【平均年収648万円】ＴＨＫ 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、ＴＨＫ株式会社 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月18日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は IFRS です。

同社グループは、直動システムを中心とした機械要素部品や産業機械の製造販売を手掛けています。高速・高精度が求められる精密機器から免震・制震装置まで、幅広い分野に製品を提供しています。

単体従業員数は4,016名、連結従業員数は13,036名です。同社グループの報告セグメントは、日本、米州、欧州、中国、その他の5つです。

ＴＨＫは、当連結会計年度より輸送機器事業を非継続事業に分類し、2026年2月2日付で同事業を譲渡することを決定しました。

ＴＨＫは、独自の技術を活かした製品開発を通じて社会に貢献する創造開発型企業です。同社グループでは、従業員を「人財」と捉え、その成長と活躍を重視する方針が示されています。グローバル展開や新規分野への挑戦を掲げる中で、多様な人財が働きがいを感じられる環境づくりに注力していることがうかがえます。

同社では、従業員の平均勤続年数が長く、平均年齢も比較的高い傾向にあります。これは、長期的なキャリア形成を支援し、従業員が安定して働き続けられる環境が整っていることを示唆しています。

同社グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の退職給付制度を設けています。これらの制度は国内外のグループ会社に適用されます。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

ＴＨＫは、独自の技術を活用した製品開発を担う従業員を「人財」と位置づけ、持続的な成長と価値創造の基盤としています。経営理念の実現を目指し、「多様で働きがいのある労働環境の実現」をマテリアリティのテーマの一つに掲げています。特に人財育成とダイバーシティの推進を強化し、グローバル展開や新規分野への挑戦を支える人的資本経営に取り組んでいます。

具体的には、グローバル人財の育成として海外トレーニー制度や語学学習支援、デジタル人財の育成としてデータ活用研修や選抜型研修を実施しています。また、従業員全体のスキルアップのため、技術研修やe-learningコンテンツの拡充、専門性に基づく処遇制度の導入を進めています。経営人財の育成では、サクセッションプランに基づき、経営者育成プログラムやリーダーシップアセスメントなどを通じた計画的な育成を行っています。

ダイバーシティの推進では、女性の活躍推進に注力し、アンコンシャス・バイアス研修や仕事と育児・介護・病気治療との両立に関するアンケートを実施しています。社内環境整備としては、労働安全衛生の向上を最重要課題の一つとし、リスクアセスメントや安全衛生教育、安全パトロールなどを実施しています。健康経営の推進として、ストレスチェックや産業医指導、長時間労働管理、育児・介護の両立支援ハンドブックの策定など、メンタル・フィジカル両面からの支援を行っています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。当社の賃金制度は同一労働同一賃金の原則に則っており、性別による差異はありません。男女の賃金の差異は主に男女間の管理職比率及び雇用形態の差異等によるものです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ＴＨＫインテックス株式会社

▼ トークシステム株式会社

▼ ＴＨＫ新潟株式会社

対象範囲はＴＨＫ日本となります。

対象範囲はＴＨＫ日本となります。

対象範囲はＴＨＫ日本（生産部門）となります。強度率は1,000延べ実労働時間当たりの労働損失日数、度数率は100万延べ実労働時間当たりの労働災害による死傷者数を示します。

対象範囲はＴＨＫ日本となります。

ＴＨＫは、精密な機械要素部品や産業機械、輸送機器部品の開発・製造・販売を手掛ける企業グループです。近年、事業構造の大きな転換期を迎えており、主力事業の再編を進めています。

同社グループは、主に産業機器事業と輸送機器事業を展開しています。産業機器事業では、機械装置の直線運動部分に用いられる直動システムを中心に、機械要素部品や産業機械の製造販売を行っています。直動システムは、摩擦を大幅に低減し、省エネルギーに優れているため、工作機械や半導体製造装置といった精密機器から、免震・制震装置まで幅広い分野で採用されています。

一方、輸送機器事業では、自動車や二輪車向けのステアリング部品、サスペンション部品、ブレーキ部品などの開発設計、製造販売を行ってきました。しかし、同社グループは、この輸送機器事業を非継続事業に分類し、譲渡することを決定しています。これにより、今後は産業機器事業を主軸とした事業構成へと移行する方針です。同社グループの収益は、主に製品の販売を通じて得られています。

日本では、主に工作機械、産業用ロボット、半導体製造装置などの産業機械メーカーや代理店向けに、ＴＨＫが直接販売を行っています。その他メーカーや代理店の一部に対しては、トークシステムが販売を担当しています。製造は、ＴＨＫインテックス、ＴＨＫ新潟、日本スライド工業、ＴＨＫ桐生、ＴＨＫリズムが担っています。収益は、産業機械製品の販売から得ています。

