【平均年収827万円】ピジョン 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、ピジョン株式会社 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月19日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ピジョンは、育児用品や介護用品の製造、仕入れ、販売を主に行っています。同社グループは、子会社26社とともに、これらの製品を通じて人々の生活をサポートしています。

単体従業員数は338名、連結従業員数は3,042名です。セグメントは日本事業、中国事業、シンガポール事業、ランシノ事業の4つです。

ピジョンは、赤ちゃん用品を扱う企業として、従業員の働きがいや多様性を重視した人材戦略を推進しています。給与水準や福利厚生に加え、育児支援や健康経営にも力を入れており、社員が長く安心して働ける環境づくりに注力していることがうかがえます。グローバルに事業を展開する中で、多様な人材が活躍できる風土を醸成しています。

同社は、平均勤続年数が長く、従業員が安定してキャリアを築いている傾向が見られます。平均年齢も比較的高いことから、経験豊富な人材が多数在籍し、組織の中核を担っていることが示唆されます。

同社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型の確定給付制度（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する）、および前払退職金制度を採用しています。これらの制度は国内および海外のグループ会社に適用されています。

退職一時金制度があり、退職給付として給与と勤務期間に基づいた一時金が支給されます。ただし支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

当連結会計年度末の退職給付債務は7.5億円です。

同社グループは、「自律したプロフェッショナル集団」の実現を長期人材ビジョンとして掲げ、実力主義の人事制度と自律的な成長を促す人材育成の仕組みを構築しています。多様な社員が価値観や考え方の違いを尊重し、それをイノベーション創出に活かすDE&I（ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン）推進にも力を入れています。

人事制度は年齢や勤続年数、性別等の属性を排除し、実力で登用する設計思想に基づいています。社員が担う役割と連動した市場競争力のある報酬水準を設定しており、専門性の向上とPigeon Wayの体現を評価しています。

人材育成では、社員の自主性を重視し、ビジネススキル向上研修は手上げ式で実施しています。次世代経営層を育成する「次世代経営選抜研修」や、若手・中堅社員を対象とした「リーダー塾」、グローバル人材を輩出する「グローバル人材育成プログラム」など、多岐にわたる育成プログラムを展開しています。

キャリア形成支援としては、社内外での多様な経験を通じてキャリアを主体的に構築する「Accelerate My Career（AMC）プログラム」を導入しています。また、部長職以下の全正社員を対象とした定期的な1on1面談を実施し、スキル管理の仕組みを通じて社員の自律的なキャリア開発をサポートしています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

連結子会社は法定開示の公表義務対象外のため、提出会社単体のデータを示します。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ピジョンハーツ（株）

当連結会計年度における男性労働者の育児休業取得率の該当者がいないため、「-」で示しています。

ピジョンは、育児用品や介護用品の製造、仕入れ、販売を主軸に事業を展開しています。同社グループは、日本国内だけでなく、中国、シンガポール、北米、欧州などグローバルに事業を展開し、多様な地域で顧客のニーズに応えています。

同社グループは、育児用品や介護用品の製造・販売を主な収益源としています。特に育児関連用品は、哺乳器・乳首、ベビースキンケア、ベビーフード・飲料など多岐にわたり、各地域でブランド強化と販売促進に注力しています。また、子育て支援サービスやヘルスケア・介護用品の提供も行い、幅広いライフステージをサポートする事業構造となっています。

中国、韓国、台湾、香港、フィリピン等において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行っています。収益は、哺乳器・乳首やベビースキンケアといった基幹商品の販売、ドリンキングカップなどの新商品、高月齢・キッズ向け商品の販売から得ています。運営は、PIGEON MANUFACTURING (SHANGHAI) CO.,LTD.、PIGEON INDUSTRIES (CHANGZHOU) CO.,LTD.、PIGEON (SHANGHAI) CO.LTD.、DOUBLEHEART CO.LTD.等が行っています。

日本国内において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売、子育て支援サービスの提供、ヘルスケア用品、介護用品の製造販売を行っています。収益は、哺乳器・乳首、ベビースキンケア、ベビーフード・飲料などのベビーケア商品、育児家電、子育て支援サービス、介護用品ブランド「ハビナース」の販売から得ています。運営は、ピジョンホームプロダクツ、ピジョンマニュファクチャリング兵庫、ピジョンマニュファクチャリング茨城、ピジョンハーツ、ピジョンタヒラ等が行っています。

米国、英国、ドイツ、ベルギー、中国、トルコ等において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行っています。収益は、乳首ケアクリームや母乳パッドといった主力商品、哺乳器・乳首、さく乳器、産前・産後ケア商品などの販売から得ています。運営は、LANSINOH LABORATORIES MEDICAL DEVICES DESIGN INDUSTRY AND COMMERCE LTD.CO.、LANSINOH LABORATORIES,INC.等が行っています。

シンガポール、マレーシア、インド、インドネシア、タイ等において、主に育児用品、女性向け用品の製造販売を行っています。収益は、広口タイプ哺乳器「SofTouch™」シリーズなどの哺乳器・乳首、スキンケア商品、ドリンキングカップなどの販売から得ています。運営は、PIGEON INDUSTRIES (THAILAND) CO.,LTD.、THAI PIGEON CO.,LTD.、PIGEON SINGAPORE PTE.LTD.、PIGEON INDIA PVT.LTD.、PT PIGEON INDONESIA等が行っています。

