【平均年収563万円】メドレー 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2025年12月期）

※本記事は、株式会社メドレー の有価証券報告書（2025年12月期、2025年1月1日 ～ 2025年12月31日、2026年3月27日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

メドレーグループは「医療ヘルスケアの未来をつくる」をミッションに、医療ヘルスケア領域でインターネットサービスを開発・提供しています。人材不足や地域偏在の課題を解決する人材プラットフォーム事業と、医療機関の業務効率改善や患者の医療アクセス向上を実現する医療プラットフォーム事業を展開しています。

単体従業員数は1,511名、連結従業員数は1,815名です。セグメントは人材プラットフォーム事業、医療プラットフォーム事業、新規開発サービスの3つです。

メドレーグループは、当連結会計年度において、株式会社グッピーズ、株式会社パシフィックメディカル、株式会社オフショア、アクシスルートホールディングス株式会社など複数のグループ会社を吸収合併し、事業運営の効率化を進めました。また、報告セグメントの区分も変更しています。

株式会社メドレーは、医療ヘルスケア領域に特化したインターネット企業として、専門性の高い事業を展開しています。従業員の平均年齢や勤続年数から、比較的若く、成長フェーズにある組織であることがうかがえます。

同社は、医療ヘルスケア領域の課題解決に長期的に取り組むため、多様な人材の採用と定着を重視しています。平均勤続年数や平均年齢を見ると、比較的若い世代が中心となって活躍しており、組織として活発な成長と変化を続けている傾向が見られます。

当社及び一部の連結子会社は、確定拠出年金制度（会社が拠出した資金を従業員が運用する制度）を採用しています。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

同社グループは、中長期的な企業価値向上を実現する上で、人的資本価値の最大化を不可欠なものと捉えています。特に「長期的な成果のための組織づくり」と「多様な人材の採用と活躍の推進」を経営課題として重要視しており、取締役会が積極的に監督しています。

ミッションである「医療ヘルスケアの未来をつくる」に貢献するため、長期的な課題に取り組める企業となるべく「Our Essentials」を行動原則として定めています。この行動原則は、中長期の人材育成に活用され、採用選考や人事評価など様々な場面での判断基準となっています。

優秀な人材を確保するため、競争力のある報酬水準を設定し維持するとともに、中長期的な企業価値向上に紐づいたインセンティブとして、譲渡制限付株式報酬制度やストックオプション制度を採用しています。具体的には、行動原則（Our Essentials）を用いた採用選考・人事評価、高度専門職の業務機会の創出、新任管理職研修及びスキルアップ研修、株式価値と連動したインセンティブ設計などに取り組んでいます。

また、多様な価値観やアイデアを取り入れ、革新を生み出し続けるために、多様な人材の採用と定着を推進しています。育児休暇や育児時短勤務、介護休暇や残業の免除など、男女問わず活用できる育児・介護関連制度を整備しています。障がい者の方が快適に業務遂行できるような個人事情に応じたサポートや、海外進出に向けた多様な国籍の人材の採用強化も行っています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データは、女性活躍推進法および育児介護休業法の規定に基づき算出されています。男女賃金差異は、より高い等級の女性割合が低いことに起因するものであり、同一等級や職種での評価・報酬設定において男女間の差異はないと説明されています。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ 株式会社ASFON TRUST NETWORK

メドレーは、医療ヘルスケア領域に特化したインターネットサービスを開発・提供しています。医療現場の課題をテクノロジーで解決し、患者と医療従事者の双方にとって「納得できる医療」の実現を目指しています。

同社グループは、医療ヘルスケア領域における人材不足や地域偏在、医療機関の業務効率化、患者の医療アクセス向上といった課題に対応するサービスを展開しています。主に人材プラットフォーム事業、医療プラットフォーム事業、新規開発サービスの三つのセグメントで事業を構成しています。