米州地域では、THK America, Inc.が販売を、THK Manufacturing of America, Inc.が製造を担当しています。また、THK RHYTHM NORTH AMERICA CO., LTD.、THK RHYTHM MEXICANA,S.A. DE C.V.、THK RHYTHM AUTOMOTIVE MICHIGAN CORPORATION、THK RHYTHM AUTOMOTIVE CANADA LIMITEDが輸送機器要素部品の製造販売を行っています。収益は、産業機械製品および輸送機器要素部品の販売から得ています。

欧州地域では、THK GmbHおよびTHK France S.A.S.が販売を、THK Manufacturing of Europe S.A.S.およびTHK Manufacturing of Ireland Ltd.が製造を担当しています。THK RHYTHM AUTOMOTIVE GmbHおよびTHK RHYTHM AUTOMOTIVE CZECH a.s.は、輸送機器要素部品の製造販売を行っています。収益は、産業機械製品および輸送機器要素部品の販売から得ています。

中国地域では、THK（中国）投資有限公司、THK（上海）国際貿易有限公司が販売を、大連THK瓦軸工業有限公司、THK（無錫）精密工業有限公司、THK（遼寧）精密工業有限公司、THK（常州）精工有限公司が製造を担当しています。蒂業技凱力知茂（広州）汽車配件有限公司および蒂業技凱力知茂（常州）汽車配件有限公司は、輸送機器要素部品の製造販売を行っています。収益は、産業機械製品および輸送機器要素部品の販売から得ています。

その他の地域では、THK TAIWAN CO., LTD.（台湾）、THK LM SYSTEM Pte. Ltd.（シンガポール）、THK LM SYSTEM (THAILAND) CO., LTD.（タイ）が販売を、THK MANUFACTURING OF VIETNAM CO.,LTD.(ベトナム)が製造を担当しています。THK India Pvt. Ltd.(インド)および関連会社の三益THK株式会社（韓国）は販売および製造を担っています。収益は、産業機械製品の販売から得ています。

同社グループの事業は、日本だけでなく米州、欧州、中国、その他の地域に展開しており、海外での事業活動が収益に大きく貢献しています。特に、中国や米州といった海外市場の需要動向が、同社グループ全体の業績に影響を与える傾向にあります。

同社グループの過去5期間の業績を見ると、売上収益は変動しながらも直近の期では増加傾向を示しています。税引前利益も変動が見られますが、親会社の所有者に帰属する当期利益は直近の期で損失を計上する結果となりました。この当期損失は、主に輸送機器事業の譲渡に伴う事業整理損失が大きく影響しています。本業のキャッシュ創出能力を示す営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持しており、事業構造改革を進める中で、会計上の損失とキャッシュ創出能力には乖離が見られます。

同社グループの従業員1人あたり売上収益は、直近の期で前期から増加しています。一方で、従業員1人あたり営業利益は前期から減少する結果となりました。これは、売上収益が増加したものの、事業構造改革に伴う費用や米国関税の影響、さらに輸送機器事業の事業整理損失などが利益を圧迫したためと考えられます。

ＴＨＫグループの財務状況は、輸送機器事業の譲渡に伴う事業整理損失を計上した結果、親会社の所有者に帰属する当期利益は損失となりました。しかし、営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持しており、事業活動による資金創出は継続しています。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の製造業平均と比較して高い水準を維持しています。手元資金も潤沢であり、事業運営の安定性を示す要素の一つです。一方で、ROE（自己資本利益率）は当期にマイナスとなっており、収益性の改善が課題となっています。

同社グループの営業活動によるキャッシュ・フローは、前期の284億円から当期は427億円へと増加し、プラスを維持しています。これは、税引前利益や減価償却費及び償却費、棚卸資産の増減額などがキャッシュ・インに寄与した一方で、非継続事業からの税引前損失や法人所得税の支払額などがキャッシュ・アウトとなった結果です。

投資活動によるキャッシュ・フローは、前期の△342億円から当期は△198億円とマイナス幅が減少しました。これは主に有形固定資産の取得による支出があったことによるものです。財務活動によるキャッシュ・フローは、前期の△227億円から当期は△421億円とマイナス幅が増加しており、社債の発行や短期借入れによる収入があったものの、自己株式の取得や配当金の支払額、社債の償還による支出などが影響しています。フリーキャッシュ・フローは前期のマイナスから当期は230億円のプラスに転換しました。これらの資金の流れは、事業活動で資金を創出しつつ、投資と株主還元を行っている状況を示しており、今後の事業展開や雇用・給与の安定性を判断する上で注目すべき点です。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、海外事業展開において、中国やその他新興国の製品の台頭による価格競争の激化や、地政学リスクに起因する政策・規制の変更といった不安定要素に直面しています。また、顧客や市場のニーズを十分に予測できない場合や新製品の開発・投入が遅れた場合、将来の成長と収益性が低下するおそれがあります。

