セントラル硝子 転職ガイド：有価証券報告書等から読み解く会社の実態

※本記事は、セントラル硝子株式会社の有価証券報告書（第112期、自 2025年4月1日 至 2026年3月31日、2026年6月22日 提出）の公開情報に基づき作成しています。会計基準は Japan GAAP です。

同社は、電子材料やガラス製品などを通じてサステナブルな社会の実現に寄与する素材メーカーです。

1936年に宇部曹達工業として創立しソーダ事業を開始しました。1958年に旧セントラル硝子を設立して板ガラス事業に進出、1963年に吸収合併し現在のセントラル硝子に社名変更しました。その後、肥料や電子材料など事業を多角化し、2022年にはセントラル硝子プロダクツを設立して事業再編を進めています。

現在の従業員数は連結で3,194名、単体で1,373名体制です。大株主については、筆頭株主が資産管理業務などを行う日本カストディ銀行（信託口）、第2位も同様に日本マスタートラスト信託銀行（信託口）となっており、第3位には金融機関である山口銀行が名を連ねています。

同社の役員は男性8名、女性2名の計10名で構成され、女性役員比率は20.0%です。代表取締役社長執行役員は前田一彦氏が務め、社外取締役比率は50.0%となっています。

社外取締役は、河田正也（元日清紡ホールディングス社長）、石原詩織（あさひ法律事務所パートナー）、照井惠光（元経済産業省地域経済産業審議官）、西村俊英（元太平洋セメント取締役）、三箇山俊文（元協和キリン取締役副社長）、後藤昌子（後藤昌子公認会計士事務所代表）です。

同社グループは、「電子材料事業」「エネルギー材料事業」「ライフ＆ヘルスケア事業」「ガラス事業」および「その他」事業を展開しています。

半導体プロセス用高純度ガスなどの電子材料を製造・販売しています。主な顧客は国内外の先端ロジックメーカーなどで、AI向け半導体の需要増加などを背景に製品を提供しています。

顧客への製品販売による代金を主な収益源としています。事業の運営は同社が製造を担い、同社のほか基佳電子材料股份有限公司や基佳電子材料シンガポール Pte.Ltd.などの子会社が主に販売を行っています。

電気自動車（EV）や定置用などに使用されるリチウムイオン電池用の電解液を中心に製造・販売しています。サステナビリティの観点から次世代電池向け材料の開発にも注力しています。

電池メーカー等への電解液の販売代金を収益源としています。運営は同社やセントラルガラスチェコ s.r.o.、浙江中硝康鵬化学有限公司が製造し、セントラルガラスインターナショナル,Inc.などが販売を担っています。

医療化学品や素材化学品、肥料などの製造・販売を行っています。医療関連製品や機能材料製品を提供するほか、農業の省力化や環境配慮に寄与する被覆肥料などを展開しています。

製品の販売代金を主な収益源としています。医療化学品および素材化学品については同社が主に製造・販売を担い、肥料については子会社であるセントラル化成が主に製造・販売を行っています。

建築用ガラス、自動車用ガラス、およびガラス繊維などの製造・販売を展開しています。高断熱エコガラスや遮熱自動車ガラスなど、暮らしの快適さや環境負荷低減に貢献する製品を提供しています。

製品販売による代金を収益源としています。建築用および自動車用ガラスはセントラル硝子プロダクツが製造し、セントラル硝子販売やセントラル・サンゴバンが販売します。ガラス繊維はセントラルグラスファイバーが担っています。

報告セグメントに含まれない事業として、保険代理業や貨物運送業、同社に係る建設・修繕等の業務を行っています。

各種サービスの提供に伴う手数料や請負代金を収益源としています。東商セントラルや上海中硝商貿有限公司などが販売を担い、セントラルエンジニアリングが建設・修繕等を行っています。

同社の連結業績をデータで分析します。

売上高は事業再編の影響などもあり過去から減少傾向にありましたが、直近では下げ止まり1,400億円台を維持しています。経常利益率は8〜11%台で推移しており、安定した収益力を保ちながら当期利益も黒字基調が定着しています。

売上高は微増となったものの、売上総利益は原材料費の上昇などの影響でわずかに減少しました。それに伴い営業利益も微減となりましたが、依然として安定した営業利益率を確保しています。