高齢化が進む日本において深刻な医療ヘルスケア領域の人材不足を解決するため、成果報酬型の人材採用システム「ジョブメドレー」や閲覧課金型の人材採用システム「グッピー求人」、オンライン研修システム「ジョブメドレーアカデミー」などを運営・提供しています。収益は、求職者が顧客事業所に入職した際に発生する成果報酬や、求人情報の閲覧に応じた課金、オンライン研修サービスの利用料から得ています。

医療現場の業務効率改善や患者の医療アクセス向上を目指し、無床医科診療所向けクラウド診療支援システム「CLINICS」、調剤薬局向けシステム「MEDIXS」、歯科向けクラウド業務支援システム「DENTIS」などを提供しています。また、病院向け電子カルテ「MALL」や病院・有床診療所向け予約システム「@link」、医療情報提供サービス「MEDLEY」、診療報酬債権等のファクタリングサービス「メドレー早期資金サポート」も展開しています。収益は、これらのシステムやサービスの利用料、ファクタリング手数料などから得ています。

中長期的な成長に向けた新規事業の開発を継続的に行っています。介護施設紹介サービス「みんかい」や米国向け人材採用システム「Jobley」などに取り組んでいます。収益は、介護施設紹介サービスや米国向け人材採用システムの利用料などから得ています。

同社グループの売上高は、本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えており、国内市場が中心となっています。特定の顧客への売上高集中は見られません。人材プラットフォーム事業が最大の事業であり、医療プラットフォーム事業がこれに次ぐ規模となっています。新規開発サービスは前期から大きく伸長しています。

同社グループの売上高は、過去5年間で一貫して増加傾向にあります。直近の連結会計年度においても、前連結会計年度から売上高は伸長しました。一方で、経常利益および親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度と比較して減少しています。これは、事業規模拡大に向けたマーケティング活動や成長投資、組織体制の見直し、M&Aなど、中長期的な成長を見据えた取り組みを積極的に実施したことによるものです。

同社グループの従業員1人あたり売上高（連結）は、前期から増加しています。これは、事業規模の拡大に伴い、従業員一人あたりの売上創出能力が向上していることを示しています。一方で、従業員1人あたり営業利益（連結）は前期から減少しました。これは、売上高の増加を上回るペースで、事業拡大のための人件費増加や成長投資が行われたことによるものと考えられます。

メドレーグループの財務状況は、事業活動で着実に資金を生み出しつつ、将来に向けた積極的な投資を行っている段階を示しています。これにより、同社グループの成長戦略と現在の財務基盤のバランスを把握できます。

メドレーの財務基盤を見ると、自己資本比率は前期から減少したものの、プライム市場の非製造業平均と比較して高い水準を維持しています。ROE（自己資本利益率）は前期から減少しており、プライム市場平均を下回っています。手元資金である現金及び預金は前期から減少していますが、事業運営に必要な資金は確保されている状況です。これらの財務状況は、同社の事業活動の安定性や将来の成長に向けた投資余力に影響を与える可能性があります。

メドレーグループのキャッシュフローを見ると、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローは前期から増加し、34.9億円のプラスとなりました。これは税金等調整前当期純利益や減価償却費、のれん償却額などが主な要因です。投資活動によるキャッシュフローは、子会社株式の取得による支出などにより71.3億円のマイナスとなっていますが、前期と比較するとマイナス幅は縮小しています。

財務活動によるキャッシュフローは、長期借入金の返済や自己株式の取得による支出などにより、前期のプラスから67.8億円のマイナスに転じました。結果として、フリーキャッシュフローは36.4億円のマイナスであり、本業で得た資金を上回る積極的な投資を行っている成長投資フェーズにあることが示されています。この資金の流れは、同社グループが将来の事業拡大に向けて積極的に投資している状況を反映しており、今後の成長性への期待につながる可能性があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

メドレーグループは、医療ヘルスケア領域におけるインターネットサービスを主たる事業としており、同様の事業領域には多くの競合企業が存在しています。競争が激化した場合には、広告宣伝費や販売促進費の増加、顧客単価の減少などが事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。