さらに、同社グループの業績は、主要顧客である工作機械、一般機械、半導体製造装置、輸送用機器等の産業界における需要動向に影響を受ける傾向があります。特に輸送機器事業は自動車業界の動向の影響を強く受けるため、特定の産業界における急激な需要動向の変化が経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

同社グループは、少子高齢化に伴う労働人口の減少や特定分野のスキルを持つ人材に対する世界的な需要の高まりにより、人材確保競争が激化している状況です。計画どおりに適切な人材を採用できなかった場合や育成に齟齬が生じた場合、技術・技能の承継に支障をきたし、事業の遂行に制約が生じる可能性があります。

構造改革引当金が99百万円計上されています。この費用は事業再編・拠点統廃合・人員削減等に伴うものであり、転職先を検討する際に留意すべき情報です。

ＴＨＫは、「世にない新しいものを提案し、豊かな社会作りに貢献する」という経営理念のもと、機械要素部品を通じて産業の発展を支えてきた創造開発型企業です。同社グループは、本業を通じた社会貢献と持続可能な社会の実現を目指し、企業価値の向上を図っています。

ＴＨＫグループは、「世にない新しいものを提案し、世に新しい風を吹き込み、豊かな社会作りに貢献する」という経営理念を掲げています。同社グループは1971年の創業以来、LMガイド（直線運動案内）をはじめとする機械要素部品を世界へ供給し、産業の発展に貢献してきました。

現在は「ものづくりサービス業」をビジョンとし、製品提供に加えてAIやIoTなどのデジタル技術を活用した付加価値の高いサービス提供を目指しています。これにより、製造業の枠を超え、顧客に新たな価値を提供することを目指しています。

ＴＨＫグループは、独自の技術を活用して独創的な製品開発を行う「創造開発型企業」としての文化を大切にしています。同社は、経営理念の体現を目指す従業員一人ひとりを「人財」と捉え、持続的な成長と価値創造の源泉としています。

互いの強みや個性を尊重し、安全かついきいきと働くことができる環境作りを目指しており、「多様で働きがいのある労働環境の実現」をマテリアリティのテーマの一つに掲げています。具体的には、「人権の尊重・配慮」「ダイバーシティの推進」「労働安全衛生」「人財育成」といった取り組みを進めています。

ＴＨＫは、これまでの課題と向き合い、新たな経営方針として「ROE 10％超の早期実現」を掲げています。その実現に向け、収益性、資本政策、コーポレート・ガバナンスの全方位的な見直しを進めています。

特に、コーポレート・ガバナンスの強化として、取締役会の構成見直しや第三者機関による実効性評価を進めています。また、PDCAサイクルを回すためのモニタリング体制や役員報酬制度の強化、環境をはじめとするサステナビリティ関連施策の強化も重点テーマとしています。

ＴＨＫは、監査等委員会設置会社として、取締役会による監督機能の強化と経営の意思決定および業務執行の迅速化・効率化を図る体制を構築しています。これにより、同社グループの経営に関する透明性と客観性を高めています。

同社の株主構成を見ると、信託銀行が上位を占めており、安定的な資本基盤を形成していることがうかがえます。一方で、創業家関連とみられる企業も主要株主として名を連ねており、経営への関与が考えられます。

同社の役員は11名（男性9名・女性2名）で構成され、女性役員比率は18.1%です。代表取締役社長CEOは寺町崇史氏が務めています。社外取締役比率は45.5%です。

社外取締役は、甲斐順子氏（浜二・高橋・甲斐法律事務所パートナー・報酬諮問委員会委員）、川﨑博子氏（ENEOSホールディングス社外取締役・指名諮問委員会委員）、日置政克氏（株式会社すき家社外取締役・監査等委員会委員長・指名諮問委員会委員長）、大村富俊氏（大村公認会計士事務所所長・監査等委員会委員）、上田良樹氏（新東工業社外取締役取締役会長・監査等委員会委員・報酬諮問委員会委員長）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、社外取締役5名が取締役会において議決権を行使することで、経営の中立性、適法性、妥当性を高め、監督機能の向上を図っています。

同社の役員報酬は、役職・役割に応じた確定金額報酬、中期的なインセンティブを目的とした譲渡制限付株式による報酬、そして年度および中期的な業績を踏まえた業績連動報酬で構成されています。当事業年度は、親会社の所有者に帰属する当期利益が赤字となったため、業績連動報酬は不支給となりました。

個人別報酬が開示されている役員は、寺町彰博氏（1.30億円）、寺町崇史氏（1.38億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。