLAY EARTH 2030」の実現に向け、人材を重要な経営基盤の一つと位置づけ、プロフェッショナル人材の育成と確保を推進しています。2022年度からはJOB型の人事制度を採用しており、従業員が担う職務の大きさを基に給与が設定され、年度ごとの評価に応じて変動します。評価は職務の「質・難易度」「領域」「管理・協働」の3軸で決定されます。

グローバル事業拡大を支える人材基盤の強化、コト事業・DX推進を支える組織能力強化、そして自律的な挑戦を支える組織づくりを重点テーマとしています。2023年3月期には新人事制度をスタートさせ、2024年5月に策定したPurpose、Vision、Valueに則り、5つのValue「Play」「Imagine」「Engage」「Create」「Respect」を人材育成の拠り所としています。従業員一人ひとりの成長をサポートするため、階層別研修、管理職研修、選抜研修、全体研修の4つの軸で研修制度を整備しており、2025年3月期からは自己研鑽プログラムも用意し、学ぶ意欲に応える取り組みを進めています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。

株式会社ゴールドウインは、スポーツ用品関連事業を主軸とし、多様なブランドを通じて人々の豊かな生活をサポートする製品を提供しています。アウトドア、アスレチック、ウインターといった幅広い分野で、機能性とデザイン性を兼ね備えた製品を展開しています。

同社グループは、スポーツ用品関連事業の単一セグメントとして事業を展開しています。主力商品としては、登山用ウエアやマリンウエアなどのアウトドア関連ブランド商品、トレーニングウエアやスイムウエアなどのアスレチック関連ブランド商品、スキーウエアやスノーボードウエアなどのウインター関連ブランド商品、さらには機能アンダーウエアやハイテックウエアといったその他製品の製造・販売を行っています。

収益は、パフォーマンス、ライフスタイル、ファッションといったカテゴリから得ています。基幹ブランドであるTHE NORTH FACEでは、マウンテンパフォーマンス領域の強化を進め、ハードグッズやフットウエアが順調に推移しています。特にフットウエアの新規ラインが成長を牽引しています。

自社ブランドGoldwinの成長加速にも注力しており、国内直営店の強化に加え、海外事業、特に中国市場での明確な進展が見られます。中国子会社は黒字転換を達成し、一店舗あたりの収益性向上を軸とする成長モデルが機能し始めています。

同社グループを取り巻く外部環境としては、国内消費における価格選別姿勢の強まりや、訪日外国人消費の変化、暖冬傾向などが需要動向に影響を与えています。しかし、ブランド体験と機能性を兼備するプレミアム領域の需要は堅調に推移しています。

海外展開を積極的に推進する方針を掲げていますが、現在の外部顧客への売上高は本邦が大部分を占めています。特定の顧客への収益集中は見られません。

同社グループの過去5期間の業績推移を見ると、売上高は一貫して増加傾向にあり、直近の連結会計年度では過去最高額を更新しました。経常利益も同様に増加傾向を示しており、収益性の高さがうかがえます。

親会社株主に帰属する当期純利益は、直近の連結会計年度で前期からわずかに減少しましたが、全体としては高い水準を維持しています。営業利益も前期から大きく増加しており、本業での収益創出力が向上していることが示されています。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は前期からわずかに減少しましたが、従業員1人あたりの営業利益は前期から増加しています。これは、売上高の伸び以上に営業利益が伸びたこと、または組織全体の効率化が進んだことを示唆しています。

従業員1人あたりの営業利益の増加は、同社グループの収益体質が強化され、従業員一人ひとりの生産性が向上している傾向にあることを示しています。これは、入社を検討する上で、組織の効率性や収益創出力の安定性を示す一つの指標となります。

同社グループは、本業で安定した資金を生み出し、将来に向けた投資も行いながら、手元資金を確保している状況です。財務基盤は堅固であり、事業活動に必要な資金を自力で賄えていることが示されています。

同社グループの自己資本比率は76.9%と、プライム市場の製造業平均（46.8%）を大きく上回る水準にあります。ROE（自己資本利益率）も20.1%と、プライム市場平均（9.4%）を上回っています。手元資金である現金及び預金も585億円と潤沢であり、強固な財務基盤を維持していることがうかがえます。これにより、事業環境の変化にも対応できる安定性があると考えられます。

同社グループの営業活動によるキャッシュ・フローは262.6億円の収入となり、本業で安定的に資金を生み出していることが示されています。これは主に税金等調整前当期純利益と利息・配当金の受取によるものです。投資活動によるキャッシュ・フローは△134.7億円の支出となり、定期預金の純増加額や固定資産の取得による支出が主な要因となっています。これにより、将来に向けた投資を積極的に行っている状況がうかがえます。財務活動によるキャッシュ・フローは△136.8億円の支出となり、配当金の支払いや自己株式の取得による支出が主な要因です。営業活動で得た資金が投資活動の支出を上回るフリーキャッシュ・フローは127.9億円のプラスとなっており、本業で稼いだ資金で投資を行い、なお余剰資金がある優良な状態を示しています。この資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を継続し、成長に向けた投資も着実に実行していることを表しています。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、海外生産比率が高く、為替レートの変動が製品調達に影響を及ぼす可能性があります。また、消費者の嗜好の変化や気象条件が売上に大きく影響を及ぼす可能性も指摘されています。

