【平均年収612万円】ゴルフダイジェスト・オンライン 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2024年12月期）

※本記事は、株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン の有価証券報告書（2024年12月期、2024年1月1日 ～ 2024年12月31日、2025年3月26日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ゴルフダイジェスト・オンラインは、「ゴルフ」と「インターネット」を主軸に、ゴルフ専門のITサービス企業として事業を展開しています。ゴルフ用品販売、ゴルフ場予約、ゴルフレッスンなど、幅広いサービスを提供しています。

単体従業員数は487名、連結従業員数は1,358名です。セグメントは国内、海外の2つです。

ゴルフダイジェスト・オンラインは、ゴルフ専門のITサービス企業として、テクノロジーとエンターテインメントを融合させたサービスをグローバルに展開しています。同社グループでは、従業員一人ひとりの成長と多様な働き方を重視し、ゴルフを通じて心身の健康に貢献する事業を展開しています。

同社は、平均年齢が38.9歳、平均勤続年数が8.9年となっており、比較的落ち着いた年齢構成と定着傾向が見られます。従業員が長期的にキャリアを築ける環境が整っていると言えるでしょう。

同社グループは、確定拠出型年金制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する）及び前払退職金制度を採用しています。この制度は国内および海外のグループ会社に適用されます。なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

ゴルフダイジェスト・オンライングループは、人材を最も重要な資本と認識し、理念に共感し実践する人材を育成することを重視しています。2022年には人材マネジメントプロジェクトを発足し、「多様性を認め合い、人生を楽しむことに寛容な社会を目指して挑戦し続ける仲間を称賛し、応援する」という人事ポリシーと「こんな社員の集まりでありたい」という人物像を定めました。

これらを体現するため、2023年1月より新たな人事制度を運用開始し、採用・評価・人材育成の基準としています。人材開発方針は「自ら行動する者に機会と場を提供する」ことであり、社員の自律を支援し、中長期的な成長と学びの機会を提供しています。

具体的な取り組みとして、管理職向けの「リーダーシッププリンシプル」設定や「マネジメントサーベイ」を実施し、管理職の自己認識と行動強化を促しています。また、全従業員を対象とした「キャリアデザイン制度」や、社内公募・ジョブローテーション・インターンシップ制度を含む「ジョブチャレンジ制度」を通じて、キャリア自律を支援しています。

多様な働き方を実現するため、「レイアップ勤務」「スルー勤務」「アーリーバード」といった柔軟な勤務制度に加え、「ゴルフ休暇」「私傷病休暇」「子の看護休暇」などの休暇制度も整備されています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。男女の賃金の差異は、主に男女間の管理職比率や雇用形態の差異によるものです。

ゴルフダイジェスト・オンラインは、ゴルフとインターネットを主軸に、多岐にわたるITサービスを提供する企業グループです。国内と海外の両市場でゴルフビジネスを展開し、ゴルファーの快適なゴルフライフを支援しています。

同社グループは、ゴルフ専門のITサービス企業として、ゴルフ用品販売、ゴルフ場予約、ゴルフレッスン、ゴルフメディア運営などを国内外で展開しています。ウェブサイトやアプリを通じたEコマース、ゴルフ場との提携による予約手数料、練習場向けシステム提供、広告収入、インドアレッスンスタジオの運営など、多様な収益源を持っています。

国内セグメントでは、ゴルフ用品のEコマース「GDOゴルフショップ」や実店舗「ゴルフガレージ」での販売を行っています。また、全国のゴルフ場と提携した予約サービス、ゴルフ練習場向け「TOPTRACER RANGE」の導入、ゴルフニュース配信などの広告事業も展開しています。インドアレッスンスタジオ「GOLFTEC by GDO」や「キッズゴルフ」の運営も手掛けています。
収益は、ゴルフ用品の販売、ゴルフ場予約手数料、練習場向けサービス利用料、広告掲載料、ゴルフレッスン料などから得ています。売上高は前期から増加しています。

海外セグメントでは、米国を中心に世界7か国でゴルフレッスン事業を展開する米GOLFTECの運営を行っています。また、一般ゴルファー向けゴルフ弾道測定器「SkyTrak」の企画・開発・販売、米国でのゴルフ関連商品の輸入販売なども手掛けています。
収益は、ゴルフレッスン料、ゴルフ弾道測定器の販売やサブスクリプション料金、ゴルフ関連商品の販売などから得ています。売上高は前期から大きく増加しています。

