【平均年収717万円】セントラル硝子 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、セントラル硝子株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月22日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

セントラル硝子は、電子材料、エネルギー材料、ライフ＆ヘルスケア、ガラスの4つの事業部門を展開する化学・ガラス製品メーカーです。半導体プロセス用高純度ガスやリチウムイオン電池用電解液、建築・自動車用ガラスなど多岐にわたる製品を提供しています。

単体従業員数は1,373名、連結従業員数は3,194名です。同社グループの事業セグメントは、電子材料事業、エネルギー材料事業、ライフ＆ヘルスケア事業、ガラス事業、その他の5つです。

主な国内グループ会社は、（連結子会社）セントラルグラスファイバー（ガラス）、セントラル化成（ライフ＆ヘルスケア）、東商セントラル（その他）などです。

同社グループは、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更し、従来の2区分から電子材料、エネルギー材料、ライフ＆ヘルスケア、ガラスの4区分としました。

セントラル硝子は、ものづくりを通じて社会貢献を目指す企業グループです。同社グループでは、社員一人ひとりの成長と多様性を重視し、働きやすい環境づくりに力を入れています。給与水準や福利厚生、人材育成への取り組みを通じて、社員が安心して長く活躍できる基盤を整えていることがうかがえます。

セントラル硝子では、平均勤続年数が長く、比較的安定した人材定着の傾向が見られます。平均年齢も30代後半であり、幅広い年齢層の社員が活躍していることが示されています。

同社および一部連結子会社は、従業員の退職給付として確定給付型と確定拠出型の両制度を採用しています。確定給付型は給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度、確定拠出型は会社が拠出した資金を従業員が運用する制度です。

退職一時金制度もあり、役職や勤務期間等に基づいた一時金または年金が支給されます。連結ベースの退職給付債務は142億円、年金資産は137億円となっています。

セントラル硝子グループは、「ものづくりで築く より良い未来」という基本理念の実現には「ひと＝社員」が不可欠であるとの認識のもと、人材戦略を推進しています。VISION 2030の達成に向け、プロフェッショナル人材の育成、多様な人材の確保、適所適材の配置を通じて、社員が成長できる環境整備を進めています。

具体的には、「ものづくり、研究開発力強化のための人材確保、育成」「適正人員体制の実現と必要人材の採用強化」「社員のエンゲージメント向上」の3つを重点項目としています。これらの重点項目に基づき、人材ポートフォリオ、DE&I、従業員エンゲージメント、人材育成、働き方と労働環境の5つの分野で様々な施策に取り組んでいます。

従業員給与の水準および構成は、従業員のWell-beingやエンゲージメント向上、優秀な人材の確保・定着を重要な経営課題と位置付け、労働市場の動向や物価水準、業績等を総合的に勘案して決定されています。近年は外部環境の変化や人材獲得競争の激化を踏まえ、毎年5%を上回る賃金引き上げを実施しており、2026年度の賃上げ率は平均基本賃金の約5.7%となる見込みです。また、従業員の貢献度をより適切に反映する体系への見直しを進め、人事評価に基づく配分の比重を高める方向で制度設計や運用の見直しを行っています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。管理的地位にある労働者に占める女性労働者の割合は、出向者を出向元の従業員として集計しています。男性労働者の育児休業取得率は、雇用する全労働者を対象とし、出向者を出向元の従業員として集計しています。労働者の男女の賃金の額の差異は、正規労働者は無期契約の正社員で出向者を出向元の従業員とし、非正規労働者は定年後再雇用、嘱託、契約社員を集計しています。賃金は性別に関係なく同一の基準を適用しており、等級別人員構成の差によるものです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ セントラル硝子プロダクツ㈱

▼ セントラル硝子プラントサービス㈱

▼ ㈱東商セントラル

提出会社および出向社員を対象とした集計値です。

本社間接部門が主催した社員向け教育を対象とした集計値です。

セントラル硝子は、電子材料、エネルギー材料、ライフ＆ヘルスケア、ガラスの4つの主要事業を展開しています。多岐にわたる製品とサービスを通じて、社会の様々なニーズに応えるビジネスモデルを構築しています。

