【平均年収641万円】ヨネックス 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ヨネックス株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月17日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ヨネックスは、バドミントン、テニス、ゴルフなどのスポーツ用品の製造、仕入れ、販売を主な事業としています。また、関連するスポーツ施設の運営も手掛けています。

単体従業員数は1,467名、連結従業員数は2,980名です。セグメントはスポーツ用品事業、スポーツ施設事業の2つです。

ヨネックスは、スポーツ用品事業をグローバルに展開する企業です。同社グループでは、従業員一人ひとりの成長を重視し、多様な人財が活躍できる環境づくりに注力しています。公正な評価と処遇を通じて、従業員の挑戦を後押しする方針が示されています。

同社では、従業員の平均勤続年数が比較的長く、安定した就業環境がうかがえます。平均年齢も30代後半であり、経験豊富な従業員が多数在籍していることが示されています。

同社および一部の連結子会社は、従業員の退職給付制度として、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる制度）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する制度）を採用しています。退職一時金制度もありますが、支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

なお、確定給付制度における退職給付債務は63.9億円、年金資産は36.7億円となっています。

同社グループは、パーパスとミッションの実現に向けた「グローバル成長戦略（GGS）」を推進しており、人財を事業成長の重要な基盤と位置付けています。従業員一人ひとりが挑戦し、成長し続けることを重視し、人財育成と多様な人財が力を発揮できる環境づくりに取り組んでいます。

人財育成においては、新たな評価・等級・報酬制度の運用・定着を進め、職務・役割、成果、能力を総合的に勘案した公正性・透明性のある評価・処遇を実現しています。役割や職責に応じた能力開発や次世代人財の育成にも力を入れ、グローバルでの事業展開を支える人財の活躍を促進しています。

社内環境整備では、従業員が心身ともに健康で安心して働けるよう、ワークライフバランスの推進、健康管理・メンタルヘルスへの対応、子育て支援などを進めています。多様な人財がそれぞれの力を発揮できる組織づくりを目指し、「健康経営優良法人2026（大規模法人部門）」の認定も取得しています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。連結子会社は法定開示の公表義務対象外のため、記載を省略しています。パート・有期労働者は、正社員の所定労働時間（7.5時間／日）をもとに人員数の換算を行っています。

連結グループにおける集計が困難であるため、提出会社の実績を記載しています。

ヨネックスは、バドミントン、テニス、ゴルフといったスポーツ用品の製造、仕入れ、販売を主軸とする企業です。関連するスポーツ施設の運営も手掛けており、スポーツを通じて人々の生活を豊かにすることを目指しています。

同社グループは、スポーツ用品事業とスポーツ施設事業の二つの事業を展開しています。主力であるスポーツ用品事業は、グローバルな市場で展開されており、国際大会での契約選手の活躍を活かした情報発信や、幅広い製品ラインナップでの提案強化を通じて収益を上げています。各地域での販売活動に加え、ポップアップストアやECサイトの活用により、顧客との接点拡大にも注力しています。

バドミントンラケット、テニスラケット、ゴルフクラブ、シャトルコック、ストリングなどの製造・仕入れ・販売を行っています。ウェアやシューズなどの商品も取り扱っており、国内外の市場に製品を提供しています。収益は、これらのスポーツ用品の販売から得ています。運営は、ヨネックスをはじめ、YONEX SPORTS(CHINA)CO.,LTD.、YONEX TAIWAN CO.,LTD.、YONEX TECNIFIBRE CO.,LTD.、ヨネックス精機などが行っています。

スポーツ用品事業は、地域別に「日本」「アジア」「北米」「ヨーロッパ」のセグメントに分かれています。特にアジア地域での販売が大きく、バドミントン用品を中心に需要が堅調に推移し、販売が伸長しています。テニス用品も国際大会での契約選手の活躍によりブランド認知が向上し、販売が伸びています。

ゴルフ場、ゴルフ練習場、テニスクラブの運営を行っています。収益は、これらの施設の利用料などから得ています。運営は、ヨネックスが行っています。

同社グループの売上高はスポーツ用品事業が大部分を占めており、スポーツ施設事業は比較的小規模です。海外売上高も大きく、為替変動が経営成績に影響を与えることがあります。特定の顧客への売上集中は見られません。

同社グループの業績は、過去5期にわたり一貫して成長を続けています。売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも増加傾向にあり、特に売上高は大きく伸長しています。これは、グローバルなスポーツ市場の堅調な推移と、同社グループの積極的なマーケティング戦略が奏功した結果と考えられます。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期から当期にかけて増加しています。また、従業員1人あたりの営業利益も同様に増加傾向を示しています。これらの指標の改善は、同社グループ全体の生産性が向上していることを示唆しています。

同社グループは、本業で資金を生み出しつつ、将来に向けた投資を積極的に行っている状況です。

同社グループの財務基盤は、自己資本比率がプライム市場の製造業平均を上回る水準で推移しています。これは強固な財務体質を示しています。また、ROE（自己資本利益率）もプライム市場の製造業平均を上回っており、効率的な経営が行われていることがうかがえます。手元資金である現金及び預金も増加傾向にあり、事業運営の安定性につながる要素です。

同社グループのキャッシュフローは、本業の稼ぎを示す営業活動によるキャッシュフローがプラスとなっています。これは税金等調整前当期純利益の計上によるものです。一方で、投資活動によるキャッシュフローは有形固定資産の取得によりマイナスとなりました。