また、同社グループは米国で人材プラットフォーム事業を展開しており、海外での事業拡大を進める中で、予期しない法制・税制を含む各種規制の変更や経済環境の変化、為替リスクなどが事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。

メドレーグループは、事業拡大を進める上で優秀な人材の確保・育成を重要な課題と認識しています。人材獲得競争の激化などにより計画どおりに進まない場合や、既存の優秀な人材の社外流出が生じた場合には、同社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

メドレーは、医療ヘルスケア領域のデジタルトランスフォーメーションを推進し、患者と医療従事者の双方にとって納得できる医療の実現を目指しています。このミッションのもと、インターネット技術を活用した事業展開を通じて、社会貢献と企業価値向上を両立させることを重視しています。

同社グループは、「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションを掲げ、医療ヘルスケア領域で事業を展開しています。インターネット技術を活用して、医療ヘルスケア領域のデジタルトランスフォーメーションを推進しています。患者と医療従事者の双方にとって納得できる医療を実現することを目指しています。

同社グループは、ミッションである「医療ヘルスケアの未来をつくる」に最も貢献できる企業となることを目指しています。長期的に困難な課題に取り組むために、「Our Essentials」という行動原則を定めています。この行動原則は、グローバルソフトウェア企業に共通するコンピテンシー項目を含み、中長期の人材育成に活用されています。

また、採用選考や人事評価など様々な場面での判断基準としても活用されています。多様な価値観やアイデアを積極的に取り入れ、革新を生み出し続けるため、多様な人材の採用と定着を推進しています。

同社グループは、持続的な成長のために組織体制の整備を重要な課題と認識しています。多様なバックグラウンドを持つ優秀な人材の採用と、従業員が高いモチベーションで働ける就業環境や人事制度の整備に取り組んでいます。

また、インターネット技術を活用した事業運営において、システムの安定稼働と強化、および個人情報を中心とした情報管理体制の強化を徹底しています。コーポレート・ガバナンス及び内部管理体制の強化、リスク管理体制の強化も重要なテーマです。さらに、サービスの飛躍的な成長と優秀な人材の確保のため、医療ヘルスケア領域の事業所やエンドユーザーにおける健全な知名度向上を目指し、広報活動を推進しています。

メドレーは監査役会設置会社としてコーポレート・ガバナンス体制を構築しています。取締役会は経営の監督と基本方針の決定を担い、執行役員制度を通じて業務執行権限の委譲を進めることで、迅速かつ効率的な経営を推進しています。

メドレーの株主構成を見ると、代表取締役社長CEOである瀧口浩平氏が筆頭株主となっています。上位には創業メンバーと見られる個人株主が複数名を占めており、その後に信託銀行などの機関投資家が続きます。これにより、創業者の意向が経営に強く反映される資本構成であると言えます。

同社の役員は10名（男性8名・女性2名）で構成され、女性役員比率は20.0%です。代表取締役社長CEOは瀧口浩平氏が務めています。社外取締役比率は57.1%です。

社外取締役は、瓜生英敏氏（日本電気 Chief Investment Officer）、木村新司氏（Gunosy 代表取締役会長CEO）、桜庭理奈氏（Coaching Leaders Japan 代表社員・指名報酬諮問委員会委員長）、松本恭攝氏（ラクスル 取締役会長）です。

同社は監査役会設置会社であり、取締役会は7名で構成され、そのうち4名が独立社外取締役です。取締役会による経営の監督機能と、取締役から独立した監査役による監査機能を通じて、経営の公正性・透明性及び適正性を確保する体制を構築しています。

メドレーの役員報酬は、中長期的な企業価値の持続的な向上を促すインセンティブとして、株主利益と連動した報酬体系を基本方針としています。社内取締役に対しては、基本報酬と株価連動報酬である譲渡制限付株式報酬を組み合わせ、成長性確保に重点を置いた設計です。一方、社外取締役の報酬は独立性を重視し、業績に左右されない現金固定報酬のみで構成されています。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。