【平均年収691万円】博展 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、株式会社博展 の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月30日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

博展は、パーパス「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる。」のもと、リアルとデジタルの両面から人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献しています。同社グループは、コミュニケーションデザインを核とした事業を展開しています。

単体従業員数は501名、連結従業員数は586名です。セグメントはエクスペリエンス・マーケティング事業の1つです。

主な国内グループ会社は、デジタルエクスぺリエンス．２、ニチナン、ヒラミヤなどです。

株式会社スプラシアは、2025年1月1日付でデジタルエクスペリエンスに商号変更しました。

博展は、エクスペリエンス・マーケティング事業を展開しており、従業員の平均年齢や勤続年数から、比較的若く活気のある組織であることがうかがえます。同社グループは、人材育成や多様性の尊重にも力を入れており、社員の成長と働きがいを重視する環境が特徴です。

博展では、従業員の平均勤続年数と平均年齢から、比較的若い世代が中心となって活躍している傾向が見られます。人材の定着状況は安定しており、長期的なキャリア形成も期待できる環境です。

博展グループでは、退職給付制度として確定給付型と確定拠出型の両方を採用しています。確定拠出型は、会社が拠出した資金を従業員が運用する制度であり、確定給付型は給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度です。

当社及びデジタルエクスペリエンス株式会社は確定拠出年金制度を採用しており、株式会社ニチナンは確定給付型の退職一時金制度を採用しています。退職一時金制度があり、給付額の一部は中小企業退職金共済制度からの給付額で充当されます。

なお、退職一時金の支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

博展は、パーパスの実現に向けて「人と組織」の育成を重要視しており、人材戦略の基本方針として「ビジネスを創造する人材育成」「個の多様性を高め、活かす」「対話する組織文化の醸成」の3つを掲げています。

「ビジネスを創造する人材育成」では、専門性の発揮に加え、自ら事業を構想し実現する人材の育成を目指し、知識やスキル獲得のための研修だけでなく、実践経験の機会を提供しています。

「個の多様性を高め、活かす」では、多様な知見や経験、価値観に触れ、共創を通じて価値創造に挑むことを重視し、既存の発想や枠組みを超える機会を提供することで、多様性を持つ人材を育み、組織として活かすマネジメントを強化しています。

「対話する組織文化の醸成」では、積極的な対話が創造的なプロセスを生み出すと考え、あらゆる階層や境界を越えた対話が生まれる場づくりや、自然と人がつながる職場環境の整備を進めています。本社には社員が自由に使用できるカフェスペースを設け、定期的な社内イベントも実施するなど、活発なコミュニケーションを促す場の提供も行っています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

連結子会社は法定開示の公表義務対象外のため、提出会社単体のデータを示します。

博展は、人材育成、多様性の尊重、対話する組織文化の醸成に関する目標と実績を開示しています。

博展は、全社男女比率や新卒採用男女比率、平均時間外労働時間についても現状を把握しています。

博展グループは、リアルとデジタルの両面から人の“体験”を統合的にデザインし、企業や社会の課題解決に貢献する事業を展開しています。連結子会社であるデジタルエクスペリエンス、ニチナン、ヒラミヤの4社で構成されています。

同社グループは「エクスペリエンス・マーケティング事業」の単一セグメントで事業を行っています。この事業では、パーパス「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる。」のもと、顧客の体験価値向上を目指しています。

収益は主に顧客との契約から生じる売上高として認識されています。事業活動は、リアルイベント分野、デジタル分野、商環境分野、その他に分類される商材カテゴリーで構成されています。

リアルイベント分野は同社グループの売上高の大部分を占めており、前期から大きく増加しました。デジタル分野と商環境分野は前期から減少傾向にあります。一方で、その他分野は前期から大幅に増加しています。

同社グループの過去5期間の業績は、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも、全体として成長傾向を示しています。特に直近の連結会計年度においては、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前期から大幅に増加しました。

売上高は継続的に伸長しており、利益もそれに伴い堅調に推移しています。

同社グループの従業員1人あたりの売上高および営業利益は、直近の連結会計年度において前期から増加しています。これは、従業員一人ひとりの生産性が向上し、組織全体の効率性が高まっている傾向を示しています。

このような生産性の向上は、同社グループの収益体質の強化に貢献していると考えられます。

同社グループの財務状況は、事業活動と投資活動を通じて資金をどのように生み出し、活用しているかを示しています。これらの資金の流れから、同社グループの経営の安定性を読み取ることができます。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率やROE（自己資本利益率）といった指標からその健全性を確認できます。手元資金の状況も、不測の事態への耐性を示す重要な要素です。これらの財務状況は、入社後の雇用や給与の安定性にも関わる情報となります。