同社グループは海外売上高の比率が高く、為替変動の影響を受ける可能性があります。また、ピップ株式会社が主要な取引先の一つとなっています。

同社グループの業績は、過去5年間で売上高は増加傾向にあり、特に直近の会計年度では堅調な伸びを示しています。経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益も、売上高の増加に伴い安定的に推移しています。増収効果や売上総利益率の改善が、利益面を支える要因となっています。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期から増加しており、組織全体の収益創出力が向上している傾向が見られます。また、従業員1人あたりの営業利益も前期から増加しており、効率的な事業運営が進んでいることを示しています。これらの指標は、同社グループが従業員一人ひとりの貢献を通じて、着実に収益を上げている状況を反映しています。

ピジョンは、本業で安定的に資金を生み出し、事業成長のための投資も行っています。これにより、強固な財務基盤を維持していることが示されています。

同社グループは、高い自己資本比率と潤沢な現金及び預金を維持しており、強固な財務基盤を構築しています。自己資本比率はプライム市場の製造業平均を大きく上回り、ROE（自己資本利益率）もプライム市場平均を上回る水準です。これにより、事業環境の変化にも対応できる安定した経営体制が示されています。

同社グループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは、当期に131億円の獲得となりました。これは主に税金等調整前当期純利益と減価償却費の増加が要因となっています。

投資活動によるキャッシュフローは、有形固定資産の取得による支出などにより、当期は△31.4億円の支出となりました。これは事業成長に向けた設備投資が行われていることを示しています。

財務活動によるキャッシュフローは、配当金の支払額などにより、当期は△108億円の支出となっています。結果として、事業活動と投資活動を合わせたフリーキャッシュフローは99.1億円のプラスとなっており、本業で得た資金で投資を賄い、なお余剰資金を生み出している状況です。この資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来の成長に向けた投資余力も確保していることを示しています。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、主力事業である育児用品の製造及び販売事業において、国内及び海外での出生数の減少による総需要量の変動リスクを認識しています。また、事業を展開する各地域において、予測を超える為替の変動が業績に影響を及ぼす可能性も示されています。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ピジョンは、「赤ちゃんをいつも真に見つめ続け、この世界をもっと赤ちゃんにやさしい場所にします」という存在意義を掲げ、事業を展開しています。この理念に基づき、社会になくてはならない存在として持続的な成長と企業価値の向上を目指している会社です。

ピジョンは、経営理念を「愛」とし、「Pigeon Group DNA・Pigeon Way」を企業理念として設定しています。「Pigeon Group DNA」は経営理念と社是で構成され、同社グループの核となるものです。また、「Pigeon Way」は存在意義とSpiritで構成され、社会における同社グループの存在意味と全ての活動における“心”と“行動”の拠り所と定義されています。同社グループは「赤ちゃんをいつも真に見つめ続け、この世界をもっと赤ちゃんにやさしい場所にします」という存在意義の実現に向けて事業を展開しています。

同社グループは、「Pigeon Way」を全ての活動における“心”と“行動”の拠り所としています。サステナビリティに関する基本的な考え方として、「社会価値」と「経済価値」の向上、その総和である「企業価値」の向上を図り、『社会の中でなくてはならない存在として存続し続けること』を掲げています。また、「Pigeon ESG/SDGs基本方針」に基づき、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）の観点から持続可能なオペレーションを追求しています。人材戦略では「自律したプロフェッショナル集団」の実現を掲げ、実力主義の人事制度や自律的な成長を促す仕組みを整備しています。多様な社員が価値観の違いを尊重し、イノベーションを創出する「DE＆I推進」にも取り組んでいます。

同社グループは、中長期的に取り組むべき重要課題（マテリアリティ）として、「事業競争力向上とビジネス強靭化」「環境負荷軽減」「社会課題への貢献」「存在意義実現のための人材・組織風土」「強固な経営基盤の構築」の５つを設定しています。2024年に発覚したグループ会社元従業員による不適切取引事案を受け、信頼回復に向けたガバナンス・コンプライアンス体制の抜本的な立て直しに注力してきました。今後は、新たな役員体制を構築し、グローバルリスクマネジメント体制を一層充実させていく方針です。

ピジョンでは、監査役会設置会社制度を採用し、独立社外取締役が取締役会議長を務めることで、取締役会の監督機能の強化を図っています。また、任意の指名委員会や報酬委員会を設置し、透明性の高いガバナンス体制を構築しています。

ピジョンは、複数の信託銀行が上位株主として名を連ねる資本構成となっています。特定の創業家や事業会社が突出して多くの株式を保有しているわけではなく、幅広い機関投資家によって支えられていることが特徴です。

同社の役員は12名（男性8名・女性4名）で構成され、女性役員比率は33.4%です。代表取締役社長は矢野亮氏が務めています。社外取締役比率は62.5%です。

社外取締役は、鳩山玲人氏（株式会社鳩山総合研究所代表取締役・取締役会議長）、林千晶氏（株式会社ロフトワーク取締役・報酬委員会委員長）、山口絵理子氏（株式会社マザーハウス代表取締役社長・指名委員会委員）、三和裕美子氏（明治大学商学部専任教授・報酬委員会委員長・指名委員会委員長）、永岡英則氏（株式会社CARTA HOLDINGS取締役CFO・報酬委員会委員・指名委員会委員）です。

同社は監査役会設置会社制度を採用しており、独立社外取締役5名を含む8名で構成される取締役会が、経営目標や戦略に関する決定と執行の監督を行っています。これにより、意思決定の妥当性確保とコーポレート・ガバナンスの向上に努めています。

ピジョンでは、役員報酬を基本報酬、短期インセンティブとしての賞与、中長期インセンティブとしての株式報酬で構成しています。独立社外取締役および監査役の報酬は基本報酬のみとし、企業価値向上と重要課題の解決に向けたインセンティブ設計がなされています。

個人別報酬が開示されている役員は、矢野亮氏（1.02億円）、Kevin Vyse-Peacock氏（2.53億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。