【平均年収868万円】ゼビオホールディングス 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、ゼビオホールディングス株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月25日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

ゼビオホールディングスは持株会社であり、単体従業員数は6名、グループ連結従業員数は2,446名です。

同社グループは、子会社35社で構成され、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主軸としています。また、スポーツマーケティング事業、クレジットカード事業、WEBサイト運営事業なども展開しています。

主な国内グループ会社は、ゼビオ（スポーツ用品等小売事業）、クロススポーツマーケティング（マーケティング事業）、ゼビオコミュニケーションネットワークス（ＥＣ事業）、ゼビオコーポレートなどです。

ゼビオホールディングスは、前期より経営構造改革を推進しており、不採算事業や低効率資産の見直し、投資案件の評価厳格化、資産整理などを進めています。

ゼビオホールディングスはスポーツ小売業を中核とする同社グループの持株会社です。同社グループは、スポーツを通じて「希望に満ちた明るい未来」の実現を目指し、サステナビリティを重視した経営に取り組んでいます。人材を重要な経営資本と位置づけ、多様な人材が活躍できる環境整備と専門性を持った人材育成に力を入れています。

同社の平均年齢は57.2歳、平均勤続年数は7.3年となっています。これは、同社が持株会社であるため、グループ全体の傾向とは異なる可能性があります。

なお、同社は持株会社であり、傘下の関係会社は以下のデータと同水準とは限りません。各社の求人情報や口コミサイト等を別途参照してください。

同社グループは確定給付型の退職給付制度を設けています。この制度は、給与や勤続年数に応じて給付額が決まるものです。当社およびゼビオ株式会社が企業年金基金制度を設けており、連結子会社5社は簡便法を採用しています。

なお、退職一時金の有無や支給条件、従業員ごとの会社拠出額などは、有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

退職給付債務は33.7億円、年金資産は49.5億円となっています。

同社グループは、人材を最も重要な経営資源の一つと位置づけ、「販売力・接客力の強化」と「現場自律型組織の構築」を重点テーマとしています。店舗従業員を「スポーツナビゲーター」と定義し、専門知識や販売スキル、地域特性への理解を活かした「人による価値創造」を重視しています。

給与（賞与を含む）は、各人の職務内容・役割・責任の大きさ、業績への貢献度、中長期的な企業価値向上への寄与、労働市場動向、人件費水準、財務状況を総合的に勘案して決定されます。基本給は職務に応じた等級制度と人事評価結果に基づき、賞与はグループ全体の業績、所属部門の業績、個人の評価結果を勘案して決定されます。

人材育成においては、「専門性を持った人材による顧客価値創造」を基本方針とし、商品知識、競技知識、接客スキルを兼ね備えた人材育成を推進しています。また、現場主導の地域密着型店舗運営を実現するため、店舗マネジメント力やデータ分析力、商品構成力を有する人材の育成にも注力しています。

社内環境整備では、多様な人材が能力を最大限発揮できる環境づくりを進めています。具体的には、「出る杭制度」と名付けた社内公募・登用制度を導入し、雇用形態や年齢、社歴、性別、国籍、居住地に関わらず実力ある人材を役職者へ登用しています。また、地域を限定した勤務を希望する人材向けにエリア限定地域社員の職制を設定し、多様な働き方に対応しています。

「Xebio Diversity Project」を組成し、女性活躍推進、外国人・外国籍人材の活用推進、障がい者雇用拡大と活躍推進に取り組んでいます。育児休業短時間勤務制度を小学校4年生修了時まで拡大し、カムバック制度の導入による再雇用機会の提供も行っています。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データは開示されていません。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ゼビオ

▼ ヴィクトリア

▼ ゴルフパートナー

ゼビオホールディングスは、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主軸とする持株会社です。同社グループは、スポーツマーケティング事業やクレジットカード事業、WEBサイト運営事業なども展開しています。

ゼビオホールディングスは、スポーツ用品・用具及び衣料を中心とした一般小売事業を主たる事業としています。同社グループは、スポーツ大型専門店やゴルフ専門店を展開するスポーツ事業部門を中核としています。また、カジュアル衣料の展開も行っています。

収益は、これらの店舗での商品販売から得ています。さらに、クロススポーツマーケティングが担うマーケティング事業や、ゼビオコミュニケーションネットワークスが運営するEC事業など、小売以外の事業も展開しています。

同社グループは、国内外で事業を展開しており、海外ゴルフ事業も行っています。為替変動がコストに影響を与えることもあり、為替リスクは存在します。しかし、売上高の大部分は国内市場から得られています。

同社グループの直近5期間の業績を見ると、売上高は緩やかに増加傾向にあります。一方で、経常利益は変動が見られ、当期は減少となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、当期に損失を計上しています。

この当期純損失は、減損損失や固定資産処分損、投資有価証券評価損といった特別損失が大きく影響しています。しかし、営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持しており、本業でのキャッシュ創出は継続している状況です。

同社グループの従業員1人あたりの売上高は、前期から増加しています。これは、従業員一人ひとりの売上貢献度が向上していることを示しています。

一方で、従業員1人あたりの営業利益は前期から減少しています。これは、売上総利益率の低下や販売費及び一般管理費の増加が影響しており、収益性の改善が課題となっている状況です。

ゼビオホールディングスは、本業で安定した資金を生み出しつつ、将来に向けた投資を積極的に行っている状況です。財務基盤の厚みや資金の流れから、同社グループの現在地を把握することができます。

