【平均年収749万円】美津濃 転職ガイド：知っておきたい給与と業績（2026年3月期）

※本記事は、美津濃株式会社 の有価証券報告書（2026年3月期、2025年4月1日 ～ 2026年3月31日、2026年6月22日 提出）の開示情報に基づき作成しています。会計基準は 日本基準 です。

美津濃グループは、スポーツ品の製造及び販売を主な事業内容としています。日本、欧州、米州、アジア・オセアニアの4地域で、スポーツ品全般を展開し、国内ではスポーツ施設の建設・運営やスクールビジネスも手掛けています。

単体従業員数は1,507名、連結従業員数は3,682名です。事業セグメントは日本、欧州、米州、アジア・オセアニアの4つです。

主な国内グループ会社は、ミズノテクニクス（スポーツ品の製造）、ミズノスポーツサービス（スポーツ施設の運営・運営受託）、ミズノアベール（各種サービスの提供）、セノー（スポーツ機器の製造・販売）などです。

同社グループは、2025年1月1日付で欧州の在外支店を子会社化する事業再編を実施しました。

美津濃グループは、人材を最も重要な経営資本と位置付け、従業員一人ひとりの能力向上と働きがいの両立を目指しています。事業競争力をもたらす人材育成と従業員エンゲージメントの向上を人材戦略の柱としており、多様な働き方を支援する環境整備にも力を入れています。

同社では、平均年齢が42.6歳、平均勤続年数が17.3年となっています。これらの数値から、従業員が長期的にキャリアを築く傾向があり、安定した環境で経験を積むことができると読み取れます。

美津濃グループは、確定給付型（給与や勤続年数に応じて給付額が決まる）と確定拠出型（会社が拠出した資金を従業員が運用する）の両方の退職給付制度を採用しています。これらの制度は、同社および国内連結子会社、一部の在外連結子会社に適用されています。

退職一時金制度もあります。ただし支給条件や金額の算定方法は有価証券報告書では確認できないため、就業規則や募集要項で確認する必要があります。

退職給付債務は188億円、年金資産は342億円となっています。

美津濃は、中期経営計画に基づき、国内外での競争力強化と成長領域の拡大を推進しており、その実現には商品開発力、ブランド価値、グローバルでの事業推進力を支える人材の確保・育成が不可欠であると認識しています。人材を最も重要な経営資本と位置付け、従業員一人ひとりの能力・専門性の向上を重視し、体系的な人材育成を推進しています。

報酬制度については、競争力ある水準を維持し、人材の確保・定着・活躍を図ることを目的として設計されています。基本給は市場水準を踏まえた賃上げ（ベースアップおよび定期昇給）を実施し、業況と連動した賞与制度により年収を決定する仕組みです。

人材育成においては、「経営人材」「グローバル人材」「イノベーション人材」を中心に育成・研修を行っています。また、従業員が自律的にキャリアを築けるよう年代別のキャリア研修や計画的な人事異動を実施しています。

社内環境整備では、ダイバーシティ＆インクルージョンを推進し、女性活躍推進やキャリア採用を強化しています。働きやすい職場環境の創出として、育児支援制度、リ・エントリー制度、年次有給休暇の時間単位取得や繰越制度、健康経営の推進など、多様な施策に取り組んでいます。

有価証券報告書の法定開示項目および任意開示指標を示します。各指標は、女性活躍推進法・育児介護休業法に基づく法定開示と、同社が独自に開示している任意指標から構成されています。

提出会社単体の法定開示データです。

主要事業会社3社の数値のみ掲載します。

▼ ミズノテクニクス株式会社

▼ ミズノスポーツサービス株式会社

▼ 株式会社ミズノアベール

これらの指標は同社における数値を記載しています。

美津濃グループは、スポーツ品の製造および販売を主軸に、グローバルに事業を展開しています。国内外で幅広いスポーツ品を展開し、各地域に合わせた戦略で収益を上げています。

同社グループは、スポーツ品の製造及び販売を主な事業内容としています。国内においてはフットボール、ゴルフ、スポーツスタイルシューズ、ワークビジネスの売上が好調に推移しており、DTCチャネルでの直接販売も増加しています。海外においてもフットボール、ゴルフ、スポーツスタイルシューズの販売が伸長しています。収益は主に製品の販売から得ており、売上高総利益率の改善も業績拡大に寄与しています。同社グループは海外での事業展開も積極的に行っており、為替レートの変動が業績に影響を与える可能性があります。