販売費及び一般管理費のうち、給料手当が91億円（構成比32%）、研究開発費が67億円（同24%）、販売運賃及び諸掛が55億円（同19%）を占めています。

電子材料事業はAI向け半導体需要の増加により増収となりましたが、エネルギー材料事業は競争激化により減収となりました。ガラス事業やライフ＆ヘルスケア事業は堅調な推移を見せています。

営業で利益を出し、借入返済を行いながら投資も手元資金で賄う「健全型」のキャッシュ・フロー状況です。

企業の収益力を測るROE（自己資本利益率）は7.0%で市場平均を下回る一方、財務の安定性・安全性を測る自己資本比率は62.5%で市場平均を上回っています。

同社が掲げる経営理念と、それを実現するための企業文化、および今後の具体的な成長戦略について解説します。

同社は、「ものづくりで築く より良い未来」という基本理念のもと、「セントラル硝子グループは、ものづくりを通じて、真に豊かな社会の実現に貢献します。」と定めています。また、パーパス（存在意義）として「独創的な素材・技術によりサステナブルな社会の実現に寄与する」ことを掲げ、社会課題の解決を目指しています。

創業当時から企業活動の中心に据えている「ものづくり」を、誠実を基本姿勢とした研究開発、製造、販売などの企業活動全般と位置づけ、すべての基礎としています。また、目標の実現に向け、社員一人ひとりの感性と多様性が尊重される文化を重視し、安心して考えを発言できる活気あふれる会社づくりを推進しています。

長期ビジョン「VISION 2030」の実現に向けた中期経営計画において、Phase1（2027年度）とPhase2（2030年度）の財務目標を設定し、資本効率を意識した経営を推進しています。

* 2027年度：営業利益130億円、ROE 8.7%、ROIC 6.1%
* 2030年度：営業利益200億円、ROE 10%以上、ROIC 7.0%

「スペシャリティ製品の拡大」と「エッセンシャル製品の強化」を事業戦略の柱としています。また、成長性や投下資本利益率に基づく投資配分の最適化と、人的資本経営の推進や環境・デジタル対応を通じたESG経営による事業基盤強化に取り組んでいます。中長期的には企業価値を最大化する事業ポートフォリオへの変革を目指します。

同社の人材戦略と、給与水準や働きやすさに関する指標を解説します。

経営戦略の遂行と持続的な成長を支える「プロフェッショナル人材」を育成し、自律的キャリア形成を支援する教育の機会を提供しています。また、社員の心と体の健康を最大の財産と捉え、「スマイル」をキーワードに「4つの確保（受容性・居場所・公平性・公正性）」をスローガンに掲げ、安心して働ける環境を整備しています。

同社（単体）従業員の平均年間給与はプライム市場の平均をやや下回る水準です。

※平均年間給与は賞与及び基準外賃金を含みます。

同社は以下のような人的資本・多様性の開示を行っています。

また、同社は「サステナビリティ」等のセクションにおいて、法定開示以外の指標も掲載しています。例えば、女性社員比率（12.6%）、障がい者雇用率（2.6%）、有休取得率（76.6%）などです。

事業環境やシステムに関連する主なリスク要因を概観します。

国内外の経済動向の著しい変化や、関連業界における需給環境などの急激な市況変化、各国の政策変更等が発生した場合、製品の需要減少や販売価格の下落を引き起こす可能性があります。同社グループでは、市況を随時モニタリングし、事業への影響を迅速に把握できる体制を整えることでリスク低減を図っています。

国内外の多様な企業との競争激化や価格・製品開発競争により、販売機会の逸失や収益性の低下を招くおそれがあります。また、技術革新の進展に伴い次世代事業の研究開発が遅延・中止された場合、競争優位性を確保できなくなる懸念があります。これに対し、評価体制の整備や技術力向上、コスト低減を通じて競争力の強化に努めています。

一部の製品において特定の顧客への依存度が高く、当該顧客の投資・販売計画の変更が販売数量の減少につながる可能性があります。また、特定の原料への依存度が高い製品では、調達に制約が生じると販売機会の喪失を招くおそれがあります。同社グループでは、新規顧客の開拓による販売先の多様化や原料の安定調達を推進しています。