海外セグメントの売上高が同社グループ全体の約半分を占めており、為替差益も発生していることから、海外事業の動向や為替変動が業績に影響を与える可能性があります。特定の顧客への売上集中は見られず、売上は国内と海外の2つのセグメントに分散しています。

同社グループの売上高は、過去5期にわたり一貫して増加傾向を示しています。しかし、直近の当連結会計年度においては、売上高が増加した一方で、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益は損失となりました。これは、国内でのIT投資やセキュリティ強化、海外でのコーチ増員や育成費用が先行したこと、さらに海外セグメントにおける減損損失や訴訟関連損失が影響しています。営業活動によるキャッシュ・フローは収入を確保しており、本業でのキャッシュ創出力は維持されている状況です。

同社グループの従業員1人あたり売上高（連結）は、前期から増加しています。これは、連結従業員数が減少する中で売上高が伸びたことによるものです。一方で、従業員1人あたり営業利益（連結）は前期から減少しており、当期は損失となっています。これは、国内でのIT投資や海外でのコーチ増員・育成費用が先行したことによる営業損失が影響していると考えられます。

同社グループの財務状況を見ると、本業で資金を生み出しつつ、将来に向けた投資を積極的に行っている段階にあることが示されています。しかし、財務制限条項への抵触や債務超過といった重要な課題も抱えている状況です。

同社グループの自己資本比率は前期から当期にかけて大きく低下し、当期はマイナスとなっています。これは、プライム市場の非製造業平均と比較しても低い水準を示しています。ROE（自己資本利益率）も当期は大幅なマイナスとなっており、収益性における課題がうかがえます。手元資金である現金及び預金は前期から減少しており、財務基盤の安定性には注意が必要です。

当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは19.6億円の収入となりました。これは主に、税金等調整前当期純損失やその他の負債の減少があった一方、減価償却費やのれん償却額によるものです。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産や無形固定資産の取得による支出が主な要因となり、△30.7億円の支出となっています。財務活動によるキャッシュ・フローは、短期借入金の純増加があった一方で長期借入金の返済による支出があり、5.0億円の収入となりました。

これらの結果、フリーキャッシュ・フローは△11.2億円の支出となり、前期の収入から支出へと転じています。本業で資金を生み出しつつも、積極的な投資活動により手元資金が減少している状況です。また、財務活動による収入は、資金調達への依存を示しており、今後の資金繰りの動向が雇用や給与の安定性に影響を与える可能性があります。

同社グループは当連結会計年度において、営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する当期純損失を計上し、その結果3百万円の債務超過となりました。これにより、複数の金融機関との金銭消費貸借契約および優先株主との優先株式投資契約に定められる財務制限条項に抵触しています。このような状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しています。

同社グループはゴルフという特定分野に特化したサービス提供を行っており、国内・海外のゴルフ業界の成長性に経営成績が密接に関連しています。ゴルフプレーヤーの減少や高齢化、プレー料金の増加傾向、ゴルフ用品の価格競争の長期化などが経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

また、同社グループの属するインターネットおよびゴルフ市場では多数の競合企業が存在しており、今後も新規事業者の参入や既存ゴルフメーカー等のインターネット事業への進出により、競合状態は一層厳しくなることが予想されます。これら同業他社との価格競争や為替変動による仕入価格の上昇が、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

同社グループは、引き続き成長を続ける段階にあり、国内・海外における事業戦略の構築と推進、新たなマーケティング施策の構築等、会社運営を円滑に行う上で貴重な人的資源を適宜確保し、育成していく必要があります。これらの人材が社外に大量に流出した場合には、業務運営に支障が生じ、事業展開および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ゴルフダイジェスト・オンラインは、「ゴルフで世界をつなぐ」というミッションを掲げ、テクノロジーとエンターテインメントを融合させたサービスをグローバルに展開する企業です。人々の心身の健康に寄与するゴルフの可能性を信じ、多様な価値観を尊重する企業風土を大切にしています。