その結果、営業活動によるキャッシュフローから投資活動によるキャッシュフローを差し引いたフリーキャッシュフローはマイナスとなっています。これは、本業で得た資金を上回る規模で、将来の成長に向けた投資を積極的に行っている状況を示しています。財務活動によるキャッシュフローは長期借入れによる収入が増加したことでプラスに転じています。

全体として、事業の成長を支えるための投資が活発に行われていることがうかがえ、今後の事業拡大への期待が持てる状況です。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、連結売上の約7割を海外市場が占めており、特に中国向けの売上比率が高い状況です。このため、各国・地域における外交・安全保障上の動向や、通商政策・法制度の変更、輸出入規制などの外部環境の変化が事業活動や収益性に影響を及ぼす可能性があります。

また、国内の少子高齢化による若年層人口の減少や、海外市場での競争激化、消費者の購買行動や嗜好の変化に対応できない場合、売上・利益が減少するリスクがあります。

人材・組織に関するリスクの記載はありません。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ヨネックスは、スポーツを通じて世界に貢献することを目指し、独創的な技術と最高の製品を提供しています。同社グループは、グローバルな成長戦略を掲げ、多様な価値観を尊重する企業文化を育んでいます。

ヨネックスグループは、企業活動の基盤としてパーパス（存在意義）とミッション（使命）を掲げています。パーパスは「独創の技術と最高の製品で世界に貢献する」こと、ミッションは「スポーツと人、人と人をつなぎ、よりよい未来を創造する」ことです。

同社グループは、中長期ビジョンとして「グローバル成長戦略 Global Growth Strategy（GGS）」を推進しています。これは、スポーツを通じて社会やお客様に価値を届け続けるための事業基盤の強化を目指すものです。お客様一人ひとりの価値観やライフスタイルを理解し、地域や文化、それぞれの個性に応じたアプローチを深めることで、より深く持続的なつながりの構築を目指しています。

ヨネックスグループでは、パーパスとミッションを世界中の従業員が共通の価値観のもとで行動するための指針としています。従業員一人ひとりが組織の目指す方向を理解し、自らの業務において実践できる環境づくりに取り組んでいます。

同社グループが目指すコーポレートカルチャーは「世界のお客様のために楽しみながら競い合う」ことです。この実現に向け、「ヨネックスらしさ」を再認識し、実践していくための取り組みを行っています。

多様な人財がそれぞれの力を発揮できるカルチャーを育むため、目指す方向性や価値観をグローバルに共有し、従業員一人ひとりの理解と行動につなげる社内コミュニケーション戦略を策定しています。また、サステナビリティの方針として「人権とダイバーシティ」を掲げ、すべての人の人権を尊重し、多様な意見を事業成長の原動力としています。

ヨネックスグループは、中長期ビジョン「グローバル成長戦略（GGS）」の実現に向けて、各領域で取り組みを進めています。具体的には、マーケティング、DTC・デジタル、IT、ものづくり、コーポレートカルチャー、サステナビリティなどが挙げられます。

コーポレートカルチャーの進化においては、従業員一人ひとりの挑戦と成長を後押しする仕組みとして、新たな評価・等級・報酬制度の運用・定着を進めています。また、多様な人財が自分らしく力を発揮できる環境づくりにも注力しています。

サステナビリティ推進体制として、代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置し、環境、サプライチェーン、ウェルビーイングの3つのワーキンググループを設けています。これにより、事業活動におけるサステナビリティに関するリスクと機会を把握し、課題解決に取り組んでいます。

ヨネックスは、株主、顧客、取引先、地域社会、従業員といったステークホルダーに対して経営の透明性を高め、企業価値の向上を図ることをコーポレート・ガバナンスの基本的な考え方としています。取締役会による経営の監督機能と、監査役会による経営チェック機能を活用する体制を採用しています。

ヨネックスの株主構成を見ると、公益財団法人ヨネックススポーツ振興財団が筆頭株主となっています。創業家関係者や関連する財団、持株会が上位に名を連ねており、安定した資本基盤を形成していることがうかがえます。

同社の役員は10名（男性7名・女性3名）で構成され、女性役員比率は30.0%です。代表取締役社長はアリサ ヨネヤマ氏が務めています。社外取締役比率は42.9%です。

社外取締役は、マイケル モリズミ氏（㈱パシフィックIR代表取締役）、大坪 富貴子氏（smartData Japan㈱代表取締役）、ダンカン 隆賢 ウィリアムズ氏（南カリフォルニア大学教授）です。

同社は監査役会設置会社を採用しています。社外取締役は、経営戦略に対する助言等を行い、意思決定の客観性を高め、コーポレート・ガバナンスを強化する役割を担っています。

ヨネックスの役員報酬は、基本報酬、業績連動賞与、株式報酬（譲渡制限付株式）で構成されています。社外取締役および監査役の報酬は、経営に対する独立性・中立性を高めるため、基本報酬のみとなっています。業績連動賞与は、連結売上高成長率、連結営業利益率、女性管理職比率を指標としています。

なお、総額には期中に退任した役員の報酬が含まれます。

個人別報酬が開示されている役員は、アリサ ヨネヤマ氏（1.29億円）、米山 勉氏（1.16億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。