当連結会計年度の自己資本比率は49.1%であり、前期の42.5%から増加しています。これは、非製造業のプライム市場平均と比較して高い水準を示しています。ROE（自己資本利益率）は当連結会計年度で45.8%となり、前期の33.3%から上昇しました。これは、プライム市場平均を大きく上回る水準です。現金及び預金は当連結会計年度末に45.0億円となり、前期末の26.4億円から増加しています。

同社グループのキャッシュフローは、事業活動、投資活動、財務活動の3つの側面から資金の流れを示しています。当連結会計年度における営業活動によるキャッシュフローは、本業の業績伸長により税金等調整前当期純利益を計上したことで、27.0億円の獲得となりました。これは前期の11.0億円から増加しています。

投資活動によるキャッシュフローは、有形固定資産の取得による支出があったものの、53百万円の支出にとどまりました。前期の1.7億円の支出と比較すると、支出額は減少しています。

財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の返済や配当金の支払いにより、8.0億円の支出となりました。前期の8.2億円の支出と比較すると、支出額は減少しています。

これらの結果、フリーキャッシュフローは26.5億円のプラスとなり、本業で得た資金が投資を上回る優良な状態を示しています。これは、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来に向けた再投資や株主還元を行う余力があることを示しており、雇用や給与の安定性にも寄与する傾向があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、主要事業である広告・イベント業界が国内経済の動向に左右されるリスクを認識しています。国内経済の長期低迷や企業の販促関連投資の大幅削減は、案件規模の縮小や受注数の減少を通じて、同社グループの収益に影響を与える可能性があります。

同社グループは、事業の持続的な成長のために優秀な人材の確保と育成が重要であると認識しています。採用環境の変化により必要な人材が確保できない場合や、有能な人材が流出した場合には、同社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

博展グループは、「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる」というパーパスを掲げています。クライアントの成長とマーケティング課題解決を支援し、感性あふれる豊かな社会づくりを目指しています。

博展グループは、「人と社会のコミュニケーションにココロを通わせ、未来へつなげる原動力をつくる」ことをパーパスとしています。クライアントの成長やマーケティング課題解決のパートナーとして、コミュニケーションに関わるあらゆる「表現」「手段」「環境」をデザインしています。これにより、感性あふれる豊かな社会づくりを実現することを目指しています。

博展グループは、パーパスの実現に向けて「人と組織」を育てることを重視しています。「ビジネスを創造する人材育成」「個の多様性を高め、活かす」「対話する組織文化の醸成」を積極的に推進しています。地球環境や自然資源、将来世代の声にも耳を傾け、人、社会、地球環境の変化に適応したサステナブルな企業として事業の発展を目指す方針です。

博展グループは、中長期的な成長のための課題として、競争優位の確立に取り組んでいます。具体的には、業界理解力と顧客理解力を高めることによる提案品質の向上、および専門性を高めることによるさらなる品質の向上を目指しています。また、組織機能の向上と人材の育成、コーポレート・ガバナンス体制の継続的な強化も重要なテーマとしています。

博展は、企業価値の継続的な向上と持続的成長を目指し、経営の透明性と効率性を高めるコーポレート・ガバナンス体制を構築しています。同社は監査等委員会設置会社として、取締役会による監督機能の強化と業務執行の迅速化を図っています。

博展の株主構成を見ると、筆頭株主はＴ＆Ｐホールディングスであり、同社グループの経営を支える主要な存在です。また、博展従業員持株会も上位株主として名を連ねており、従業員による株式保有も特徴の一つです。複数の事業会社や従業員持株会が上位に位置する資本構成となっています。

博展の役員は8名（男性5名・女性3名）で構成され、女性役員比率は37.5%です。代表取締役社長執行役員CEOは原田淳氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、山下美砂氏（人事コンサルタント事務所開業）、石原洋子氏（mimosa代表取締役）、石塚陽子氏（石塚・小平法律事務所設立・監査等委員）、渡邉一治氏（ネットプロテクションズ取締役CFO・監査等委員）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、取締役の職務執行の監督を担う監査等委員を取締役会の構成員とすることで、監督機能の強化を図っています。取締役会は社外取締役2名、監査等委員である社外取締役2名を含む計8名で構成されています。

博展の役員報酬は、中長期的な企業価値向上と持続的成長への貢献意欲を高めることを基本方針としています。報酬は固定報酬の金銭報酬に加え、業績連動の金銭報酬および非金銭報酬で構成されています。取締役（監査等委員および社外取締役を除く）には、会社業績等に連動する株式報酬も支給されており、金銭報酬80%と株式報酬20%を基準とした割合で決定されています。監査等委員である取締役には、経営の独立性を重視し固定報酬の金銭報酬のみが支給されています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。