ゴルフダイジェスト・オンラインは、「ゴルフで世界をつなぐ Connect the world with GOLF」というミッションを掲げています。同社グループはゴルフ専門のITサービス企業として、人々の心と身体の健康に寄与できるゴルフの可能性を信じ、より多くの人にその楽しさに触れてもらうことを使命としています。テクノロジーとエンターテインメントを融合させた各種サービスをグローバルに展開しています。

このような経営方針のもと、同社グループはゴルフ市場が進化を続ける米国において、米国事業の更なる成長を加速させることを目指しています。具体的には、米国のゴルフレッスンサービス及びクラブフィッティングサービスの早期立て直しと、ゴルフ弾道測定器事業の成長促進を進めています。また、国内事業の安定的な成長により、グループ全体の収益基盤の拡充及び財務基盤の立て直しを図ることに注力しています。

同社グループは、人材を最も重要な資本と認識し、「多様性を認め合い、人生を楽しむことに寛容な社会を目指して挑戦し続ける仲間を称賛し、応援する」という「人事ポリシー」と「こんな社員の集まりでありたい」という「人物像」を定めています。これらは採用、評価、人材育成の基準です。人材開発方針は「自ら行動する者に機会と場を提供する」ことであり、社員の自律を支援し、中長期的な成長と学びの機会を提供しています。性別や年齢、国籍を問わず多様な価値観を尊重し、全ての従業員が働きやすく能力を発揮しやすい職場環境の整備に努めています。サステナビリティ経営のテーマは「ゴルフ、スポーツを通じて人々の心身の健康に働きかける」ことです。同社グループは「社会」、「環境」、「健康」、「人」の4項目をサステナビリティ活動の柱として定義し、あらゆるステークホルダーとのパートナーシップを重視しています。

同社グループは、事業拡大のためマーケティング戦略の強化を不可欠な課題と認識しており、GDOクラブ会員との関係強化や事業サービスを超えた横断的な連携強化に集中しています。ビジネス基盤であるシステムの安定稼働も重要な課題であり、適切なセキュリティ対策と可用性向上に取り組んでいます。また、ステークホルダーとの関係強化も重点テーマの一つで、情報発信やCSR活動、サステナビリティを意識した経営を通じて企業価値の向上を図っています。個人情報の保護管理強化も重要な責務として、情報セキュリティ基本方針及び個人情報保護方針に基づき、管理体制強化を進めています。

ゴルフダイジェスト・オンラインは監査役会設置会社であり、取締役会は社外取締役を含む構成となっています。経営の意思決定と監督、業務執行の効率化を図る体制を構築しています。

ゴルフダイジェスト・オンラインの株主構成を見ると、筆頭株主は創業者の石坂信也氏です。また、関連会社であるゴルフダイジェスト社やモーターマガジン社、およびそれらの代表取締役である木村玄一氏が上位株主として名を連ねています。これにより、創業家と関連事業会社が同社の経営を支える特徴的な資本構成となっています。

同社の役員は9名（男性7名・女性2名）で構成され、女性役員比率は22.0%です。代表取締役社長最高経営責任者は石坂信也氏が務めています。社外取締役比率は66.7%です。

社外取締役は、岩澤俊典氏（SI&C代表取締役社長）、木村玄一氏（ゴルフダイジェスト社代表取締役社長）、水戸重之氏（TMI総合法律事務所パートナー弁護士）、高橋真木子氏（金沢工業大学イノベーションマネジメント研究科教授）です。

同社は監査役会設置会社を採用しています。社外取締役4名による取締役会運営と社外監査役2名による監査を実施し、経営監視機能の客観性・中立性を高めています。社外取締役は、取締役会において専門的見地から質問・提言を行い、経営の監督機能を果たしています。

ゴルフダイジェスト・オンラインの役員報酬は、社外取締役を除く取締役に対しては固定報酬、業績連動報酬、非金銭報酬で構成されています。業績連動報酬は、事業の中長期的な成長を促すインセンティブとして、連結業績の売上や利益水準、目標達成度などを反映して算出されます。また、非金銭報酬としてストックオプション制度や業績連動型株式報酬制度を導入し、企業価値増大への意欲を高める仕組みを取り入れています。

なお、取締役の支給額には、使用人兼務取締役の使用人分給与は含まれていません。業績連動報酬は、役職ごとの基本額と前期のグループ連結業績を基に、目標達成度や定性的評価を反映して算出されています。

個人別報酬が開示されている役員は、石坂信也氏（1.26億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。