同社グループは、人材の確保・育成が計画通りに進まない場合や、人口態様の変化により適正な労働力を確保できない場合に、事業の遂行や展開に支障をきたす可能性があると認識しています。また、各種労働法令の改正や社会保険等、従業員の処遇に関連した法改正が行われた場合、対応コストや人件費等が増加する可能性も指摘されています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ゴールドウインは、「人を挑戦に導き、人と自然の可能性をひろげる」というパーパスを掲げ、事業活動を通じて持続可能な社会の実現を目指しています。自然をフィールドとしたモノづくり、コトづくり、環境づくりを通じて、人間の可能性を拡張し、自然がより豊かになる未来を探求する企業です。

ゴールドウインは、「人を挑戦に導き、人と自然の可能性をひろげる」をパーパスとして掲げています。同社グループは、このパーパスのもと、スポーツおよびアウトドアウエア・用品の企画・製造・販売を行っています。

2024年4月からは、2030年に向けた長期ビジョン「PLAY EARTH 2030」をスタートしています。スポーツの起源である「遊び」を通じて常識やルールを更新しながら、変化し続ける人間と自然のあるべき姿を常に模索し、地球と人間をめぐる新しい未来の実現を目指しています。

同社グループは、常に利他の精神を持ち続けるとともに、企業価値の持続的向上と地球環境の再生を目指すことを経営戦略の根幹としています。人的資本の最大化を経営上の最重要項目と捉え、従業員には5つのValue「Play（遊ぶ）」、「Imagine（想像する）」、「Engage（挑戦する）」、「Create（生み出す）」、「Respect（敬意を示す）」に共感し、意識して行動することを求めています。

また、「スポーツと環境を第一に考え、仕事と遊びに境界を引かない暮らしを営む」ことを重要な価値観として共有しています。多様な視点や価値観を尊重し、経験・技能・キャリアが異なる人材を積極的に採用するとともに、女性・外国人・キャリア採用者を中核人材として積極的に登用するなど、多様性確保に努める企業風土です。

同社グループが対処すべき課題として、人的資本への投資を挙げています。企業価値の源泉となる人財の育成を推進し、経営戦略を実行していく方針です。

また、コーポレート・ガバナンスの強化にも取り組んでいます。組織運営基盤の継続的な強化、強固な財務基盤の維持、グループ運営管理の最適化、ステークホルダーとの関係強化等を通じて、機動的な組織運営を目指しています。

さらに、CSR・コンプライアンス体制の強化も重要なテーマです。企業倫理・法令遵守はもちろんのこと、環境問題への積極的な取り組みや、同社グループ独自の社会貢献活動を推進していくことを課題としています。

ゴールドウインは監査役会設置会社として、独立性の高い社外役員の視点を取り入れ、迅速な意思決定を可能にするガバナンス体制を構築しています。経営の監督と執行を分離する執行役員制度を導入し、中長期的な企業価値向上とPurposeの実現を目指しています。

ゴールドウインの株主構成を見ると、信託銀行が筆頭株主となっており、その後に大手商社や海外の証券保管機関が続きます。また、地元の金融機関や創業家関連の財団、企業も上位株主として名を連ねており、多様なステークホルダーに支えられていることがうかがえます。

ゴールドウインの役員は16名（男性14名・女性2名）で構成され、女性役員比率は12.5%です。代表取締役社長CEOは渡辺貴生氏が務めています。社外取締役比率は41.7%です。

社外取締役は、秋山里絵氏（弁護士・ガバナンス委員会議長・指名・報酬諮問委員会委員）、好本一郎氏（元シミック代表取締役社長執行役員・指名・報酬諮問委員会議長）、為末大氏（Deportare Partners代表取締役）、土谷明氏（IDホールディングス執行役員）、井本直歩子氏（元国連児童基金教育チーフ）です。

同社は監査役会設置会社であり、独立性の高い社外取締役が経営の妥当性・適正性の確保に貢献しています。社外取締役は法務・ガバナンス、スポーツビジネス、DX、サステナビリティなど多角的な知見を持ち、経営戦略の策定や重要事項の決定において建設的な提言を行っています。

ゴールドウインの役員報酬制度は、各役員の役割と責任に応じた公正な体系を基本方針としています。社内取締役には基本報酬、業績連動報酬、非金銭報酬（譲渡制限付株式）が支給され、持続的な成長と中長期的な企業価値向上へのインセンティブ設計がされています。社外取締役にはその職務に鑑み、固定報酬である基本報酬のみが支払われます。

なお、報酬等の総額および対象となる役員の員数には、期中に退任した社外取締役1名分が含まれています。

個人別報酬が開示されている役員は、渡辺貴生氏（1.08億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。