同社グループは、電子材料、エネルギー材料、ライフ＆ヘルスケア、ガラスの4つの事業部門を主軸としています。これらの事業は、それぞれ異なる製品と市場を持ち、多様な収益源を形成しています。当連結会計年度より、報告セグメントの区分を従来の2つから4つに変更し、情報開示の充実を図っています。

同社グループのガラス事業は、建築用ガラス、自動車用ガラス、ガラス繊維を主要製品としています。当期は建築用ガラスの非住宅向け製品やガラス繊維の自動車向け製品の販売が増加しました。一方、自動車用ガラスは需要の低調や顧客の一時生産停止により販売が減少する傾向にあります。
収益は、これらのガラス製品の製造・販売から得ています。運営は、セントラル硝子プロダクツが主に製造を、セントラル硝子販売が建築用ガラスの販売を、セントラル・サンゴバンが自動車用ガラスの販売を、セントラルグラスファイバーがガラス繊維の製造・販売をそれぞれ行っています。

ライフ＆ヘルスケア事業では、医療化学品、素材化学品、肥料を提供しています。当期は医療化学品の国内販売は堅調でしたが、輸出が低調に推移し、為替影響による販売単価の下落が見られました。素材化学品は機能材料製品の需要が低調で、前年のPAC事業撤退の影響もありました。肥料は緩効性肥料の需要が低調でしたが、原材料価格の上昇に伴い販売価格も上昇しています。
収益は、これらの化学品や肥料の製造・販売から得ています。運営は、当社が医療化学品と素材化学品を主に製造・販売し、セントラル化成が肥料を主に製造・販売しています。

電子材料事業の主要製品は、半導体プロセス用高純度ガスです。当期はAI向け半導体の需要増加を背景に、先端ロジックメーカーの増産により特殊ガス製品の販売が増加しました。
収益は、半導体プロセス用高純度ガスの製造・販売から得ています。運営は、当社が製造し、当社、基佳電子材料股份有限公司、基佳電子材料シンガポール Pte.Ltd.が主に販売しています。

エネルギー材料事業では、リチウムイオン電池用電解液を主要製品としています。当期は競争激化に伴い、リチウムイオン電池用電解液製品の販売が減少しました。
収益は、リチウムイオン電池用電解液の製造・販売から得ています。運営は、当社、セントラルガラスチェコ s.r.o.、浙江中硝康鵬化学有限公司、ジェイセルが製造し、当社、セントラルガラスチェコ s.r.o.、セントラルガラスインターナショナル,Inc.、上海中硝商貿有限公司、韓国セントラル硝子が主に販売しています。

「その他」の区分には、報告セグメントに含まれない商社事業、保険代理業、貨物運送業、同社に係る建設・修繕等が含まれています。

同社グループの売上高は、日本国内が大部分を占めていますが、アジア、欧州、その他の地域といった海外での売上高も一定の割合を占めています。

同社グループの売上高は、直近5年間で増減が見られますが、前期から当期にかけてはわずかに増加しました。経常利益は、直近5年間で変動を繰り返しており、当期は前期から増加しています。親会社株主に帰属する当期純利益も同様に変動しており、当期は前期から大きく増加しました。過去には親会社株主に帰属する当期純損失を計上した期もありましたが、その後は利益を確保しています。

同社グループの従業員1人あたり売上高は、前期から当期にかけて増加しています。これは、連結従業員数が減少する中で売上高が微増したことによるものです。一方、従業員1人あたり営業利益は、前期から当期にかけて減少しました。これは、連結営業利益が減少したことによるものです。これらの指標は、同社グループの収益体質や組織効率の傾向を示すものとなります。

セントラル硝子は、本業で安定した資金を稼ぎ出し、事業活動に必要な投資も賄えている状況です。財務基盤の安定性と資金の流れから、同社グループの現在地を把握できます。

セントラル硝子グループの自己資本比率は、製造業のプライム市場平均と比較して高い水準にあります。手元資金も十分に確保されており、安定した財務基盤を築いていることがうかがえます。ROE（自己資本利益率）はプライム市場平均を下回っていますが、前期からは改善傾向を示しています。

セントラル硝子グループの営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益や減価償却費、運転資金の増加などにより、当期も収入超過となりました。投資活動によるキャッシュ・フローは、定期預金の預け入れや有形固定資産の取得による支出が収入を上回っています。財務活動によるキャッシュ・フローは、社債の償還や借入金の返済、配当金の支払いにより支出超過となっています。