同社グループの自己資本比率はプライム市場の非製造業平均と比較して高い水準を維持しています。これは、財務の安定性を示す指標の一つです。一方で、ROE（自己資本利益率）は前期から当期にかけてマイナスに転じており、収益性の改善が課題となっています。手元資金である現金及び預金は前期から減少していますが、事業運営に必要な流動性を確保している状況です。

当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持しており、本業で資金を生み出している状況です。主な要因としては、減価償却費の計上や仕入れ債務の増加による資金の増加が挙げられます。投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産や無形固定資産の取得による支出が増加したため、マイナス幅が拡大しました。これは、新規出店やシステム投資など、将来に向けた積極的な投資が行われていることを示しています。財務活動によるキャッシュ・フローは、自己株式取得や配当金の支払い、長期借入金の返済によりマイナスとなっています。これらの資金の流れから、同社グループは本業で得た資金を成長投資に充てている段階であり、今後の事業展開が雇用や給与の安定性にも影響を与える可能性があります。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは主に日本国内で事業展開しており、国内景気や個人消費の動向、少子化に伴う人口減少が業績に影響を及ぼす可能性があります。また、海外においても小売・卸売事業を展開しており、海外市場における政情不安や経済動向の不確実性、商慣習の違いなどが業績に影響を与える可能性があります。

同社グループの事業と成長には、販売現場に勤務する従業員（スポーツナビゲーター）の安定的な確保が重要な要素となっています。スポーツに携わる人材の確保が想定どおりに進まない場合、同社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

ゼビオホールディングスは、「お客様第一主義」を経営理念に掲げ、スポーツとファッションを通じて社会に貢献することを目指しています。同社グループは、持株会社としてグループ全体の価値向上と社会貢献を追求する企業文化を築いています。

同社グループは、公正な競争原理のもと、良質な人材、資金と組織を作ることで「お客様第一主義」に基づいた事業活動を行うことを経営理念としています。お客様、株主、取引先、従業員とともに成長し、社会に貢献することを目指しています。

スポーツ、ファッション商品を通して、お客様が求める最高の商品価値を創造し提供できる商品開発と、ショッピングそのものの楽しさやサービスを提供できる店舗づくりを継続的に実現し、「オンリーワン」企業になることを経営の基本方針としています。中長期的には「スポーツの新しい価値」の提案と創造、新しいスポーツビジネスの創造を通じて企業価値を高め、社会貢献を果たしていくことを企業理念の実現としています。

同社グループは、グループ内での経営理念の共有と浸透を進め、グループ各社ごとの企業カルチャーを尊重する方針です。専門スキルとビジネス感覚を備えた人材を育成することで、それぞれの事業が競争優位性を確保し、相互補完と連携によりシナジーを創造するグループ運営を目指しています。

サステナビリティの基本方針として、「希望に満ちた明るい未来」の実現を掲げています。スポーツの持続的発展に寄与し、地域社会への貢献を行い、身近にスポーツがある健康的で充実した豊かな世界を創造することをミッションとしています。その根底にある「-Xebio Philosophy-」をもとに、スポーツを通じて未来の実現に取り組んでいます。さらに、持続可能な社会実現のため、５つの「マテリアリティ」（重要課題）を特定し、事業活動を通じて解決を目指しています。

同社グループは、中長期的な社会構造の変化に即した戦略的取り組みを並行して進めることを課題としています。その中で、「サステナビリティ経営の実現」と「人的資本投資と人材育成」に取り組むことを重点テーマとしています。

具体的には、店舗で働く人材の確保や人材流動化の加速に対応し、スポーツ種目のトレンド変化に合わせた専門人材の確保、教育・育成を進めています。また、多様化する価値観に対応しながら働きやすい環境を整備することの重要性が高まっていると認識しています。中期的なコスト上昇対策や生産性向上の促進のため、業務改善と人材育成の強化により店舗オペレーションの標準化を推進しています。さらに、コンプライアンスやガバナンス強化にも取り組んでいます。

ゼビオホールディングスは、持続的な成長と企業価値向上を目指し、コーポレート・ガバナンスの強化を重要な経営課題と認識しています。取締役会による監督機能の強化と業務執行の適切な分離を図り、経営の透明性確保に努めています。

ゼビオホールディングスの株主構成を見ると、有限会社サンビックが筆頭株主となっています。上位株主には、公益財団法人諸橋近代美術館や有限会社ティー・ティー・シーといった関連会社が名を連ねています。創業家およびその関連会社が上位株主を占める資本構成となっています。

同社の役員は9名（男性8名・女性1名）で構成され、女性役員比率は11.1%です。
代表取締役は諸橋友良氏が務めています。社外取締役比率は50.0%です。

社外取締役は、岩本保氏（清水建設社外取締役）、住田智子氏（株式会社H３代表取締役）、篠原倫太郎氏（森・濱田松本法律事務所パートナー弁護士）です。

同社は監査役会設置会社であり、経営の監督機能強化のため、取締役会は取締役6名のうち3名を社外取締役で構成しています。社外役員の独立性に関する基準は、東京証券取引所の判断基準を遵守しています。

ゼビオホールディングスの役員報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして、株主利益と連動した報酬体系を基本方針としています。業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬、業績連動報酬、および株式報酬で構成されています。一方、監督機能を担う社外取締役には基本報酬のみが支払われる仕組みです。

取締役会は、代表取締役に対し各取締役の基本報酬額および社外取締役を除く各取締役の担当部門の業績等を踏まえた賞与の評価配分の決定を委任しています。また、社外監査役が同社の子会社から当期中に受けた役員報酬等の総額は2百万円です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。