日本セグメントでは、ベースボール品、スポーツウエア、スポーツシューズ、ゴルフ品などスポーツ品全般の製造及び販売を主たる事業としています。その他、スポーツ施設の建設工事、スポーツ施設の運営及び運営受託、スクールビジネス、スポーツ機器の製造・販売、ライフスタイル品、ワーキング品の製造及び販売も行っています。収益は、これらの幅広いスポーツ関連事業の提供から得ています。運営は、美津濃及びミズノスポーツサービス、セノーなどが行っています。当連結会計年度では、フットボール、ゴルフ、スポーツスタイルシューズ、ワークビジネスの売上が好調に推移し、野球の応援関連商品も売上が拡大しました。

欧州セグメントでは、スポーツシューズ、スポーツウエア、ゴルフ品及びライフスタイル品等の販売を行っています。収益は、これらのスポーツ関連商品の販売から得ています。当連結会計年度では、ゴルフ、スポーツスタイルシューズの販売が大きく成長し、ランニング、インドアシューズの販売も堅調に推移しました。

米州セグメントでは、スポーツシューズ、スポーツウエア、ベースボール品及びゴルフ品等の製造又は販売を行っています。収益は、これらのスポーツ関連商品の製造及び販売から得ています。当連結会計年度では、主力事業であるゴルフが引き続き好調に推移し、売上が拡大しました。

アジア・オセアニアセグメントでは、スポーツシューズ、スポーツウエア、ベースボール品、ゴルフ品及びライフスタイル品等の製造又は販売、スポーツ施設の建設工事を行っています。収益は、これらのスポーツ関連事業の提供から得ています。当連結会計年度では、ランニング、フットボール、スポーツスタイルシューズの売上が拡大しました。

美津濃グループの業績は、過去5年間で売上高、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに一貫して増加傾向にあります。直近の当連結会計年度では、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の全てが過去最高を記録しました。営業活動によるキャッシュ・フローも収入となっており、本業での安定した資金創出力を示しています。

美津濃グループの従業員1人あたり売上高（連結）は前期から増加しており、生産性が向上している傾向が見られます。また、従業員1人あたり営業利益（連結）も前期から増加しており、収益性の改善がうかがえます。これらの指標の向上は、組織全体の効率化が進んでいることを示しています。

美津濃は、強固な財務基盤と安定したキャッシュフローを維持しています。これは、事業活動で得た資金を効率的に活用し、将来への投資も行っていることを示しています。

美津濃グループの財務基盤は、高い自己資本比率と潤沢な手元資金によって安定していることが示されています。自己資本比率は前期の71.6%から当期は68.9%となり、プライム市場の製造業平均と比較しても高い水準を維持しています。ROE（自己資本利益率）は当期11.1%と、プライム市場平均を上回る水準で推移しており、効率的な収益創出能力を示しています。手元資金である現金及び預金も増加しており、不測の事態への耐性も備えている状況です。これらの財務状況は、同社グループが安定した事業運営を継続できる基盤を持っていることを示しています。

美津濃グループのキャッシュフローは、本業で安定的に資金を創出している状況を示しています。営業活動によるキャッシュフローは当期に173.1億円の収入となり、前期から大きく増加しました。これは主に税金等調整前当期純利益の計上や減価償却費の増加によるものです。一方で、棚卸資産や売上債権の増加が支出要因となっています。

投資活動によるキャッシュフローは52.8億円の支出となり、前期よりも支出が増加しています。これは主に有形固定資産や無形固定資産の取得による支出が増えたためです。本業で得た資金を将来の成長に向けた投資に充てていることがうかがえます。

財務活動によるキャッシュフローは当期に11.0億円の収入に転じました。新株予約権付社債の発行による収入や長期借入れによる収入があった一方で、自己株式の取得や長期借入金の返済、配当金の支払いが行われています。営業活動で得た資金が投資活動の支出を上回るフリーキャッシュフローは120.3億円の収入となっており、同社グループが事業活動を通じて安定的に資金を生み出し、成長投資と財務健全性の維持を両立している状況を示しています。

継続企業の前提に関する特記事項はありません。

同社グループは、グローバルな事業展開において、進出先の法令・規則の変更や政治的・社会的・経済的混乱が発生した場合に、事業展開が継続できないおそれがあることをリスクとして認識しています。また、世界経済の景気後退やそれに伴う需要の減少、消費者の嗜好の変化が、売上高の減少に影響を及ぼす可能性があります。