本業で安定的に資金を創出し、その資金を成長のための投資に充てつつ、余剰資金を確保している状況です。この資金の流れは、同社グループが安定した事業運営を継続し、将来に向けた投資も行っていることを示しており、雇用や給与の安定性にもつながる基盤があると考えられます。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、国内外の経済動向や関連業界の市況の急激な変化により、製品の需要減少や販売価格の下落、収益性の悪化を招くおそれがあるとしています。また、国内外の様々な企業との競争激化や技術革新の進展により、販売機会の逸失や収益性の低下、研究開発テーマが商品化に至らないリスクも認識しています。

同社グループは、競争の激しい事業環境において、多様な技術・知識・視点を持つ人材の確保が重要であると認識しています。人材の確保が困難になった場合や重要な人材の流出が生じた場合、業務の停滞や意思決定の遅延、品質や生産性の低下を招くおそれがあるとしています。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

セントラル硝子は、「ものづくりで築く より良い未来」を基本理念とし、独創的な素材と技術を通じてサステナブルな社会の実現に貢献することを目指しています。社員一人ひとりの感性と多様性を尊重し、笑顔と活気あふれる企業文化を大切にしています。

同社グループは、「ものづくりで築く より良い未来」を基本理念としています。これは、ものづくりを通じて真に豊かな社会の実現に貢献することを目指すものです。

また、「独創的な素材・技術によりサステナブルな社会の実現に寄与する」ことをパーパス（存在意義）として定義しています。

2024年5月には長期ビジョン「VISION 2030」を公表し、2030年のありたい姿として「サステナブルな社会の実現に寄与する『スペシャリティ・マテリアルズ・カンパニー』になる」ことを掲げています。

同社グループは、「ものづくり」を支えるのは「ひと」であるとの認識のもと、採用・育成・配置・定着に力を入れています。社員一人ひとりの感性と多様性が尊重されることを重視しています。

人的資本や多様性に関する取り組みのキーワードを「スマイル」とし、相互に認め合い、安心して自身の考えを発言できる、笑顔と活気あふれる会社を目指しています。

「スマイル」あふれる組織の実現のため、「受容性の確保」「居場所の確保」「公平性の確保」「公正性の確保」の「４つの確保」をスローガンに掲げ、社員のこころと体の健康を最大の財産と捉える健康経営を推進しています。

同社グループは、長期ビジョン「VISION 2030」の実現に向けて、ESG経営による事業基盤強化を重点テーマとしています。これにより、グループ全体の企業力強化に努める方針です。

具体的には、中期経営計画において「人的資本経営の推進」「環境課題の対応」「デジタル活用の推進」を基本方針として掲げています。

また、東京証券取引所からの要請を受け、PBR改善につながる施策を着実に実行していくことを課題としています。

セントラル硝子では、2025年6月に監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行しました。取締役会は10名で構成され、そのうち6名が社外取締役となっています。

セントラル硝子の株主構成を見ると、筆頭株主は日本カストディ銀行（信託口）であり、機関投資家が上位を占める特徴があります。複数の信託銀行が上位株主として名を連ねています。

同社の役員は10名（男性8名・女性2名）で構成され、女性役員比率は20.0%です。代表取締役社長執行役員は前田一彦氏が務めています。社外取締役比率は60.0%です。

社外取締役は、河田正也氏（元日清紡ホールディングス代表取締役社長）、石原詩織氏（あさひ法律事務所パートナー）、照井惠光氏（元経済産業省地域経済産業審議官）、西村俊英氏（元太平洋セメント常勤監査役）、三箇山俊文氏（元協和キリン取締役副社長）、後藤昌子氏（後藤昌子公認会計士事務所代表）です。

セントラル硝子は監査等委員会設置会社であり、取締役会の過半数を独立社外取締役が占める体制です。これにより、経営の透明性及び公正性を確保し、監視・監督機能の強化を図っています。

同社の役員報酬は、固定報酬、業績連動報酬、業績連動株式報酬の3つの要素で構成されています。社外取締役および監査等委員である取締役の報酬は、業務執行の監督の適正性を確保する観点から固定報酬のみとなっています。

なお、同社は2025年6月27日付で監査等委員会設置会社に移行しており、監査役に対する報酬等の額は移行前の期間に係るものです。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。