同社グループは、競争力の維持と成長の実現に向けて、優秀な人材の採用、育成、維持が課題であると認識しています。人材の確保や育成が想定通りに進まない場合、同社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。

解雇給付・リストラクチャリング引当金・構造改革費用の計上など、該当する記載はありません。

美津濃は、スポーツを通じて社会に貢献するという明確な理念のもと、持続可能な成長と企業価値の向上を目指しています。同社グループは、創業以来大切にしてきた価値観を基盤に、グローバル市場での事業拡大と新たな価値創造に取り組んでいます。

美津濃グループは、「より良いスポーツ品とスポーツの振興を通じて社会に貢献する」という経営理念とパーパス（存在意義）を掲げています。この理念に基づき、スポーツの振興と発展に積極的に貢献し、社会への貢献と企業の発展を目指しています。

また、同社グループは「“ええもん” を世界に届け続ける」ことをビジョン（目指すべき未来像）としています。

同社グループは、創業以来の伝統を尊重しつつ、現代のビジネス環境に合わせて再構築した「バリューズ（大切な価値観）」を全従業員で共有しています。これらはグローバルで統一された行動基準として機能しています。

具体的には、「Fair Play（フェア・プレー）」として、短期的と中長期的な事業の成功を両立させる勇気あるリーダーシップの発揮を重視しています。

「Friendship （フレンドシップ）」では、規律のある中でのリスペクトと、自身を高めチームを高める行動を賞賛する文化があります。

さらに、「Fighting Spirit （ファイティング・スピリット）」として、フロンティア精神を持ち、絶えず変革を志し、結果にコミットする姿勢を堅持して成長を続けることを大切にしています。

同社グループは、持続的成長と企業価値向上のため、サステナビリティを戦略の中核に置いています。パーパス、ビジョン、バリューズを心に留め、持続可能な未来に向けて新たな企業価値を創造していくことを経営の基本方針としています。

また、スポーツ分野で培った知見や技術を他分野へ応用する取り組みを進めています。具体的には、ワークアパレルや安全用品の開発、健康寿命延伸を支援する運動プログラムの提案、教育分野における体育環境の整備など、スポーツを起点とした新たなビジネスモデルの構築を強化しています。

重要なサステナビリティ項目として「気候変動」と「人権を尊重した責任ある調達」を識別し、それぞれ目標を設定して取り組んでいます。

さらに、人材を最も重要な経営資本と位置付け、事業競争力をもたらす人材育成と従業員エンゲージメント向上を人材戦略の柱としています。ダイバーシティ＆インクルージョンや働きやすい職場環境の創出にも注力しています。

美津濃は監査等委員会設置会社として、経営判断の合理性・客観性、意思決定の迅速性・透明性を重視したコーポレート・ガバナンス体制を構築しています。取締役会が経営監督を担い、執行役員が業務執行に責任を持つ体制です。

美津濃の株主構成を見ると、公益財団法人ミズノスポーツ振興財団が筆頭株主として同社を支えています。その他、日本マスタートラスト信託銀行や日本カストディ銀行といった信託銀行が上位に名を連ねており、安定的な資本基盤を形成していることがうかがえます。従業員持株会も大株主の一角を占めています。

同社の役員は8名（男性6名・女性2名）で構成され、女性役員比率は25.0%です。代表取締役社長は水野明人氏が務めています。社外取締役比率は37.5%です。

社外取締役は、新居勇子氏（元全日本空輸上席執行役員・愛知製鋼取締役・ダイキン工業取締役）、山添俊作氏（元住友不動産販売専務執行役員・元住友不動産監査役）、細川明子氏（公認会計士・税理士法人細川総合パートナーズ社員・神戸市監査委員・アルインコ社外取締役）です。

同社は監査等委員会設置会社であり、社外取締役が客観的・中立的な立場から経営監督を行うことで、意思決定の合理性と透明性の向上を図っています。

美津濃の役員報酬は、企業価値向上への貢献意欲を高めることを目的に設計されています。報酬体系は、役職に応じた固定報酬、業績に連動する業績連動報酬、そして中長期的な株主価値共有を目的とした譲渡制限付株式報酬で構成されています。監査等委員である取締役には、任務の性質と役割から固定報酬のみが支給されています。

個人別報酬が開示されている役員は、水野明人氏（1.03億円）です。

※本記事は、有価証券報告書などの公開情報から、転職・就職活動に役立つ情報をまとめたものです。内容の充実に努めていますが、掲載時点の情報であることをご留意ください。気になる点やご指摘があればお気軽にお知らせください。